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メディカル・ヘルスケアに関連するマーケティング・リサーチの最新情報をご紹介。
●健康 ●医療 ●美容 etc
株式会社日経リサーチは2023年3月に日経BPが運営する「日経メディカルOnline」の登録者に対して「医療情報のＤＸ」の実態を調査した。「医療情報のDX実態調査」では、6,007人の医師から黎明期である製薬業界のDXに対する期待と不安の声が寄せられている。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）『筋肉・筋力』に関するインターネット調査を2023年2月1日～5日に実施し9,992件の回答を集めました。自分の筋肉・筋力がない方だと思う人は50%、ある方だと思う人は約15%、「普通」は約35%。ここ2～3年間で自分の筋肉・筋力が減ったと感じる人は6割弱で高年代層ほど高い傾向。「変わらない」が35%でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目となる『疲れ・疲労』に関するインターネット調査を2023年2月1日～5日に実施し9,962件の回答を集めました。慢性的な疲労を感じている人は6割。疲労を感じるところは、「目」「肩」「全身」が疲労を感じている人の各30%台、「腰」「首」「精神的に」が各3割弱でした。
株式会社クロス・マーケティングは、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施しました。2023年4月の第42回は、５類感染症移行まで残り一週間となった4月28日～30日に調査を行い、人々の意識・行動について分析をしました。
株式会社インテージは、いま女性がどのような肌のお手入れをしているのか、基礎化粧品の利用のされ方に注目してみました。
株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役社長 グローバルCEO：佐々木徹 以下、当社）は、オープンデータとして国内唯一※である、ウィークリー生活者定点観測調査『Macromill Weekly Index』の過去10年間分のデータを使い、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）が変えた生活者意識を読み解きました。
医療の世界でもこの3年でDXの取り組みが進んでいる。医師の負担を減らす結果になっているのか。患者のQOL向上につながっているのか――。日経リサーチは2023年3月に日経BPが運営する「日経メディカルOnline」の登録者に対して「医療情報のＤＸ」の実態を調査、6,007人から回答を得た。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は『認知・記憶力』に関するインターネット調査を2023年1月1日～5日に実施し10,173件の回答を集めました。自身の認知機能が気になる人は約56%。50～70代で高い傾向です。認知機能を維持・サポートする健康食品やサプリメント等を利用した人は1割強でした。
株式会社クロス・マーケティングは、全国20歳～69歳の男女を対象に「肩こりや首のこりに関する調査（2023年）」を実施しました。肩こりや首のこりに悩まされている方はどのくらいいるのでしょうか。今回は、肩こり・首のこりの症状や、対処法、肩や首以外に気になる部位について調査しました。
株式会社アスマークでは、日常のちょっとした疑問を独自のミニリサーチ形式である「Smart reaearch」にて発信しています。第20弾はマスクの任意化に伴う人々の動向について、アスマークのモニターに調査した結果を公開します。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は16回目の『医療保険』に関するインターネット調査を2022年12月1日～5日に実施し9,693件の回答を集めました。医療保険の加入者は7割。「単独で加入」が4割弱、「特約として加入」が2割強。加入経路は、「知り合いや紹介を受けた営業職員、販売員を通じて」が加入者の約25%でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は2回目となる『マスクの利用』に関するインターネット調査を2022年12月1日～5日に実施し9,703件の回答を集めました。直近1年間の外出時、「マスク着用指示がなくてもほとんどいつも使う」が約74%、「状況に応じて使う・使わないときがある」が2割強でした。いつになったらマスクのいらない生活に戻るのでしょう。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は『脂質』に関するインターネット調査を2022年12月1日～5日に実施し、9,654件の回答を集めました。食生活で脂質を気にしている人・気にしていない人は各4割強。脂質摂取量が多い方だと思う人は4割強、少ない方だと思う人は1割強、ちょうどよいと思う人は4割強でした。
株式会社クロス・マーケティングは、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2023年2月の第40回は、マスクの着用が個人の判断となる3月13日をむかえる前の2月27日～28日に調査を行い、人々の意識・行動について分析をしました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は6回目となる『スキンケア』に関するインターネット調査を2022年11月1日～5日に実施し9,929件の回答を集めました。スキンケア用品を使用している人は7割強、男性5割強、女性約95%。スキンケア用品に期待する効果は「保湿効果」が使用者の4割強、「肌のハリ・ツヤのアップ」「アンチエイジング」「肌をなめらか・つるつるに」「肌荒れ防止」「しわ改善・予防」が各20%台です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は、10回目となる『ドラッグストアの利用』に関するインターネット調査を2022年11月1日～5日に実施し9,926件の回答を集めました。直近1年間にドラッグストアで貯めたポイントは、「各ドラッグストア独自のポイント」が利用者の6割。「共通ポイント」は5割強で2018年調査より増加です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は、7回目となる『大豆食品』に関するインターネット調査を2022年11月1日～5日に実施し10,049件の回答を集めました。大豆食品に関心がある人は7割弱。購入時に気になることは「価格」「味」が各40%台。過去調査と比べて、「原産国」「遺伝子組み換え」は減少傾向です。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「花粉症に関する調査（2023年）」を実施しました。これからの時期、花粉症に悩まれる方も多いのではないしょうか。今回は「花粉症の状況」「花粉症にまつわる気持ちや行動」「花粉症対策で今取り組んでいること・過去に取り組んでいたこと」「花粉症対策でこれから取り組みたいこと」「花粉症の人と花粉症ではない人がお互いに対して思うこと・伝えたいこと」について聴取しました。
株式会社アスマークでは、日常のちょっとした疑問を独自のミニリサーチ形式である「Smart reaearch」にて発信しています。第11弾は「花粉症」についてアスマークのモニターに調査した結果を公開します。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2023年1月の第39回は、政府の対策本部が新型コロナの感染症法上の位置づけを「2類→5類」へ移行する決定をした1月27日～29日に調査を行い、人々の意識・行動について分析をしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「健康に良い食品に関する調査（2023年）」を実施しました。摂取量を意識している栄養素の他、健康のために食べてみたい食品や健康を意識した食品の選び方、そして実際にどのような食品が好まれどのように工夫し食されているのか、について聴取しました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太）では、衛生意識にフォーカスし、感染拡大が始まった2020年と今現在を比較し消費者の衛生意識に対する態度変容を把握すべく、本調査を実施しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は『コラーゲンの摂取』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,858件の回答を集めました。コラーゲンの摂取に関心がある人は3割強、男性2割弱、女性5割弱。直近1年間にコラーゲンの摂取に関することを行った人のうち効果を感じる人は2割強。女性では効果を感じない人の方が多い。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は6回目となる『運動』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,787件の回答を集めました。運動をしている人は4割強。運動をする場所は「屋外・野外」が運動をする人の6割弱、「自宅の室内」が4割強、「民間のスポーツクラブ、トレーニングジムや専用施設」が2割強です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は2回目となる『オンラインでの医療相談・診察』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,822件の回答を集めました。