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ライフスタイルに関連するマーケティング・リサーチの最新情報をご紹介。
●生活様式（衣食住） ●金銭行動（買物） ●人生観・価値観 etc
各コード決済サービスの利用者が、サービスの認知から、会員登録、支払い、ポイント等の特典の受領までの一連のコード決済サービスに関連する体験に着目し、主要なコード決済サービスに対して利用者がどの程度満足・愛着を感じているのかを、NPSを用いた調査を行いました。
MaaSを目指す業界や関連業界向けに、都市や郊外の日常生活における移動の実態を明らかにすることを目的として、全国47都道府県に在住する20~79歳の男女1800人を対象に「モビリティに関する調査」を実施しました。
毎年10月に実施している自主調査「生活者総合ライフスタイル調査CORE」のデータ販売を開始いたしました。
今回は、その中から消費税増税と暮らし向き、預貯金の主な目的に関する意識を分析しました。
今や「国民病」ともいわれる花粉症について、罹患状況や対策商品の市場規模、生活者が実施している対策のトレンドを独自データと、1都6県在住6395人へのアンケート調査から分析した結果をご紹介します。
首都圏在住の18～79歳を対象に「新しい商品・サービス」に関する調査を実施しました。
技術革新によって便利な機器が様々生まれていますが、その新しい商品やサービスについて調査した結果の中から、ウェアラブル端末について分析しました。
この１年、日用消費財の中で、より買われるようになったものは何だったのでしょうか。国内最大規模の消費者パネル、SCI®（全国消費者パネル調査）と、国内最大規模の小売店パネル、SRI®（全国小売店パネル調査）のデータを元に振り返ります。
全国の20歳以上の男女に聞いた「紙ストロー導入に関する調査」。
紙ストローの導入、賛成派が7割！？ 年代が高くなるほど、紙ストローの導入には好意的な傾向あり！ プラスチック問題の認知度の違いが要因の一つか？
2019年10月の消費税増税からしばらく経ち、増税前後の消費行動への影響が表れてきました。
そこで今回は、2017年実施の自主調査（スーパーマーケットに関するアンケート調査）と比較しつつ、増税後のスーパーの利用にどのような変化が起きたのか、消費者はどのように業態を使い分けているのかを考察します。
秋冬シーズンに目にするブーツはおしゃれを気にする女性の必需品。しかし、気になる足のニオイ。そこで、女性がどのような履物のニオイを気にしているのか、どんな瞬間にニオイが気になるのか、そもそも女性は同性の足を「臭い」と感じたことがあるのかなど、「女性の足のニオイ」に対する意識を明らかにします。
全国の20〜49歳男女の社会人を対象に、「転職・働き方についての調査」を実施。現在社会人の42%は「転職について考えている」が、「実際に転職活動をしている」人はわずか5%で、考えていても行動に移せていない人が多いことが分かりました。「今後仕事を通じて実現したいこと」なども調査しています。
男性の育児休暇（以下「育休」）取得が話題になっています。男性の育休取得を必須化する企業があったり、政治の世界でも男性の育休取得義務化の検討がされるなど推進の動きが見られますが、実際にどのくらいの男性が育休を取得しているのでしょうか。自主調査の結果をご紹介します。
インテージが行った自主調査結果をもとに、完全自動運転によって変化するドライバーの姿を大胆に想像。運転から解放されたドライバーは、疾走するクルマの中で、ハンドルの代わりに何を手に取り、何をして過ごすのかを考察します。
全国の20歳～49歳の女性4500人に聞いた「モテる男性に関する調査」。
どんな女性にもモテる要素は「清潔感」にあり。とくに気になるのは「口臭」「体臭」「たばこ臭」の3つのにおい。モテを意識する喫煙男性は、加熱式たばこの中でもにおいがしないものを！？
キャッシュレス化がもたらす日常生活でのポジティブな変化を探るべく、日本でのキャッシュレス化を今後どのように進めていくべきなのか、日本全国の15-69歳男女4,344人を対象に調査した結果から考えてみます。
大掃除をする予定があるかどうかや、大掃除をする理由・しない理由、掃除のプロに依頼する清掃サービスの利用経験などについて、全国1000人に調査しました。
年末に大掃除をするかしないかは「これまでの習慣」、大掃除でも使う道具は普段通りが大多数、などの調査結果が得られました。
若者は、ハッシュタグ等を利用してSNSで『検索』をしていると言われています。若者がSNSでどのような情報を入手し、どのように活用しているのか、SNSの活用実態を明らかにすべく調査を実施しました。※この調査では20代を若者と定義し、30-40代と比較しています。
2019年10月から開始された、キャッシュレス決済によるポイント還元の制度。実際、制度の導入でキャッシュレス化はどれくらい進んでいるのしょうか。
日々の買い物行動ログを捉えたデータベースSCI®を用いて、ポイント還元制度開始に伴う、キャッシュレス決済の利用実態の変化を追いました。
「平成」から「令和」へ改元される時代の変化のタイミングで、新たな令和時代を担っていく全国の中高生男女1,200人を対象に実態を調査。また同様の設計で2016年実施の弊社自主調査のデータ結果と比較も行い、「平成から令和」へ時代が進み、中高生にどのような変化があるのか捉えてみました。
スーパーでは色々な鍋の素が販売されていますが、消費者からどのように利用されているのでしょうか。そこで今回は、秋～冬にかけて自宅で鍋料理を作る男女 900 名を対象に、鍋料理を調理する頻度やどのようなときに鍋料理を食べるか、利用している市販の鍋の素の種類など、地域別に調査しました。