直近1年間にオンライン診療を利用した人は2%、10・20代では6%。利用意向者は3割強、男性10・20代や女性若年層で高い傾向がありました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は2回目となる『見守りサービス』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,851件の回答を集めました。見守りサービスを現在利用している人は2%、別居している65歳以上の高齢者がいる層では4%。利用意向者は3割弱、現在利用している人では8割でした。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「お正月明けの健康意識に関する調査（2023年）」を実施しました。お正月に美味しいものをたくさん食べて、お正月太りが気になる方もいるのではないでしょうか。今回は、「お正月明けの身体の状態」「お正月に食べて良かったもの・印象に残ったもの」「自身の体重・体形・スタイルをどうしたいか」「体重・体形・スタイルのために取り組みたいこと」について聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、2022年12月、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「スポーツに関する調査（2022年）」を実施しました。今回は、スポーツの種類別の実施率、スポーツを始めたきっかけ、体力への自信、思い浮かぶスポーツなどを聴取し分析をしました。
株式会社ネオマーケティングは、改めて女性特有の健康課題（現象・症状）およびそれに伴う制度についての知識、自身のスタンス等を、勤め先での実態と絡め調査しました。是非今後のマーケティング活動の一資料としてご活用ください。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目となる健康によい成分に関するインターネット調査を2022年9月1日～5日に実施し10,186件の回答を集めました。健康のために摂取を心がけている成分がある人は6割強、「乳酸菌」「たんぱく質」「ビタミンC」「カルシウム」が上位。今後摂取したい成分は「カルシウム」「乳酸菌」「たんぱく質」「ビタミンC」「DHA」等でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は3回目となる低糖質食品に関するインターネット調査を2022年9月1日～5日に実施し10,125件の回答を集めました。普段の食生活で糖質を気にしている人は4割強。糖質を意識して飲食する人の理由は「生活習慣病、メタボの予防」が6割弱、「体型・体重が気になる」が4割弱です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は14回目となる『スポーツドリンク・機能性飲料』に関するインターネット調査を2022年9月1日～5日に実施し10,129件を集めました。スポーツドリンク・機能性飲料の飲用者は7割強、「週1回以上」が2割弱。飲む場面は「汗をかいた」「のどが渇いた」が飲用者の各3割強、「脱水症状を防ぎたい」「スポーツの後」「スポーツをしている時」が各20%台でした。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施しています。2022年11月の第37回は、感染者数の増加が続き、第8波の懸念の声が聞かれた11月25日～27日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は、全国の16歳以上の男女を対象に、メンズメイクへの印象を男女に聴取するとともに、メイクをする男性に対し、情報収集の方法やメイクを始めたきっかけや時期など、さまざまな角度から実態を調査しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「『温活』に関する調査（2022年）」を実施しました。冬本番を目前に控え、身体の冷えを感じるシーンも増えてきました。今回は、「身体を温める行動として行っていること」「身体を温めることを通して期待すること」「『温活」と思ってやっているか」「室内外で温度差を感じるシーン」について聴取しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は『睡眠の質』に関するインターネット調査を2022年8月1日～5日に実施し10,106件の回答を集めました。睡眠の質に悩みや不満がある人は約66%。そのうち、普段の生活に影響がある人は6割。睡眠の質を良くするために利用したいものは「睡眠の質向上・快眠を目的とした商品」が15%でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目の『アンチエイジング』に関するインターネット調査を2022年8月1日～5日に実施し10,223件の回答を集めました。実年齢より若くみられたい人は6割弱、「相応に見られたい」は3割弱。加齢によって気になる変化は「髪の毛」「視力の低下・老眼」が各50%台、「顔のたるみ」「顔のしわ」「基礎体力の低下」「顔のしみ」が各4割弱でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は6回目の『消臭・芳香剤』に関するインターネット調査を2022年8月1日～5日に実施して10,089件の回答を集めました。消臭・芳香剤の使用者は5割弱、「スプレー式」使用者が2015年以降増加。コロナ禍に伴い、選び方等で変化があったことは「除菌効果を重視するようになった」が使用者の2割弱でした。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は2022年10月7日（金）～2022年10月11日（火）の5日間、全国の20代～60代の女性を対象に「プロテイン摂取と美容」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は8回目となる『ストレス』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日にに実施し9,936件の回答を集めました。ストレスを感じている人は6割強、女性で比率高い。ストレスを感じる状況は、「仕事内容・労働環境など」が約36%、「金銭面」「職場の人間関係」「将来への不安」が各2割強です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は12回目の『生命保険の加入』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日に実施し9,937件の回答を集めました。生命保険の申込み方法は「知り合いや紹介を受けた営業職員、保険外交員を通じて」が生保加入者の3割強。『アクサダイレクト生命』『チューリッヒ生命』『ライフネット生命』『楽天生命』主加入者では「インターネットで申込み手続き」が1位です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は7回目となる『医薬品の購入』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日に実施し9,971件の回答を集めました。市販薬を月1回以上購入する人は3割弱、2018年調査よりやや増加。購入場面は「病院で治療が必要なほどの症状ではない」が購入者の7割弱、「急な症状」「応急処置」「症状にあった市販薬がある」が各20%台です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は『たんぱく質の摂取』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日に実施し、10,016件の回答を集めました。たんぱく質の摂取を意識している人は4割強。直近1年間に購入した商品は「サラダチキン」が1割、「プロテインの粉末・錠剤」が約8%、「バランス栄養食品やプロテイン：棒状」が約7%です。たんぱく質を意識的に摂取するきっかけ・理由は「健康維持」が摂取を意識している人の7割強、「筋力維持」が5割弱、「免疫力・抵抗力向上」が3割強です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は8回目の『バランス栄養食品』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日に実施し10,023件の回答を集めました。バランス栄養食品の利用頻度は「数ヶ月に1回程度」がボリュームゾーン。利用目的は「空腹感の解消」「お菓子のかわり」が直近1年間利用者の各3割強。週5回以上利用する人では「朝食のかわり」が最多でした。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、男性のウェルネスに関する意識・行動を把握するため、本調査を実施しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は4回目となる『お通じ』に関するインターネット調査を2022年6月1日～5日に実施し10,197件の回答を集めました。お通じの頻度は「1日に1回」が5割強。お通じで困っていることがある人は4割強です。お通じを自然に保つために気をつけていることは「規則正しい生活をする」が4割弱「適度な運動をする」「水分を適度にとる」「睡眠を十分とる」が3割でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は『食の多様性』に関するインターネット調査を2022年6月1日～5日に実施し10,081件の回答を集めました。多様な食のスタイルに関心がある層は2割弱。直近1年間に実施したものは「糖質制限、ローカーボ」が9%、「無添加主義・オーガニック主義」が4%です。多様な食のスタイルに期待する効果は「健康維持」が6割、「体調不良の改善、体の悩み改善」「免疫力向上」「腸内環境改善」が4割前後。糖質制限・ローカーボ実施意向者では「ダイエット」の比率高い
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は7回目となる『間食』に関するインターネット調査を2022年6月1日～5日にに実施し10,099件の回答を集めました。間食をする時間帯は「昼食から夕方の間」が間食をする人の7割弱、「夕食後」が3割強。「夕方から夕食の間」は若年層で比率高い。コロナ禍前と比べて間食をする頻度が増えた人は約26%、間食をする人のうち、間食でよく「チョコレート」を食べる人は約55%、「スナック菓子」「米菓」「クッキー、ビスケット」が各5割弱でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は11回目の『ドリンク剤の利用』に関するインターネット調査を2022年6月1日～5日に実施し10,233件の回答を集めました。慢性的に疲労を感じている人は6割弱。ドリンク剤の飲用者は4割弱。週1回以上飲む人は1割強、ドリンク剤飲用者の3割弱です。ドリンク剤の重視点は「効能・効果」「価格」が飲用者の各5割弱、「味」「飲みやすい」が各4割弱、「成分、添加物」が26%です。
株式会社日経リサーチは、一般内科または糖尿病代謝内分泌科を標榜する医師1010人（うち日本糖尿病学会糖尿病専門医は151名）の調査データについて、日経リサーチ独自の分析ツールであるKeyExplorerを用いて、より実践的にメーカーのターゲット候補となる医師の特徴を分析した事例を3ケース紹介していく。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「オーラルケアに関する調査（2022年）」を実施しました。口腔内のケアについてどのような意識、行動をしているのでしょうか。「歯磨きの頻度」「歯のケア、歯に対する意識」「歯のケアのために自宅で使っているもの」について聴取し、分析しました。
株式会社日経リサーチは、以下の調査結果を紹介します。
製薬会社は医療関係者や患者向けに、様々なサポートをしています。患者に病気を正しく理解してもらうための資料やwebサイトの案内、治療生活に役立つ情報の提供などです。日経リサーチは日経メディカルオンラインに登録している医師に、製薬各社の取り組みへの評価や、どのようなサポートを必要としているかを聞きました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太）では、マスク生活の長期化に伴い、消費者はマスク着用をどのように捉えているか、今後のマスク使用意向や政府が打ち出したマスク着用方針についてどのように思っているかなど、2022年2月の調査結果と比較しながら性年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、2022年8月、全国15～69歳の女性1,375名を対象に「美容に関する調査（2022年）」を行いました。秋の訪れとともにポイントメイクの色も変わる時期にさしかかりました。流行の色だけではなくパーソナルカラーを好む人も増えた様子です。今回は、美容全般について、お化粧をする場面、海外コスメの利用、美容整形、美容行動をする理由などを聴取し分析いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、2022年7月、全国20～69歳の男性1,250名を対象に「身体の悩みに関する調査（2022年）」を行いました。コロナ禍の中、行動制限の影響で人と直接会うことが少ない生活となり、ストレスなどから身体に不調をきたした人もいるのではないでしょうか。今回は、男性編として、現在や将来的な悩み、温活・腸活・菌活およびフェムテック・メノテック認知状況、職場においての意識などを分析いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「夏の美容と健康に関する調査（2022年）」を実施しました。夏特有の美容・健康に関する悩みや、購入するアイテムは、今年はどのようなものなのでしょうか。今回は、「夏の美容に関して気になること」「夏の健康に関して気になること」「夏に切り替えたり、購入するもの」「この夏を乗り切るためにあえて行う“暑い・熱い”行動」「夏についやってしまう美容・健康に関する行動」を聴取し、分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年7月の第33回は、多数の都道府県において過去最多の感染者数を更新し、全国感染者数が20万人前後と急増している7月22日～24日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
マイボイスコム（東京都千代田区）は7回目となる『解熱鎮痛剤』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,073件の回答を集めました。直近1年間に市販の解熱鎮痛剤を利用した人は約45%、女性で比率高い。選定時の重視点は「効能・効果」が利用者の5割弱、「効き目の速さ」が3割強、「価格」が3割弱。2018年調査と比べて「成分」が増加です。ここ2～3年間に痛みで悩まされたことがある人が、市販薬で対処したものは「頭痛」が4割弱、「腰痛」が1割強、「肩こり痛」が1割です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目の『塩・塩分』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,066件の回答を集めました。塩味のものが好きな人は8割弱、現在利用している減塩商品は「しょうゆ」が4割弱で増加傾向、「みそ」が2割強です。塩・塩分の摂取量が多い方だと思う人は約46%、男性40・50代で比率高い。少ない方だと思う人は1割強、「ちょうどよいと思う」は4割強でした。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年6月の第32回は、東京都で感染者数の増加がみられた6月24日～26日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、消費者の睡眠に関する悩みや対策、コロナ影響、パートナーに対する悩みなど、睡眠に関する実態を把握するため、本調査を実施しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は6回目となる『寝具と睡眠』に関するインターネット調査を2022年3月1日～5日に実施し10,081件の回答を集めました。睡眠に満足している人、不満を持っている人は各4割弱。女性30～50代では不満な人の比率高い。寝具にこだわりがある人は3割。こだわって選ぶ寝具は「まくら」が約36%、「掛け布団」「マットレス」が2割でした。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年5月の第31回は、マスク着用に対する政府見解や基本的対処方針の変更が発表された後の5月27日～29日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社インテージは、以下の調査を行いました。
「新型コロナ感染拡大以後の生活・行動・考え方で変化したこと」を調査したところ、『人づきあい・コミュニケーション』『食』に次いで、3番目に『健康』が挙がってきました。
この変化を受け、健康市場にどのような影響がみられているのでしょうか、消費財に関するデータから見てみました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年4月の第30回は、3年ぶりの行動制限のないゴールデンウィーク開始直前の4月28日～5月1日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
マイボイスコム（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目となる『疲れ・疲労』に関するインターネット調査を2022年2月1日～5日に実施し10,135件の回答を集めました。
慢性的な疲れ・疲労を感じている人は6割弱。「身体的な疲労」が多い人は3割弱、「精神的な疲労」が多い人は約26%、「どちらも同じくらい」は約36%でした。新型コロナウイルス感染拡大により、疲れ・疲労を感じることが増えた人は45%、女性の方が比率高い。「変わらない」は5割強です。
日経リサーチは22年3月、バイオ医薬品による治療を受けている患者に対して現状の治療課題とバイオシミラーの認知や使用状況を明らかにするために調査を実施しました。
株式会社インテージクオリスと株式会社インテージでは、20～69歳男女2,116人に「新型コロナ感染拡大以後、ご自身の生活・行動・考え方が変化したこと」「今後、新型コロナ感染が収束してもその変化が『定着する』『さらに進む』と感じること」についてアンケートを実施、その中から10人に変化の背景や意識についてインタビューをしました。この記事では、アンケートの結果から、コロナ禍の変化とその定着状況をご紹介します。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年3月の第29回は、まん延防止等重点措置が全面解除された直後の3月25日～27日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目の『肌の乾燥対策』に関する調査を2021年12月1日～5日に実施し9,953件の回答を集めました。