全国47都道府県に在住する20歳～69歳の男女を対象に「家事に関する調査」を実施。普段行っている家事や好きな家事、嫌いな家事、家事の分担の有無やその割合、家事代行サービスの利用意向などの実態を明らかにします。
世界約80カ国、350人の各国の女性政治家が一堂に会し、国際的な課題などについて意見交換するグローバルネットワークである「女性政治指導者（WPL）サミット」と共同で、リーダーシップに関する男女の平等性について世論調査を実施。最も平等性の高い国はカナダとフランス。日本は昨年と比べ3ポイントの改善。
WPPグループが日本のブランドランキング上位50を発表。最も価値のある日本の消費者ブランドはトヨタ。トップ50にランクインした日本ブランドの価値総額は2,230億ドルにのぼり、トップブランドは依然、世界成長を遂げる可能性を秘めていることを明らかにしました。
20～69歳の男女1,000人を対象に、レジ袋及びその有料化に関する意識調査を実施。レジ袋有料化に関する認知は88.3％である一方、開始時期を正しく回答できた人は11.5％という結果に。レジ袋が有料化された場合の価格感なども調査しています。
新型の携帯ゲーム機やスマートフォンのゲームアプリなど、子供たちのゲーム環境は昔と比べ大きく変化。2020年からのプログラミング教育必修化の影響も受けて、遊びながら学べるゲームも数多く登場。そこで、3歳～小学生までの子供を持つ親を対象に、ゲーム×子供に関する意識・考え方を調査しました。
首都圏在住の20～69歳を対象に「キャッシュレス決済」に関する調査を実施。2019年4月、2019年8月に続き3回目となった今回の調査は、消費税増税後に実施しました。この半年間のキャッシュレス化の進捗と生活者の受け止め方について分析しています。
11月22日のいい夫婦の日にちなみ、夫婦に関する意識調査の結果を公開。自身の夫婦仲について全体では3人に2人は「よい」と回答しましたが、女性は40代を境に減少し、男性は年代が上がるごとに低下も60代で上昇することが分かりました。
外見・見た目は、いくつ歳を重ねても多くの方が気にするもの。年齢とともに見た目・外見が崩れやすくなる中で、プレシニア・シニアはどのように「外見・見た目」を維持しているのか。「運動」「ファッション」「食」「悩み」など様々な視点で見た目・外見を維持するための行動や意識について調査しました。
2019年4月から始まった有給休暇の義務化について、民間企業、公社勤務者を対象に半年経過後に行った、意識調査の結果を公開。
有給休暇の義務化について4割は「知らなかった」と回答。6割が有給休暇を「もっと取得したい」が、取れない理由の1位は「職場の人に迷惑をかけたくない」ため。
全国在住の20～69歳を対象に「消費税増税後の生活」に関する調査を実施。
増税から1ヶ月、生活者は、今回の増税に対してどのように行動し、この1ヶ月の生活の変化をどう受け止めているのかについて調査しました。
全国47都道府県に在住する20～69歳の男女を対象に「消費動向に関する定点調査（2019年10月度）」を実施。
増税後でも景気見通しは「変わらないと思う」が最多。労働時間は3年ぶりにマイナスに転化。オンラインショッピングに関する利用実態や意識についても調査しました。
日本は現在、65歳以上が4人に1人を占め、2040年には3人に1人という超高齢化社会。高齢者のIT利用率も増加し、ネット＝若者の物というイメージは過去のものとなりました。そこで今回は、プレシニア／シニアのネットショッピングの利用状況や意識を把握し、その現状と今後の展望を考察しました。
中国で11月11日に祝われる「独身の日」にちなみ、“おひとりさま”ですること・しないことを調べた消費者調査の結果をご紹介。
“おひとりさま”で楽しむ「ひとり〇〇」、経験者が多いのはファストフード、カフェ、ラーメン屋。ひとりで行動することのよい点は「自分の好きなように時間を使える」こと。
ポストゆとり世代・ポストミレニアル世代である15才から18才の中高生を対象に、多様化する価値観、生活様式、消費スタイル、情報メディア接点、興味・関心の変化などについて、多面的に検証しました。
10月1日から消費税増税が実施されました。増税から約1ヵ月を経た10月末に実施した消費者調査の結果から、今回の増税を機に導入された軽減税率、キャッシュレス決済を対象とするポイント還元について、浸透状況や生活者の反応をご紹介します。
国内最大規模の消費者パネル、SCI®（全国消費者パネル調査）の購買データをもとに、2019年10月1日から実施された消費税増税前後の、日用消費財の購買状況を発表。
軽減税率対象外の日用雑貨品、ヘルスケア、化粧品では2014年の増税時並みに購入金額が減少。駆け込み需要に対する反動が見られました。
今や、首都圏生活者の買い物のおよそ1割を占めているとも言われる「駅ナカ」施設。
駅ナカは生活においてなくてはならない存在となりつつあります。本アンケートでは、「駅ナカ」施設を月に1回以上利用している1都3県の男女有職者を対象に、駅ナカならではの魅力や、その利用実態について調査を実施しました。
2019年の秋シーズンにおける消費者の食意識・実態を明らかにすることを目的に、全国47都道府県の20～69歳の男女1000人を対象に「秋の味覚に関する調査」を実施。秋の味覚は世代・性別を問わず「サンマ」が人気。秋限定商品は6割が女性が購入。秋の味覚への意識は男女でやや温度差あり。
全国在住の18～79歳を対象に「金融商品・サービス」に関する調査を実施しました。