乾燥肌の自覚がある人は7割強、男性6割強、女性9割弱。「一年を通じて自覚がある」は約16%、「季節により」は6割弱。乾燥を感じる部位は、「手」「くちびる」「かかと、足の裏」が各30%台、「足のすね」「口のまわり」「頬」が各20%台。2018年調査と比べて、「手」が増加です。
乾燥対策のケア用品は「ハンドクリーム」が乾燥対策実施者の6割、「化粧水・ローション」「リップクリーム」が各4割強でした。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、18回目となる『生命保険会社のイメージ調査』を2021年12月1日～5日に9,971件の回答を集めました。
『信頼性・安心感がある』生保は日本生命、県民共済、第一生命が各20%台で上位です。『商品開発力・企画力』があると思う生保はアフラックがトップで、日本生命、ソニー生命、ライフネット生命、オリックス生命の順番でした。『独自性がある』と思う生保はどちらもアフラック、ライフネット生命が上位でした。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目となる『コンタクトレンズの利用調査』を2021年12月1日～5日に実施し10,016件の回答を集めました。
コンタクトレンズ使用者は2割弱、女性若年層での比率が高い。使用者のうち「ソフトコンタクトレンズ1日使い捨て」が4割強、「ソフトコンタクトレンズ 2週間・1ヶ月交換」「ハードコンタクトレンズ」が各2割強。過去調査と比べ「ソフトコンタクトレンズ1日使い捨て」が増加、「ハードコンタクトレンズ」が減少傾向でした。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は6回目となる『風邪薬の利用調査』を2021年12月1日～5日に実施し9,964件の回答を集めました。
市販の風邪薬の利用者は8割弱。直近1年間では4割強で、2017年調査より減少。新型コロナウイルス感染拡大の影響で、市販の風邪薬の利用頻度が増えた人は約4%。減った人は2割強です。風邪薬を利用するタイミングは「軽い鼻水、せき、のどの痛み、だるさなどを感じる」が56%、「鼻水、せき、のどの痛み、だるさなどがひどい」が4割弱、「熱がある」が3割でした。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年2月の第28回は、第6波のピークアウトが2月中旬に見てとれるようになった2月25日～27日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
(株)アスマークは、日本と比べて、アメリカや中国ではどの程度認知されているかや「具体的な行動への関心」「関連企業・商品への印象」「エシカル消費の認知」「エシカル消費関連商品の購入意向」などについても日本・アメリカ・中国の3ヶ国でアンケート調査を実施し、その結果を比較しました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、マスク生活の長期化に伴い、消費者はマスク着用をどのように捉えているか、今後のマスク使用意向や「顔パンツ」の言葉の認知など、2021年9月の調査結果と比較しながら性年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年1月の第27回は、全国の新規感染者数がうなぎのぼりに増え、8万人を超えた1月28日～30日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、4回目となる『美容家電』に関するインターネット調査を2021年11月1日～5日に実施し、10,304件の回答を集めました。
身だしなみに気を使う人は6割強で、2019年調査より増加。利用している美容家電は、女性は「ヘアードライヤー」9割弱、「ヘアーアイロン」25%。男性は「ヘアードライヤー」5割強、「鼻毛シェーバー」2割強。男性10～30代では「ヘアーアイロン」が8～9%でした。
直近3年間に購入した美容家電の購入場所は、「家電量販店の店頭」が購入者の5割弱、「インターネットショップ」が4割強。2019年調査と比べて「インターネットショップ」が増加しています。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、5回目となる『肩こり・腰痛』に関するアンケート調査を2021年11月1日～5日に実施し、10,046件の回答を集めました。
こり・痛みを感じる部分は「肩の周辺」「首の付け根あたり」「腰」が各4割強～5割強。肩こり・腰痛を感じる人は全体の8割弱、慢性的に感じる人は3割強。肩こりまたは腰痛を感じる人のうち、肩こりを感じる人は7割強、腰痛を感じる人は6割強。肩こりと腰痛の両方は4割弱です。肩こり・腰痛者がよく利用するものは「市販の医薬品」が4割、「入浴剤」「鍼灸、指圧、マッサージなど」「マッサージ器」「医師の処方薬、注射」などが各10%台です。利用した医薬品や選定時の重視点等も聞いています。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、5回目となる『スキンケア』に関するアンケート調査を2021年11月1日～5日に実施し、10,301件の回答を集めました。
スキンケア関心層は5割強、女性8割弱、男性3割強、男性10・20代約55%。悩み事は「シミ・そばかす」「乾燥」「しわ」「たるみ」が各3～4割。新型コロナウイルス感染拡大の影響で、スキンケアを積極的に行うようになった人の比率は女性や若年層で高い。肌のためにしていることは「スキンケア用品を使用」が4割強で1位。「紫外線対策」「規則正しい生活」「睡眠を十分とる」などが各20%台です。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「新型コロナウイルスワクチンに関する調査（第5回）」を実施しました。再び全国的に感染が広がりつつあり、国や各自治体が警戒を強めている中、人々はどのように感じているのでしょうか。今回は「ワクチン接種状況と今後の接種意向」「ワクチン接種に対する考え」「コロナ感染増に対して、心配している点、不安に思う点」「コロナ対策として、国や自治体にしてほしいこと」について聴取しました
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2021年11月の第25回は、10月1日の宣言解除から約2か月、全国の感染者数が低くおさえられている11月26日～28日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区）は、6回目となる『健康意識』に関するインターネット調査を2021年10月1日～5日に実施し、9,985件の回答を集めました。
健康に気をつけている人は7割強、2019年調査より増加しています。
健康のために現在行っていることは、「朝食を毎日食べる」「栄養バランスを考えた食事」「ウォーキング、ジョギング」「十分に睡眠をとる」が各30%台。健康のために必要だができていないことは、「ウォーキング、ジョギング」「スポーツ」「甘いものを控える」が各20%台でした。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区）は、2回目となる『ウォーキング』に関するインターネット調査を2021年10月1日～5日に実施し、9,954件の回答を集めました。
直近1年間にウォーキングをした人は4割、2018年調査よりやや増加。男性10・20代や男女70代で比率高い。新型コロナウイルス感染拡大前後の変化は、「以前からウォーキングをしておりほぼ変わらない」が2割、「ほとんどしなくなった」が1割強、「ほとんどしていなかったがウォーキングをするようになった」は6%です。
ウォーキングの実施意向者は6割。60・70代で高く、男性30代で低い傾向。直近1年間にウォーキングをした人では9割超、実施中止者では6割強、未経験者では3割弱でした。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区）は、7回目となる『胃腸薬の利用』に関するインターネット調査を2021年10月1日～5日に実施し、10,020件の回答を集めました。
胃腸薬の利用者は4割強。そのうち、月1回以上利用する人は約36%。利用場面は「胃もたれ」が利用者の5割弱、「胃痛」「食べすぎ」「胸やけ」が各30%台。2017年調査と比べて、「胃もたれ」がやや増加です。
胃の調子が悪い時の対処法は「胃腸薬を飲む」が4割、「消化の良いものを食べる」「食事を控える」「寝る」「体を休める」が各20%台でした。
感染者数が少なくても「マスク」「アルコール消毒液」「手洗い」実施率6割以上健康管理は「散歩」で体調改善、ストレス解消には「睡眠」の時間と質がカギ －2021年11月 新型コロナウイルス生活影響度調査（健康編）－
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2021年11月の第25回は、10月1日の宣言解除から約2か月、全国の感染者数が低くおさえられている11月26日～28日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
2021年11月現在、新型コロナウイルスの感染者数は急速に減少しており、飲食店の時短要請の解除など新型コロナ対策として実施されていた行動制限が緩和されるようになりました。コロナ禍ではまとめ買いや自宅飲みを行ったりと、コロナ禍前の日常とは異なる飲食習慣を行う必要がありましたが、収束に向かう現在の習慣に変化はあるのか気になるところです。