将来の生活資金に不安が広がる昨今、お金の管理・運用の重要性が増しています。そんな中、最近話題になっている「ポイント投資／運用」は、どのような人が興味を持つのかについて分析しました。
運動・スポーツに積極的な生活者やアスリート向けというイメージのある「プロテイン」ですが、その影響は一般の食品にも及びつつあります。そこで、運動習慣やプロテインの使用状況などの調査項目から、プロテイン摂取の実態を探ると共に、運動非実施者やプロテイン未使用者の需要についても考察します。
スマホ決済を現在利用し、利用頻度が月１回以上の全国20代～60代男女を対象にした意識調査です。
「キャッシュレス決済ポイント還元政策」の認知度は7割超え。「使える場所の多さと分かりやすさ」「安全・安心サービス」にニーズが集まり、「アプリ起動」と「かざすだけ」の利用時のストレス差が鮮明に。
全国在住の18～79歳を対象に「金融商品・サービス」に関する調査を実施。
最近話題となっている「ポイント」を投資に回す「ポイント投資」が新たな選択肢として投資・運用のハードルを下げることができるのかを含め、金融商品・サービスについての経験や意向などを調査しました。
健康な男女を対象に「ほうじ茶の飲用効果」を検証。お茶を飲用した場合の心理学的な効果や脳機能への効果を、ほうじ茶と緑茶、それぞれ一番茶を用いて評価してもらったところ、ほうじ茶はしあわせ感をもたらし、働き方改革における生産性の向上が期待できるという結果が得られました。
企業・団体において、SDGsの重要性が年々高まっています。そこで、一般生活者のSDGsに関する認知・意識を調査。
SDGsの認知状況、SDGsの掲げる17項目に対する理解・評価、民間企業のSDGsの取り組みに対する意識・評価、主要企業と17項目の取り組み内容イメージ合致状況について調査しました。
一都三県が勤務地となるデイタイム・フルタイム勤務の有職者を対象に、デスク飯に関するアンケート調査を実施。
デスク飯は”ながら食べ”ではなく、少ない時間の中でも休憩と仕事を切り分けている人が多い、デスク飯をするビジネスパーソンの大半が習慣化している、など、その実態が明らかに。
全国の15歳以上のスマートフォンを持っている男女1000人を対象に、「オンラインクーポン」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。オンラインクーポンを「1ヵ月に1日」以上利用しているのは66.3％。しかし、約2人に1人がクーポン利用のために会員登録することに抵抗がある！？
全国在住の20～69歳の男女1,000名をを対象に「消費税増税」に関する調査を実施。
前回の消費税アップ時に比べ、駆け込み消費は活発ではないと言われますが、増税直前の人々の考えはどうなのか。また、軽減税率やポイント還元策等が実施される今回、増税後の行動をどのように考えているか調査しました。
様々な休日の過ごし方がある上であえて「日帰り旅行」を選択する人は、どのような人達なのか。日帰り旅行者の意識と実態を明らかにすることを目的に、18～69歳の男女を対象に「直近１年以内の日帰り旅行経験」について調査を実施。世代間の違いや、日帰り旅行と宿泊旅行の目的の違いなどを明らかにします。
サイバーパネル会員の中の11,863名の方が参加したクイズアンケート。「赤、緑、青、黄、茶、橙、紫の7色の中で、一番好きな色はどれか？」を1つだけ選んでもらいました。
男女いずれの年代層でも「青」が第1位。第2位と第3位については、男女年代層によって「赤」か「緑」かに分かれるという結果に。
スマホ決済の利用・非利用状況を調査。
非利用者は約7割。非利用者の属性を見ると、女性が多く、年代が高くなるにつれて多くなる。利用しない理由として、セキュリティへの不安や操作のわずらわしさ、面倒さが上位。また、未経験者では、使い方がわからないことがネックとなっている。
全国20～60代の男女を対象に、麺類の嗜好や外食の実態を調査。
冷たい麺類は年齢が高いほど人気。外食時、女性は「お店」を意識しているが、男性はこだわりが少ない。外食麺に求めるものは「味」と「価格」。女性の外食はやや受動的な傾向、「作るのが面倒なとき」が最多。
全国の男女、20～50代の有職者を対象に、自分へのご褒美について調査。
自分へのご褒美は、ストレス発散の手段。ご褒美として「食」と「ファッション」は女性、「お酒」は男性が多い。ご褒美の効果は短期的、最も持続するのは「旅行や遊び」、という結果に。
首都圏・宮城・福岡在住の20～69歳、2000名にキャッシュレス決済について調査。
首都圏、宮城県、福岡県ともにスマホ決済を普段の支払いに使う人は25%未満と、定着に向けて順調に伸びているとは言い難い状況。普及への課題などについて分析を行いました。
広がりつつある男性美容。全国の20～69歳の男性に、美容への意識や行動を聴取し、その実態を明らかにしました。
美意識が高いのは高齢層・高年収層。男性の約4割が匂いケアを実行。デンタルケア・脱毛に興味あり。美容専門サービスの利用意向は低め、という結果に。
全国20代～60代の男女を対象にしたスマホ決済に関する意識調査。
3人に1人がスマホ決済を利用。利用を始めた理由は、「キャンペーンをやっていたから」が30％。利用を継続している理由は「ポイントやマイルが貯まりやすいから」が26％。「信頼できるスマホ決済」は銀行系サービスが約6割。
親が子や孫のために、子が親のために使うお金はどれくらいの額なのでしょうか。首都圏在住の18～79歳を対象に実施した生活者調査の中から、「親子間の消費」について分析しました。親のために消費をしている人は34％。独立して生計を立てている子や孫のためにお金を使っている人は69％。
今回の消費税10%への増税で、買いだめ、駆け込みや買い控えなど消費への影響がどれくらい出そうなのか、また、前回の増税ではなかった軽減税率等の予定施策の浸透状況などを20～60代男女を対象に調査しました。
立教大学・経営学部の学生とネオマーケティングが、一都三県の通勤・通学で電車を週に1日以上、2路線以上利用している方を対象に「広告の影響力」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。日々の通勤や通学で目にする広告についてどのように思われているのか、電車内の動画広告は効果的なのか等を調査しました。
宮城大学の学生とネオマーケティングは、全国の15歳以上の「ギャル」という言葉を知っている男女を対象に「ギャルの基準」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施。
男性はギャルに対して「可愛い」と好意的な考えを持っており、女性10代～20代の5人に1人が、実はギャルへ憧れていた時期があることが判明。
全国の20代～60代男女の喫煙者に電子たばこに関するアンケートを実施。
電子たばこのユーザーは2年前の調査から大幅に増加。ユーザーの9割が今後も使い続けたいと回答。においの少なさが最大の魅力。利用者拡大のカギは「吸いごたえ」と「本体価格」。
中国の20〜60代男女で、直近1年以内訪日経験者／予定者を対象に訪日観光に関するアンケートを実施。
訪日経験のある中国人女性は、人生の楽しみを最適化するオプティマイザー。日本製の化粧品は期待値より体験効果が◎。日本製家電への期待値は他の製品を圧倒して高い、という結果に。
様々な分野に広がる「シェアリングサービス・定額制サービス」にフォーカスして、 利用意向者の人物像を調査。
「カーシェアリング」「自転車のシェアリングサービス」が2割強、その他は1割前後の利用意向。男性では「傘のシェアリングサービス」、女性では「花のお届けサービス」も2割近い評価。
2019年7月の参議院選挙について、全国の18～69歳男女を対象に、投票の一週間前と投票後の２回のアンケート調査を行いました。
電話調査や出口調査では聴取が難しい、選挙に対する意識や行動を理解。参議院選挙の認知度や一週間前の予定と実際の投票行動の一致度などを把握することができます。
お中元を贈る予定やお中元を贈る予定のある相手、もらって嬉しいと思うお中元など「お中元」に関する調査を実施。
お中元を贈る予定のある人は全体では2割だが、60代以上では半数以上の人がお中元を贈る予定。贈る主な相手は、上司・取引先よりも親・親戚。もらって嬉しいお中元TOP3は、精肉・洋菓子・ビール。
全国の20歳～49歳の女性21827名を対象に「においバレ」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。
バレたくないのは「におい」「汚部屋」「ヲタ」がTOP3に。バレたくない相手は異性やパートナーよりも同性が多い傾向に。嫌いなにおいは「口臭」「体臭」「たばこ」と判明。
成長著しいアジア各国。将来どのような変化が見込まれるのでしょうか。インテージのタイ・ベトナム・インドネシア・インドのアジア各国に駐在するリサーチャーが、現地で働く各業界のエキスパートへのインタビューを実施。独自の分析により、各国の3年後、10年後を予測しました。
全国の15歳以上の夏に日焼け止めを自分で購入して使用する男女1,000名を対象に「日焼け止めの使用実態」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。
紫外線の強い5月までに女性の8割は日焼け止めを使い始める一方、男性は6割強にとどまる。日焼け止めを選ぶ理由は、ずばり手頃な価格。
首都圏在住の18～79歳を対象に実施した生活者調査の中から、男性の「身だしなみ」に関するデータを分析。
10年前より「体臭を感じさせない」が増加し、「センスがよい」を上回りました。「体臭を感じさせない」は、30～59歳で大きく上昇。18～29歳は「体臭を感じさせない」意識は低い。
「ローカーボ」「マクロビ」「ファスティング」など、健康や美容によいとされる食事法・食スタイルがメディアに取り上げられ、関連商品が発売されている昨今。実際、どれくらいの生活者が特定の食事法・食スタイルを取り入れているのでしょうか。日本全国の20-69歳男女3,627人を対象に実施した調査の結果をご紹介。
夏本番を前に、汗とニオイ対策に頭を悩ませている方も多いのではないでしょうか。皆さんがどのような対策をしているのか、全国15～69 歳の男女2,108人を対象に実施した汗とニオイに関する意識・実態調査の結果を、制汗剤市場の最新動向と合わせてご紹介します。
全国1,200人の生活実態や消費動向の推移に加えて、今後の景気の見通しについてどのように考えているのかといった景況感や、2019年5月の最大10連休となるゴールデンウィークについても調査し、その実態を明らかにしました。
年々増えている外国人観光客。来年に控えた東京オリンピックに向け、様々な対応が求められています。世界各国から訪れる旅行者のニーズは、その文化的な背景などによって異なります。
この記事では、富裕層の中でも「アメリカの富裕層」に注目。この層を日本に誘致し、おもてなしをするためのヒントを探ります。
中国の20〜60代の男女で直近1年以内訪日経験者／予定者を対象に訪日観光に関するアンケートを実施。
男女ともに20・30代は全体的に日本への期待が高め。爆買いは少し抑え目？ 日本に期待することは、観光と温泉。訪日予定者の旅行計画は女性主導。興味軸が多岐にわたる。