そこで日本インフォメーション株式会社では、アフターコロナを見据えて、コロナ禍が落ち着いた今の消費者の飲食・健康習慣について実態を理解するために本調査を実施しました。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区）は、4回目となる『健康によい成分』に関するインターネット調査を2021年9月1日～5日に実施し、10,111件の回答を集めました。
健康のために摂取を心がけている成分がある人は6割。今後摂取したい成分は「カルシウム」「乳酸菌」「ビタミンC」「DHA」「たんぱく質」など。過去調査と比べて、「たんぱく質」は増加傾向。摂取している成分に期待する効果は「健康維持」が成分摂取者の6割強、「免疫力・抵抗力向上」が5割。2019年調査と比べて、「免疫力・抵抗力向上」は増加です。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区）は、5回目となる『UV（紫外線）対策』に関するインターネット調査を2021年7月1日～5日に実施し、10,059件の回答を集めました。
紫外線対策をしている人は6割強、男性4割強、女性9割。対策をする季節は「夏」が4割強、「春」「秋」が各10%台。「季節を問わず1年を通して」は2割。紫外線が気になる箇所は「顔」が約66%。紫外線対策をしている人が、対策を行う判断基準は、「日差しの強さ」が5割強、「日に当たる時間の長さ」「屋外にいる時間」「天候」が各40%台です。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、4回目となる『アンチエイジング』に関するインターネット調査を2021年9月1日～5日に実施し、10,150件の回答を集めました。
■年をとることに抵抗を感じる人は6割弱。実年齢に対し「若くみられたい」は6割弱、「相応に見られたい」は3割弱、アンチエイジングの実施率は3割弱でした。
新型コロナウイルスのワクチン接種が進む中、すでに接種した方の意識と行動は、少しずつ変わり始めているように思えます。一方で、副反応についての情報もメディアによって報じられ、人によってワクチン接種に対する意識は異なっています。
そこで今回は、ワクチン接種に対する意識、ワクチン接種前後を比較してどのような行動・意識の変容が生活者に表れているか探りました。
以前、コロナ禍のストレス実態に関する調査結果を、「生活者編」と「ビジネスパーソン編」に分けてお届けしました。この記事では、そのストレスによってどのような症状があり、どう解消しているのかを続編としてお届けします。
コロナ禍において化粧品市場は減少傾向にある一方で、メンズコスメ市場は拡大をみせています。
ここ数年、化粧品メーカーからメンズコスメやユニセックスな製品の発売がぞくぞくと続いていて、特に近年は存在感が一層強まっています。その背景には、コロナ禍の影響もあると推察されます。そこで日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、コロナ禍を踏まえて、男性の生活様式や美容・健康への意識・行動にどのような変化があったのか、年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。第２弾となる本調査では、コロナ流行前後での化粧品の使用状況やその理由、若い頃に気を付けておけばよかったこと等についてお伝えします。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2021年7月の第21回は、東京オリンピックが開幕から1週間たち、全国の新規感染者数が初めて1万人を超え過去最多数を更新し続けていた7月30日～8月1日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
コロナ禍において化粧品市場は減少傾向にある一方で、メンズコスメ市場は拡大をみせています。
ここ数年、化粧品メーカーからメンズコスメやユニセックスな製品の発売がぞくぞくと続いていて、特に近年は存在感が一層強まっています。その背景には、コロナ禍の影響もあると推察されます。そこで日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、コロナ禍を踏まえて、男性の生活様式や美容・健康への意識・行動にどのような変化があったのか、年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。第1弾としてその結果の一部を主にコロナ前後での生活様式や行動変化をお伝えします。
全国で新型コロナウイルスワクチンの接種が開始になってから、もうすぐ3ヶ月が経ちますが、まだまだ日本全体での接種率は高くありません。
そこで、一都三県の20～69歳男女に、新型コロナウイルスワクチンの接種開始から3ヶ月が経過した今の気持ちについて尋ねました。
以前、「コロナ禍の生活者 今のストレスの主な要因は？」という記事で、生活者が感じているストレスに関する調査結果をご紹介しました。この記事ではその続編として、ビジネスパーソンのストレスに注目し、掘り下げていきます。
日常的に使用するシャンプーのブランド浸透度を調査しました。香りや爽快感、小さい頃の思い出など様々な特徴をもつ各ブランドの結果を御覧ください。
ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set 共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「トクホ飲料」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「風邪薬」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
コロナ禍で、行動自粛や働き方の変化が続いている今、生活者はどれくらいストレスを感じているのでしょうか。そしてその主な要因は何なのでしょうか。知るGalleryではストレスに関して調査をしてみました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2021年5月の第19回は、9都府県の3回目の緊急事態宣言期限延長が決定した5月28日～30日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「梅雨に関する調査」（2021年）を実施しました。梅雨の時期の心配事や困りごと、快適に過ごすために準備しているものや欲しいもの等を調査しました。また、天気予報を見て、変える行動についても分析しています。
日本リサーチセンター（本社：東京都、代表取締役社長：杉原 領治）は、英国YouGov社と提携して2020年3～５月に実施した新型コロナウイルス（COVID-19）に関するグローバル自主調査を、日本で2020年12月下旬より再開いたしました。15か国・地域のインターネット調査（18歳以上男女、各国1,000s～2,000sを対象に実施）の結果から、新型コロナウイルスに対する予防策として、「職場や学校に行かず、オンラインでの実施を行っている」行動の実施率は、2020年3～5月から2021年４月上旬まで、各国でどのように変化したかをご紹介いたします。
昨年来のコロナ禍のように、世の中では時折予想もしない出来事が起きるものですが、日頃から様々な情報に触れた上で、自らの考えで未来の予想をしておく事は、新たな事態が起きた時の気持ちの備えとなるのではないでしょうか。
今回は当社で運営するアンケートモニターのサイバーパネル会員の皆さまに、年内に起きる10の出来事の結果を選択式のアンケートで予想していただきました。
予想していただいたのは次の10の出来事の結果です。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「代替肉・代替たんぱく質に関する調査」を実施しました。大豆ミートなどをはじめとし、近年注目されつつある代替肉ですが、人々はどのように感じているのでしょうか。今回は「代替肉の喫食経験と喫食意向」「喫食意向理由」「食事に関するポリシーや決まり事」などを聴取しました。
生活者は様々なブランドを知らず知らずのうちに分類し、頭の中で類型化しています。マーケティングでは、それをブランド・カテゴライゼーションという枠組みで整理しています。ネオマーケティングは、その分類の1つである「想起集合（Evoked Set）」に注目し、様々なジャンルでブランド・カテゴライゼーションに基づくブランド調査を「エボークトセット調査」というスキームで実施しています。今回は歯磨き粉のブランドについて、エボークトセット調査を実施しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2021年2月の第16回は、11都府県の緊急事態宣言から6週間たち感染者数の減少が顕著であり、新型コロナウイルスワクチンの国内特例承認、医療従事者への先行接種が始まった直後の2月19日～21日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「新型コロナウイルスワクチンに関する調査（第3回）」を実施しました。2月の中旬から、日本国内で医療従事者より段階的に新型コロナワクチンの接種が始まりました。今回は、ワクチンの接種意向を2020年10月、12月それぞれの調査結果と比較し、国内でワクチンの接種が始まったことによるコロナ収束への期待感の変化やワクチンを「すぐに接種したくない」理由、ワクチン接種後、抗体ができたらしたいと思うことについても分析しています。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、母親の子どもに対する感染予防意識・行動などについて、学齢や受験生の有無での相違があるかなど実態を把握するために本調査を実施し、その結果の一部をお伝えします。
23か国・地域のインターネット調査（18歳以上男女、各国1,000s～2,000sを対象に実施）の結果から、新型コロナウイルスに対する予防策として、「公共の場ではマスクを着用する」行動の実施率が、2020年3～5月から2021年2月上旬まで、各国でどのように変化したかをご紹介いたします。