日本の夏の平均気温は100年で1.11度のペースで上昇。そんな日本の夏を現代の生活者はどのように家電を取り入れて乗り切っているのでしょう。
日本全国の20-69歳男女3,627人を対象に、夏の自宅での空調について調査を実施。この調査でみえた、空調家電の利用実態やとっておきの使い方をご紹介します。
商業界ONLINEにインテージのパネルリサーチアナリストチームが寄稿しているシリーズ「好調カテゴリーの3ヶ月後を予測する」の内容を一部加筆・再構成。今回は「バター市場」レポートをお届け。マーガリン市場は縮小が続くが、バター市場は堅調な動き。マーガリンからのスイッチユーザー、新規ユーザーも取り込む。
首都圏在住の20～69歳を対象に「キャッシュレス決済」に関する調査を実施。
大規模なキャンペーンで注目を集めたり、消費税増税に絡めて政府の後押ししていますが、諸外国に比べ日本のキャッシュレス比率はまだ低水準にとどまっています。普及への課題や今後の浸透度に影響を与える要素などについて調査を行いました。
暦の上では4月27日～5月6日までの10日間続いた2019年のゴールデンウィーク（GW）。史上最長と言われた2019年のGWですが、実際に経験してみてどのように感じられたのでしょうか。多くの人にとって10日間の休みは「ちょうどよい」というわけにはいかなかったようです。
今回は新たな世代と言われる「Ｚ世代」の意識と行動にフォーカスして、一つ前の世代である「Ｙ世代」と比較しながら、調査をしました。
世代と比べＺ世代は、より自分らしさを大切にしている。幅広い交友関係を持ち、従来の男女関係にとらわれない様子。節約意識はそれほど高くなく、ファッションでも個性・自分らしさを重視。
今回の増税では、9か月間限定で同決済利用時に最大5%のポイント還元が行われる予定です。
これを機に現金との併用をしている人の4割近くがキャッシュレスの利用を増やすと答えましたが、未利用者の中で新たに同決済を使うことに前向きな人は4人に1人ほどにとどまることが明らかになりました。
シニア層に訴求するためのネットサービス・デジタル広告には何が必要なのでしょうか。この記事では、最新の日本のインターネット利用状況を改めて追った上で、インターネットを利用するシニア層の実態をメディア接触状況、生活意識、価値観などから捉えることを通して、シニア層へのアプローチについて検討します。
累積310万人の自動車情報を取得している調査データ「Car-kit」と、このCar-kitに生活意識やさまざまな商品の購買状況などのデータを重ね合わせ、各車種のユーザーや購入検討者を立体的かつ細密に描写することができる、生活者360°Viewerという分析サービスを用い、カーシェアリングを取り巻く生活者の意識や実態を追いました。
首都圏在住の18～79歳を対象に実施した生活者調査の中から、「乳酸菌」に着目して分析を行いました。
乳酸菌を含む食品と言えば、「お腹に良い」というイメージが代表的です。最近では、それ以外にも様々な健康機能があるという認識が浸透してきていますが、きちんと理解され、使い分けされているのでしょうか。
全国の20歳以上の自宅用に日本酒を購入することがある男女1200人を対象に「日本酒」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。
主要な日本酒ブランドの知名度1位は「月桂冠」。約8割の方が、720ml以上の日本酒を購入。価格帯は「1000円以上～2500円未満」が主流。
東京都、名古屋市、大阪市に住む、子どもと暮らす既婚者1200名を対象に「料理」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。
一汁三菜…でも現実は足りない「副菜」のレパートリー。“副菜プレッシャー”に悩む母親の実態が明らかに。「ゴールデンウィークは料理を作りたくない」と母親の7割以上が回答。
「イマドキ男子」のメディア接触行動を浮き彫りにしていきます。
通常、メディアプランニングでターゲット区分として用いられる「M1（男性 20～34歳）」の中でも、「20～24歳」の「イマドキ男子」はどう違うのでしょうか。イマドキ男子をプロファイリングし、彼らとの有効な接点を探ります。
首都圏在住の18～79歳女性を対象に実施した生活者調査の中から、「おしゃれ意識」に着目して分析。
1986年の男女雇用均等法施行以降、女性の社会進出は増え続けています。女性の社会進出とともに「おしゃれ意識」も変化。今回は25～29歳の女性にフォーカスをあて、20年前のデータと比較しました。
日本全国の3051人に対し「昭和」「平成」「新元号」の各時代についてのイメージ、連想する漢字とその理由をインターネット調査で聴取しました。
昭和をイメージする漢字は1位「戦」2位「古」3位「懐」、平成は1位「災」2位「変」3位「乱」、新元号は1位「新」2位「安」3位「明」。
4月に幕を閉じる「平成」の間に、生活者のライフスタイルがどのように変化したのかを分析。
第2弾は、全国の店舗より継続的に日々の販売情報を収集しているSRI®（全国小売店パネル調査)とSDI®（全国一般用医薬品パネル調査)から、市場構造が大きく変化した品目を見ていきます。
全国20～60代の男女を対象に、SNS疲れに関するアンケートを実施。
SNSは「連絡手段」として用いている人の割合が61.5%。Facebookユーザーの42.5%がSNSで“疲れたこと”あり。職場など、プライベート外の人と繋がりのあるツールほど“疲れる”。