2021年は2月の上旬から各地でスギ花粉が飛散し始め、既に症状が出ているという方も少なくはないと思います。今回は、コロナ禍の花粉症に対する意識を聴取しました。また、コロナが流行し始めて約1年が経った現在の、マスクの使い方や工夫していることなどについても分析しています。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施しており、2021年はじめとなる第15回は、11都府県への緊急事態宣言発令から約2週間後の1月22日～24日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
コロナで激変「2020年、今年売れたものランキング」で8位にランキングしたプロテイン粉末。プロテイン粉末というと、筋肉増強のために運動する人向けの商品というイメージを持っている人も少なくないかもしれません。ところが、そのプロテイン粉末市場が、新たなユーザーを取り込むことで、いっそう拡大してきているのです。今回は、その好調要因について、データで見てみました。
日本人女性の多くが生理中に紙ナプキンを使用しています。「布ナプキン」を使用している人もいるが、浸透していないのも事実です。そこで、年代別の認知度や使用意向を調べ、生理用品を使う女性の実態を調べました。
コロナ禍において、日本に住む在日外国人は、日本政府の対応についてどのように評価しているのでしょうか。また、その政策を利用できているのでしょうか。在日外国人の意識を比較し、調査してみました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「新型コロナウイルスワクチンに関する調査（第2回）」を実施しました。イギリスやアメリカでワクチンの接種が始まったことを受け、10月に調査したワクチンの接種意向を再び聴取。新型コロナワクチンを「すぐに接種したくない」理由や、今後どのようなことがあると接種意向が高まるのかを分析しています。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）と日本たばこ産業株式会社（所在地：東京都港区）は今回、2020年10月30日（金）～2020年11月4日（水）の6日間、全国の20歳以上の男女を対象に「たばこのマナーに関する調査」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施いたしました。2018年7月に成立した健康増進法の一部を改正する法律が、4月1日より全面施行され、約半年が経過しました。屋内の原則禁煙など大きくルールが変わり、非喫煙者、喫煙者はどのように感じているのでしょうか。そこで今回、たばこのマナーに関する調査を行ないました。
新型コロナウイルスが流行し、早半年が経過しました。“自粛疲れ”などのワードを耳にする方も多いのではないでしょうか。運動ができない、ストレスが発散できないという自粛生活、withコロナの環境でどのような体調管理・健康管理を行なっているのか、調査を行ないました。
国や自治体の動きや感染状況が日々変わる中、生活者の意識は今どのようになっているのでしょうか。
3月末から6月末までの、自治体の自粛要請・緊急事態宣言発令からの一時的な収束にかけての日々の意識の変化は、「新型コロナウイルス感染拡大でいまの生活者の意識は？デイリー調査で追う意識の変化」でご覧いただけます。
この記事では、3月末からの変化と繋げ、7月以降の意識の動きを毎週お届けしていきます。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「今年のインフルエンザに関する意識調査」を実施しました。冬に向けて、インフルエンザの予防接種が始まっていますが、今年はインフルエンザの流行時期に新型コロナウイルスの感染拡大も懸念されています。今回は、今年のインフルエンザの予防接種意向や、受ける理由/受けない理由について分析しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第12回となる今回は、GoToトラベルキャンペーンが東京でも開始され2週間ほどたった10月16日～18日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「いま抱えている悩みに関する調査」を実施しました。2020年は新型コロナウイルスをきっかけに新しい価値観への転換が求められていますが、その中でいま、人々が抱えている悩みについて調査しました。更に子どもを産むことや育児の悩みにフォーカスし、相談相手や支援サービスの認知を聴取しています。
男性用化粧品の好調は、洗顔クリームや化粧水などの「基礎化粧品」によるところが大きくなっています。基礎化粧品は男性用化粧品市場の約6割を占め、2015年比で115%と最も伸長しました。
そこで、この記事では男性の基礎化粧品の購入事情を追いました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第11回となる今回は、GoToトラベルキャンペーンの東京対象が正式決定し、菅新内閣の発足直後となる9月18日～20日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社クロス・マーケティンググループ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長兼CEO：五十嵐 幹、東証一部3675）のグループ会社である株式会社メディリード（本社：東京都新宿区 代表取締役 亀井 晋、以下メディリード）と、こどもを持つがん患者のコミュニティサービスを運営する一般社団法人キャンサーペアレンツ（創設者：西口洋平）は、がん患者における新型コロナウイルスの影響に関する調査を実施しました。
新型コロナウイルス流行前後のマスク利用にはどのような変化があるのでしょうか。夏もマスクを着用することが求められる状況下で、どのような悩みを抱え、また、日焼け（紫外線）対策にも影響はあるのでしょうか。東西の男女や年齢による違いを探ってみました。
『新型コロナのワクチンは「安全性が確認できたら利用したい」が1位一方「副作用が心配なので使わない」も2割超』
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「新型コロナウイルスの検査・ワクチンに関する調査」を実施しました。今回は、新型コロナウイルス関連検査の受診意向と、ワクチンの利用意向について分析しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第10回となる今回は、GoToトラベルキャンペーンが開始され約１ヶ月が経ち、梅雨明けとお盆を過ぎた、8月21日～23日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
同じ日本に住んでいるとはいえ、在日外国人の方々は持っている価値観や生活意識は日本人と異なる部分も多いでしょう。
コロナ禍において、その価値観や生活意識は日本人とはどのように異なるのでしょうか。
過去に当社が日本人に対して実施した新型コロナウイルスに関する調査データと比較し、調査レポートにまとめました。
株式会社日経リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：福本敏彦）と日本経済社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：冨田賢）は8月中旬、新型コロナウイルスの感染リスクに関する共同意識調査を実施しました。調査は日経リサーチが10代から70代までの男女を対象にインターネットで実施し、男女ほぼ半々の1,022人から回答を得て、うち629人はお勤めの方(会社員、公務員、自営、パート等を含む)でした。
日々変わる感染状況、そして自粛生活が続くなかにおいて、生活者の気持ちや困りごとは徐々に変化しています。またいままでの価値観を見つめなおす機会にもなっています。
この記事では、インテージが7月27日～29日に行った調査と、緊急事態宣言解除直後、感染状況が一時的におさまっていた6月1日～3日に行った調査との比較を通し、生活者の変化を探ります。
立教大学の「ｅビジネス＆マーケティング」（担当：大嶋淳俊先生）を受講した学生と、2020年7月14日（火）～2020年7月15日（水）の2日間、全国の20～59歳の女性を対象に「現代の女性が憧れる体型」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施いたしました。
Withコロナで生活様式が大きく変容し、外出や行動の自粛から“コロナ太り”が取りざたされています。それに合わせて、テレビや雑誌・SNSでもダイエット関連の話題が増えており、新たなダイエットブームともいえる状況が続いています。ダイエットへの向き合い方も人それぞれで、“にわか”でダイエットに取り組む方も多いと思います。今回は、ダイエットへの向き合い方を軸に、「食品表示（栄養素）」への意識と効果を調べてみました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「電話・オンライン診療に関する調査」を実施しました。新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、様々な電話・オンライン診療のサービスが始まっていますが、実際に利用したという人はまだまだ少ないようです。今回は、病院へ行くことの抵抗感、電話・オンライン診療の受診経験・受診意向、不安点などについて分析しています。