4月に幕を閉じる「平成」。平成の間に生活者のライフスタイルはどのように変化したのでしょうか。全国の生活者から継続的に収集している日々の買い物データ・SCI（全国消費者パネル調査）*の主食、調味料から振り返ります。浮き彫りになったのは日本人の和食離れ、そして調理離れの実態です。
インテージの提供する、i-SSP（インテージシングルソースパネル）とCar-kit（自動車パネル）のデータを用いて、自動車購入にみる情報収集行動を分析。
購入検討サポートとしてのメーカーサイトの接触状況や、情報収集としてのYouTubeの役割を明らかにします。
全国20～60代の男女を対象に、食に関するアンケートを実施。
1日に3食摂らない割合は平日より休日の方が高い。平日の食事のスタイルは若年ほど内食の割合が少ない。休日に朝食を摂らない人が17.6%。平日の朝食は男性は「ご飯」派、女性は「パン」派。
近年バリエーションが増えている「一人前用の鍋の素」にフォーカスし、「一人前用の鍋の素」を使った鍋を食べている人の実態把握を目的に調査。
複数人で食事する際にも自分だけが「一人前用の鍋の素」を利用しているケースは1/3。その他「人によって違った商品・味」や「何種類か作ってシェア」という使い方も。
20代から60代までの女性1,608名を対象に実施したアンケートで、1ヵ月当たりに自由に使える金額を質問しました。
女性全体で見ると、いずれの年代でも2万円台となっていますが、40代は平均20,804円で年代別では最も低額となりました。
少し前まではテレビ CMで目に触れることが多かったフリマサービスの広告。最近では動画サイトでも頻繁に目し、幅広い層に認知が広がっていることが想定されます。では実際には「誰が」「どのように」フリマサービスを利用しているのでしょうか。フリマサービスの利用実態とその利用者像をデータで捉えました。
インテージでは、「世界の働く女性たちが描く、5年後のありたい自分」をテーマに、日本、インドネシア、インドの３ヵ国の20～30代の働く女性たちに対して調査を実施。
さらに独自のリサーチ＆創発プログラム「デ・サインリサーチ」により、彼女たちの意識の中にある未来を「マインドディスカバリーマップ」として見える化。
若年層男性にフォーカスし、ヘアワックスの使用状況や不満点等の把握を目的に調査。
約半数が２種類以上のヘアワックスを使用。1回のスタイリングで複数同時に使う人と日によって使い分ける人に二分。半数強が外出先でヘアワックスを付け直し、うち6割近くは自宅で使用している普通サイズのヘアワックスを携帯。
全国の20代～60代男女を対象に、家計簿アプリに関するアンケートを実施。
家計簿をつけている人は5割弱、家計簿は「手書き」と「パソコンまたはアプリ」がおよそ半々。アプリユーザーの8割が最初に使ったアプリを継続使用。
主に使っているアプリは「Zaim」と「Money Forward ME」で5割弱。
1年365日を通じて食卓データを収集しているデータベース「キッチンダイアリー®」から、昨年の大晦日・今年のお正月に食卓に並んだ夕食メニューを抜粋し、京浜・東海・京阪神エリアごとにランキング集計しました。その結果から明らかになった、各地域の特色とは？
2019年10月からの消費税増税。低所得者に配慮する観点から、「酒類・外食を除く飲食料品」と「定期購読契約が締結された週2回以上発行される新聞」を対象に、同税の「軽減税率」が実施予定。この政策が、どの程度生活者に理解されているか、消費意欲への影響はありそうかなどを20～60歳代の男女に調査。
この１年、日用消費財の中で、より買われるようになったものは何だったのでしょうか。国内最大規模の消費者パネル、SCI®（全国消費者パネル調査）と、国内最大規模の小売店パネル、SRI®（全国小売店パネル調査）のデータを元に振り返ります。
毎年、首都圏在住の18～79歳男女3,000人を対象に「生活全般の意識調査」を実施。
「平成」となって30年。この30年間の社会背景を振り返りながら、人の意識はどのように変化し、これからどのような方向に向かうのか分析。第二弾として「高齢化による意識変化」について発表いたします。
Fintech とは金融（Finance）と技術（Technology）を組み合わせた造語で、 金融テクノロジーや、その分野の企業を指します。
今回はフィンテックサービスを、『概念的なもの』『具体的なサービス』『今はまだない新しいサービス』という側面から、一般生活者の受容性把握を目的に調査。
観光マーケティングの観点で必要とされるデータ分析の視点と分析例を、国内旅行・観光市場の実態を「行動」と「意識」の両面から精緻に捉えるデータサービス「うご-kit」を用いて、ご紹介。季節で異なる旅行者の属性・ニーズ、旅先の行動パターン、ターゲット層の旅のしかたを捉えます。
「ユニバーサルデザイン」とは、障害の有無、年齢、性別、人種等にかかわらず、多様な人々が利⽤しやすいようあらかじめ都市や生活環境をデザインする考え方です。
一般市⺠を対象とした調査を⾏い、「障害の社会モデル」の考え方の理解・浸透実態について、2020年前後の各年変化を明らかにします。
一都三県在住20～59歳男女、有職、スペシャルパネル（金融パネル）でメガバンクの口座保有者を対象に、銀行口座とカードに関するアンケート調査を実施。
店舗での買い物におけるキャッシュレスの割合は4.2%。「キャッシュレス化に賛成」が48.4%、一方で「電子決済は怖い」人は反対派。
毎年、首都圏在住の18～79歳男女3,000人を対象に、生活全般を意識調査。
「平成」の30年間の社会背景を振り返り、人の意識はどのように変化し、これからどのような方向に向かうのか分析。
平成前半は景気変動に連動し、「自分の暮らし向き」意識もアップダウン。平成後半は国の景気と連動しない。
インテージの提供するCar-kit（自動車パネル）のデータと生活者360°Viewerによる出力結果を用いて、電気自動車、次世代自動車の購入意向を分析。
今、電動車の購入を検討している人はどのくらい？ 「電気自動車・プラグインハイブリッド車」を買いたい人はどんな人？
首都圏在住の40～59歳の未婚男女を対象に調査を実施。
「人生100年時代」と言われる中、 人生の折り返し地点である40～50代で、 最近増加している未婚者のうちどのくらいが長生きしたいと思っているのか、 また「長生きしたい」「長生きしたくない」と意識を分ける要因はあるのかを分析。
10月1日よりたばこ税増税とそれに伴う値上がりが実施。禁煙意向や賛否について調査しました。
喫煙習慣が一度もない非喫煙者が全体の6割。禁煙の理由は健康面や金銭面を考えて。たばこ税増税後も特に喫煙習慣は変わらず。
商業界ONLINEにパネルリサーチアナリストチームが寄稿しているシリーズ「好調カテゴリーの3ヶ月後を予測する」の内容を再構成。
テレビの情報番組で話題になり、伸長を続けるサバ缶市場をレポート。ユーザーは健康志向の高いシニア層だけでなく、全世代へ広がる。消費の多様化が市場活況の追い風に。
一都三県在住20～69歳、既婚女性を対象に、家事代行サービスに関するアンケートを実施。
家事代行サービスを利用したことがある既婚女子は8.0%。利用してみて84.2%が満足。依頼した家事で最も多いのは、「水回りの掃除」。利用したことのある家事代行サービスは「ダスキン」がトップ。
15～29歳を対象に「SNSの利用意識」について自主調査を実施いたしました。
近年「インスタ映え」「フォトジェニック」などを意識する人が増え、メディアでも注目。そこで最近の若者はどのような意識でSNSを利用しているのか、性別で利用意識に違いがあるのか分析を行いました。
首都圏在住の18～79歳の男女を対象に実施した自主調査を用い、「ミニマリスト」について分析を行いました。
近年、「断捨離」「ミニマリスト」など“不要なものは持たない暮らし”に注目が集まっています。そのような暮らしを志向する人には、どのような特徴があるのか明らかにしました。
一都三県、二府四県在住20～69歳男女を対象に、麺類に関するアンケートを実施。
好きな麺類 男性は「ラーメン」、女性は「パスタ」 男女差や年代差あり。夏はラーメン・うどんを食べる頻度が減る傾向。「そうめん・ひやむぎ」を週1日以上食べる人は32.0%。麺類の買い方、年齢が高いほどこだわりあり。
首都圏在住の20～79歳既婚者を対象に「結婚・家族に関する意識」を調査し、 10年前との意識変化を分析。
「夫婦だけで過ごす時間を大切にしている」既婚者ほど「配偶者は心の支え」と思っている傾向がみられ、 10年前も同様。 「夫婦だけで過ごす時間を大切にしている」は、男性20～30代のみ10pt上昇。
全国20～69歳男女、自宅の掃除を自身がメインで行っている方を対象に、住環境と掃除に関するアンケートを実施。
掃除嫌いが50%。ロボット掃除機の所有率が増加。ゴミがよく溜まっていて最も掃除が大変な場所は「リビング」。■フローリングでの生活者が89.6%、畳は年代差あり。
今回の調査は、首都圏で仕事をもつ20～59歳の男女1,490人を対象に、夏の職場の設定温度に関する意識や実態を聴取。
夏の職場、暑い？寒い？－快適度の実態は？「快適」と感じる温度設定と実際の職場の温度設定、ギャップはどれくらい？ 我慢派？温度変更派？－職場が暑い/寒い時、どう対処？
日本全国の18～69歳の女性を対象に「自宅で食べた夕食メニュー」について調査を実施。
今回は総務省の家計調査で毎年話題になる「餃子」に注目し、 家計調査では含まれない“冷凍餃子”や“手作り餃子”も含めた場合、 夕食メニューでの登場率に違いはないか分析。
全国15〜79才男⼥1,200名を対象に「パソコン・スマートフォンなどの情報機器」の調査を実施。本調査は調査員による訪問留置法により、パソコンやインターネットを利⽤していない⼈も対象に含んでパソコンやスマートフォンの利⽤率を調査。2014年から毎年実施し、時系列変化に注目して分析。
若年層（15～34 歳）にスポットを当て、生活実態の把握を目的に調査。
若者はどんな運動をしている？ SNS の使い方は？ お金の使い道は？ パソコンって使ってるの？ 最近参加したイベントは？
1都3県在住、20代～50代男女、有職者を対象に、お弁当に関するアンケートを実施。
手作りのお弁当を週に1回以上食べている有職者は、41.3%。食べる場所は男性は「職場のデスク」、女性は「職場の休憩室」が最も多い。お弁当は「いつも一人で食べる」「一人で食べることが多い」が7割。
一都三県在住20～59歳男女、会社員（正社員、派遣社員、契約社員）の方を対象に、仕事中の間食に関するアンケートを実施。
仕事中（勤務時間中・休憩中を含む）にお菓子を食べる人は86.0%、男性が増加傾向。仕事中に食べるお菓子はチョコレート菓子が人気上昇。
首都圏在住の18～79歳の男女3,000人を対象に実施した自主調査から、30～79歳の既婚男女に絞って「結婚・家族観」について分析。
妻は夫ほど「配偶者は心の支えである」と思っていない。「夫は心の支え」と思っていない妻ほど、『結婚記念日のお祝い』をしていない。
世界的に注目されている、 デジタルに精通した新世代「ミレニアル世代」の消費行動を探るため、 日本、 中国、 アメリカ、 ドイツに在住する18～64歳の男女を対象に調査を実施。
世界的にシェアリングエコノミーが急速に拡大していることから、 ミレニアル世代のシェアリングサービスに関する意識を調査。
一都三県在住の30～59歳の男女3,395人を対象に「恋愛・結婚・消費」について調査。