全国20歳～69歳の男女を対象に「新型コロナウイルスへの現在の意識に関する調査」を実施しました。7月以降、新型コロナウイルスの感染者数は増加傾向ですが、今、人々はどのような意識で過ごしているのでしょうか。今回は、新型コロナウイルスに対する現在の意識・気持ちを年代別などで分析しています。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第9回となる今回は、緊急事態宣言解除から約2ヶ月が経ち国内感染者が再び増加傾向に転じた7月17日～19日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「今年の熱中症対策に関する調査」を実施しました。今年は新型コロナウイルスの影響で、外出先でもマスクを着用する機会が多くなっていますが、人々はどのように熱中症対策をしているのでしょうか。今回は、外出時の熱中症対策とマスクを外してもいいと思うシチュエーションについて分析しています。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から隔週で実施しており、第8回となる今回は、緊急事態宣言解除から約１ヶ月が経った6月26日～28日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
「シニア」という言葉がありますが、その定義は非常に曖昧なものです。一般的には、世界保健機構（WHO）が定義する65歳以上の人を「シニア」と捉える傾向にあるようです。
ですが、「シニア」を年齢によってひとくくりにしてしまって良いのでしょうか？エリアでの違いはあるのか？
本調査において、東西での差異を比較し、日常の意識や行動について40代～70代における境界線を探り、「シニア層」の再定義を図ります。
WPPとKantar は、世界におけるブランド価値を測る年次調査「ブランドＺ 世界で最も価値のあるブランドランキングTop100」および、調査レポートを公開いたしました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から隔週で実施しており、第7回となる今回は、緊急事態宣言解除後の、徐々に出勤・登校が増え始めた6月12日～14日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「コロナ太り対策に関する調査」を実施しました。今回は、新型コロナウイルスの影響で家で過ごす時間が増え、懸念されている”コロナ太り”への対策について運動と食事の両面から分析しています。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から隔週で実施しており、第6回となる今回は全国で緊急事態宣言が正式に解除された直後の5月28日～30日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
新型コロナウイルス感染症拡大として緊急事態宣言が発令されてから、家電量販店でのパソコンの販売額が増加した一方、ドラッグストアでの化粧品販売額が急減するなど、「在宅勤務」の影響と思われる消費行動の変化が顕著に表れています。通常時と比較して、メイクや身だしなみ、美容にまつわる行動にはどのような違いがあったのか、20~69歳の女性に対して調査しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）・第2回（3月27日～3月29日）・第3回（4月13日～4月14日）・第4回（4月24日～26日）に続き、第5回となる今回は、39県への緊急事態宣言解除後の5月15日～17日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として「新型コロナウイルス生活影響度調査」を継続的に実施していますが、このたび、第1回(3月12日~13日)・第2回(3月27日~3月29日で実施した調査結果を元に、「コロナ渦で不安を感じる人と感じない人」の違いや「不安を高める要因」を明らかにし、不安軽減に向けた分析レポートを公開しました。
新型コロナウイルスの感染拡大による、人々の生活への影響が増しています。4月2日現在、大都市を中心に感染者数が増加傾向にあり、爆発的な感染拡大を防ぐために、複数の自治体で休日や夜間の行動自粛要請が出ています。また、今後の推移によってはさらなる行動制限がかかる可能性も出てきています。
この記事では、日々変わる状況の中で、生活者の意識はどのように変化してきているのか、最新のデータをご紹介します。
3月25日から毎日約500サンプルに調査を行った結果となります。※平日の毎日13時頃に前日までの最新データが追加されます。
新型コロナウイルスによる社会混乱・経済影響を顧みて、生活者の意見を正確に伝えることがマーケティングリサーチ会社としての責務だと考え、調査レポートという形で世の中への価値貢献ができるよう、4月末まで毎週3回（月・水・金 ※祝日除く）新型コロナウイルスに関連する生活者の情報をお届けさせていただきます。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回（3月12日～13日）・第2回（3月27日～3月29日）・第3回（4月13日～4月14日）に続き、第4回は、緊急事態宣言が全国に拡大された後の4月24日～26日に実施し、人々の意識・行動について分析しました。
新型コロナウイルス感染拡大により、2020年4月7日に7都府県で緊急事態宣言が発令されたことを受け、収束の見通しが一向にたたない新型コロナウイルスの感染拡大が、国内に居住する生活者の日常生活にどのような影響を及ぼしているのか、実態を把握する為に本調査を実施いたしました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回（3月12日～13日）・第2回（3月27日～3月29日）に続き、第3回は、緊急事態宣言が出された後の4月13日～14日に実施、人々の意識・行動について分析しました。
新型コロナウイルスが消費者の⾏動や意識に与える影響を把握することを⽬的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男⼥2500⼈を対象に「新型コロナウイルス⽣活影響度調査」を、第1回（3⽉12⽇〜13⽇）に続き第2回は、外出⾃粛要請がさまざまな⾃治体から出された時期である、3⽉27⽇〜29⽇に 実施、⼈々の意識・⾏動について分析しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施しました。今後継続的に調査していく中の第1弾として、幅広く人々の行動変化について分析を行いました。
新型コロナウイルスの拡大によって、生活へのさまざまな影響が出始めています。実際に、働き方の変化はどのぐらい起きているのでしょうか。また、情報過多によって情報に不安を感じている人はどの程度いるのでしょうか。頻度が増えたもの、減ったものなどの確度から、心理面・行動面での影響を確認します。
“平成から令和へ。変わりゆくシニアをまるごと理解する『シニアレポート 2020』”より、今回は「見た目の意識」についてレポートします。
健康に問題がない状態で日常生活を送れる寿命“健康寿命”という言葉が一般化しはじめ、長く生きることよりも、健康に生きることに重点が置かれるようになりました。シニアはどのようなことに気を遣い健康を意識しているのでしょうか。そこで2015年2018年の調査に続き、全国の60歳以上の男女1000人に対し「健康」に関する調査を行ないました。
国民の健康維持と現代病予防を目的として制定された健康増進法が2018年7月に一部改正され、2020年4月1日より全面施行されます。健康について考える機会が増え、喫煙者は受動喫煙防止対策が強化されることにより、さらに肩身が狭くなると感じる方も多いのではないでしょうか。そこで今回は健康に関する意識や、喫煙者に対し全面施行後の喫煙場所や喫煙配慮が必要になるシーンなど「改正健康増進法に関する意識調査」を行ないました。
2月6日は「お風呂の日」。この冬は暖冬とはいえ、やはり寒い日には温かいお風呂が恋しくなる人も多いのではないでしょうか。インテージは全国の20～69歳の男女3,324人を対象にアンケート調査を実施、お風呂実態をたずねました。
防災意識が高まる中、「避難所」は私たちにとって身近なものになりつつあります。今回2019年12月23日（月）～12月25日（水）の3日間、5年以内に被災によって避難所に宿泊された経験のある全国の20歳～69歳の男女500名を対象に「災害時避難所」をテーマにしたインターネットリサーチを実施いたしました。
今や「国民病」ともいわれる花粉症について、罹患状況や対策商品の市場規模、生活者が実施している対策のトレンドを独自データと、1都6県在住6395人へのアンケート調査から分析した結果をご紹介します。
首都圏在住の18～79歳を対象に「新しい商品・サービス」に関する調査を実施しました。
技術革新によって便利な機器が様々生まれていますが、その新しい商品やサービスについて調査した結果の中から、ウェアラブル端末について分析しました。
この１年、日用消費財の中で、より買われるようになったものは何だったのでしょうか。国内最大規模の消費者パネル、SCI®（全国消費者パネル調査）と、国内最大規模の小売店パネル、SRI®（全国小売店パネル調査）のデータを元に振り返ります。
秋冬シーズンに目にするブーツはおしゃれを気にする女性の必需品。しかし、気になる足のニオイ。そこで、女性がどのような履物のニオイを気にしているのか、どんな瞬間にニオイが気になるのか、そもそも女性は同性の足を「臭い」と感じたことがあるのかなど、「女性の足のニオイ」に対する意識を明らかにします。
外見・見た目は、いくつ歳を重ねても多くの方が気にするもの。年齢とともに見た目・外見が崩れやすくなる中で、プレシニア・シニアはどのように「外見・見た目」を維持しているのか。「運動」「ファッション」「食」「悩み」など様々な視点で見た目・外見を維持するための行動や意識について調査しました。
国内最大規模の消費者パネル、SCI®（全国消費者パネル調査）の購買データをもとに、2019年10月1日から実施された消費税増税前後の、日用消費財の購買状況を発表。
軽減税率対象外の日用雑貨品、ヘルスケア、化粧品では2014年の増税時並みに購入金額が減少。駆け込み需要に対する反動が見られました。
運動・スポーツに積極的な生活者やアスリート向けというイメージのある「プロテイン」ですが、その影響は一般の食品にも及びつつあります。そこで、運動習慣やプロテインの使用状況などの調査項目から、プロテイン摂取の実態を探ると共に、運動非実施者やプロテイン未使用者の需要についても考察します。
健康な男女を対象に「ほうじ茶の飲用効果」を検証。お茶を飲用した場合の心理学的な効果や脳機能への効果を、ほうじ茶と緑茶、それぞれ一番茶を用いて評価してもらったところ、ほうじ茶はしあわせ感をもたらし、働き方改革における生産性の向上が期待できるという結果が得られました。
全国の20～50代の女性を対象に「理想の素肌」「素肌美人」に関する調査を実施。「素肌美人」のイメージは清潔感がある健康的な人。理想の素肌のために行っていることは「日々のスキンケア」。効果の感じ方は30代も50代もほぼ同等。6割が使っているスキンケアアイテムに不満あり。
広がりつつある男性美容。全国の20～69歳の男性に、美容への意識や行動を聴取し、その実態を明らかにしました。
美意識が高いのは高齢層・高年収層。男性の約4割が匂いケアを実行。デンタルケア・脱毛に興味あり。美容専門サービスの利用意向は低め、という結果に。
全国の20代～60代男女の喫煙者に電子たばこに関するアンケートを実施。
電子たばこのユーザーは2年前の調査から大幅に増加。ユーザーの9割が今後も使い続けたいと回答。においの少なさが最大の魅力。利用者拡大のカギは「吸いごたえ」と「本体価格」。
全国の20歳～49歳の女性21827名を対象に「においバレ」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。
バレたくないのは「におい」「汚部屋」「ヲタ」がTOP3に。バレたくない相手は異性やパートナーよりも同性が多い傾向に。嫌いなにおいは「口臭」「体臭」「たばこ」と判明。
成長著しいアジア各国。将来どのような変化が見込まれるのでしょうか。インテージのタイ・ベトナム・インドネシア・インドのアジア各国に駐在するリサーチャーが、現地で働く各業界のエキスパートへのインタビューを実施。独自の分析により、各国の3年後、10年後を予測しました。
全国の15歳以上の夏に日焼け止めを自分で購入して使用する男女1,000名を対象に「日焼け止めの使用実態」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。
紫外線の強い5月までに女性の8割は日焼け止めを使い始める一方、男性は6割強にとどまる。日焼け止めを選ぶ理由は、ずばり手頃な価格。
首都圏在住の18～79歳を対象に実施した生活者調査の中から、男性の「身だしなみ」に関するデータを分析。
10年前より「体臭を感じさせない」が増加し、「センスがよい」を上回りました。「体臭を感じさせない」は、30～59歳で大きく上昇。18～29歳は「体臭を感じさせない」意識は低い。
「ローカーボ」「マクロビ」「ファスティング」など、健康や美容によいとされる食事法・食スタイルがメディアに取り上げられ、関連商品が発売されている昨今。実際、どれくらいの生活者が特定の食事法・食スタイルを取り入れているのでしょうか。日本全国の20-69歳男女3,627人を対象に実施した調査の結果をご紹介。
夏本番を前に、汗とニオイ対策に頭を悩ませている方も多いのではないでしょうか。皆さんがどのような対策をしているのか、全国15～69 歳の男女2,108人を対象に実施した汗とニオイに関する意識・実態調査の結果を、制汗剤市場の最新動向と合わせてご紹介します。
オフィスワーカー20～59歳の男女800人を対象に「オフィスワーカーのストレス」をテーマにしたインターネットリサーチ及びその後に就業中前後の血圧計測を32名に対して行い、その変化を計測。仕事上でストレスを感じることがある人は78.4％。68.1％の人が週に3～4日以上ストレスを感じていた。
首都圏在住の18～79歳を対象に実施した生活者調査の中から、「乳酸菌」に着目して分析を行いました。
乳酸菌を含む食品と言えば、「お腹に良い」というイメージが代表的です。最近では、それ以外にも様々な健康機能があるという認識が浸透してきていますが、きちんと理解され、使い分けされているのでしょうか。
全国の15〜79歳男女個人を対象に、花粉症/花粉アレルギーについての調査を実施。
2019年全体の結果では、「アレルギーは持っていない」と回答した人は46%であり、半数以上がなんらかの「アレルギー」を持っている。「舌下免疫療法」に関する認知は36%。
4月に幕を閉じる「平成」の間に、生活者のライフスタイルがどのように変化したのかを分析。
第2弾は、全国の店舗より継続的に日々の販売情報を収集しているSRI®（全国小売店パネル調査)とSDI®（全国一般用医薬品パネル調査)から、市場構造が大きく変化した品目を見ていきます。
全国の20歳以上の男女1000名を対象に「疲労対策」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。
現代人の疲れの最大の原因は「睡眠不足」。疲れに効きそうだと思うものはやっぱりビタミンC。イメージしやすい身近な栄養素や食品が購入されやすい。
日本のセルフヘルスケア市場は、5兆7,351億円と試算される巨大な市場。
トレンドの1つは、健康・美容効果を期待させる一般食品・飲料が、生活者にとってより身近な存在になったこと。もう1つは、2020年の東京オリンピック開催をターゲットに、スポーツ・運動全般のサービスや商品に注目が集まり市場が活性化していること。
首都圏在住の20～69歳男女を対象に実施した生活者調査の中から、「ストレス」に注目して分析。
今回は「ストレス解消法」として、どのようなことをしているのか、20年前と比較して違いがみられるのか明らかにしました。
若年層男性にフォーカスし、ヘアワックスの使用状況や不満点等の把握を目的に調査。
約半数が２種類以上のヘアワックスを使用。1回のスタイリングで複数同時に使う人と日によって使い分ける人に二分。半数強が外出先でヘアワックスを付け直し、うち6割近くは自宅で使用している普通サイズのヘアワックスを携帯。
毎年、首都圏在住の18～79歳男女3,000人を対象に「生活全般の意識調査」を実施。
「平成」となって30年。この30年間の社会背景を振り返りながら、人の意識はどのように変化し、これからどのような方向に向かうのか分析。第二弾として「高齢化による意識変化」について発表いたします。
「ユニバーサルデザイン」とは、障害の有無、年齢、性別、人種等にかかわらず、多様な人々が利⽤しやすいようあらかじめ都市や生活環境をデザインする考え方です。
一般市⺠を対象とした調査を⾏い、「障害の社会モデル」の考え方の理解・浸透実態について、2020年前後の各年変化を明らかにします。
首都圏在住の40～59歳の未婚男女を対象に調査を実施。
「人生100年時代」と言われる中、 人生の折り返し地点である40～50代で、 最近増加している未婚者のうちどのくらいが長生きしたいと思っているのか、 また「長生きしたい」「長生きしたくない」と意識を分ける要因はあるのかを分析。
10月1日よりたばこ税増税とそれに伴う値上がりが実施。禁煙意向や賛否について調査しました。
喫煙習慣が一度もない非喫煙者が全体の6割。禁煙の理由は健康面や金銭面を考えて。たばこ税増税後も特に喫煙習慣は変わらず。
今回の調査は、首都圏で仕事をもつ20～59歳の男女1,490人を対象に、夏の職場の設定温度に関する意識や実態を聴取。
夏の職場、暑い？寒い？－快適度の実態は？「快適」と感じる温度設定と実際の職場の温度設定、ギャップはどれくらい？ 我慢派？温度変更派？－職場が暑い/寒い時、どう対処？
首都圏の16～69歳の男女2,582人を対象に、夏バテの経験、症状、取り入れている予防策や食材などについて聴取。
全体で4割弱の人が夏バテを経験、女性（42.4%）の方が男性（30.6%）よりも夏バテ経験率が高い結果。メジャーな夏バテ予防策は「水分補給」「睡眠」。女性では様々な「冷え」対策。
いずれ介護が必要になった時にどこで生活したいと思っているのか、50代以上既婚者を対象に、男女での意識差やその要因について分析。
介護時に最も暮らしたい場所として、男性は半数以上が「自宅」を希望。 自宅派の男性は、妻や子供とのつながりを大切に思っている傾向。
全国の20～69歳男女を対象に、花粉症に関するアンケートを実施。
花粉症患者は40.8%、うち半数が病院を受診。2月から5月に花粉症であると感じる人が多い。3月には花粉症患者の91.5%が発症。花粉症の症状は目や鼻に感じている人が8割以上。花粉症の対策方法として、74%がマスクを着用。
17カ国、23,000名のインターネットユーザーに対して、食べ物や飲み物を選ぶ際の重視点について調査。
グローバルでは、「無糖または糖分控えめであること」「遺伝子組み換えでないこと」が最も重視される。日本では、「遺伝子組み換えでないこと」と「塩分控えめであること」がトップ2に。
17カ国、23,000名のインターネットユーザーに対して、健康維持方法について調査。
グローバルでは、65％が健康維持のために「十分な睡眠」と「健康的な食事」を実施。グローバル、日本ともに健康維持に対する意識の高まりが顕著に。
全国15～79歳男女1,200人を対象に、訪問留置のオムニバス調査(NOS)を、毎月定期的に実施。本レポートは、NOSを利用した自主調査「花粉症/花粉アレルギー」についての紹介。
「目のかゆみ・充血などの目の症状」について「症状なし」と回答した人が16％で、昨年から6ポイント増加。