「恋愛をした方が幸せ」と恋愛に対してポジティブに捉えている未婚単身女性（シングル女性）に対して、「結婚した方が幸せ」肯定派＝“結婚幸せ派”、否定派＝“結婚不要派”と分けて、それぞれの層の違いを分析。
全国の20～69歳男女、「ふるさと納税」の名前を知っている方を対象に、ふるさと納税に関するアンケートを実施。
ふるさと納税について調べたことがある人は51.2%。ふるさと納税の経験者は20.2%、2016年5月の調査から7.4ポイント増加。ふるさと納税を行った年は「2017年」が82.2%で最多。
首都圏在住の18～79歳男女3,000人を対象に「シェアサービス」の利用に関して調査を行い、シェアサービスの魅力を分析。
「民泊」「フリマアプリ」など呈示した7つのシェアサービスにおいて、いずれかのサービスを知っている人は9割以上いるものの、実際の利用者は2割程度に留まる。
全国20代～50代男女、最近3年以内に1回以上帰省をした方を対象に、帰省の手土産に関して調査。
帰省の交通手段は「自家用車」が65.5%で最も多い。83.3%が帰省の際に手土産を購入。手土産の購入場所は専門店と百貨店が多く、ネットショッピング・通販は2014年の調査と比較してほぼ横ばい。
世界45か国で実施されたデジタル広告の視聴態度調査「アド・リアクション」最新レポート公開。
2018年マーケティング最優先課題は、マルチチャネルキャンペーンの統合。ほとんどのマーケターは統合していると答えるも、消費者の目にはそうは映っていない。
日本の未成年・成人モニターを対象に「働き方改革に関する意識調査」を実施。
女子中高生の「働き方改革」の認知度は6割弱。 家庭への影響は「特になし」が約9割。女子中高生・母親ともに「性別・年齢・障がいの有無などに関わらず活躍できる会社になる」ことを期待（女子中高生：57.5%、母親：38.2％）。
17カ国、23,000名のインターネットユーザーを対象に、「いい生活（理想的な生活）」に欠かせない要素について調査。
「健康」「経済的な安定」「自由な時間・余暇の時間」が上位3項目に。日本では、「幸せな結婚ん生活」が欠かせないと考える人は4割、「子供」は3割にとどまる。
年々多様化しているSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）。 その中でも最も頻繁に利用・投稿している若年層（16 歳～29 歳）にスポットを当て利用実態を調査。
利用頻度や利用減少理由などを聴取し、様々な視点から分析。
17カ国、23,000名のインターネットユーザーに対して、食べ物や飲み物を選ぶ際の重視点について調査。
グローバルでは、「無糖または糖分控えめであること」「遺伝子組み換えでないこと」が最も重視される。日本では、「遺伝子組み換えでないこと」と「塩分控えめであること」がトップ2に。
2017年第3四半期（7〜9月）におけるグローバルのスマートフォン販売台数は前年比3％増の3億6700万台。成長は緩やかになったものの、第3四半期としては過去最高の販売台数となった。
中南米、中央・東ヨーロッパがグローバルの市場成長を牽引。
年々、市場規模が拡大している動画配信(VOD)市場。 中でも「見たい時に決まった金額で好きなだけ視聴できる」と普及が加速している定額動画配信サービス(SVOD)に スポットを当て、定額動画配信サービスに加入、利用することにより起こった、ライフスタイルの変化について実態を把握。
17カ国、23,000名のインターネットユーザーに対し、テクノロジー機器依存について調査。
グローバルの3人に1人が、テクノロジー機器を常に手放せない（依存）状況にあることが明らかに。テクノロジー機器に依存する人の割合が高い3カ国は、中国、ブラジル、アルゼンチン。
全国15〜79才男⼥1,200名を対象に、2017年２⽉に「パソコン・スマートフォンなどの情報機器」の調査を実施。本調査はインターネット調査ではなく、調査員による訪問留置法で実施しており、パソコンやインターネットを利⽤していない⼈も対象に含んでパソコンやスマートフォンの利⽤率を調査。
17カ国、22,000名のインターネットユーザーに対して、「時間」と「お金」、および「所有」と「体験」のどちらを重視しているかを調査。
グローバルでは、お金より時間を重視する人は31％、お金を重視する人の3倍超に。所有することより体験することを重視する人は44％、所有することを重視する人は11倍に。
17カ国、22,000名のインターネットユーザーに対して、好みの休暇タイプについて調査。
グローバルでは、「リラックスできる休暇」を好む人が6割と「活動できな休暇」を好む人より多い。「リラックスできる休暇」を好む傾向が強い国は、ブラジル、韓国、日本。
17カ国、22,000名のインターネットユーザーに対し、本を読む頻度について調査。
グローバルでは、3割が毎日本を読むと回答。毎日本を読む割合が最も高い国は中国。まったく読まない割合が多い国はオランダと韓国。
クレジットカードのコールセンターの顧客体験を計測するカスタマー・エフォート・スコア（CES）調査をオンラインアンケートにより実施。
クレジットカード7社のコールセンターの利用時にどの程度努力を必要としたかを指標化するカスタマー・エフォート・スコア(CES)の平均値は+15.7であった。
17カ国、22,000名に対し、車に対する重要点を調査。
グローバルでは「安全性」「信頼性」「燃費」「ランニングコスト」が重視される上位4項目。最新のドライビング・テクノロジーを重視する人は36％。高所得者層では44％に。
2016年のスマートフォン販売台数は前年から6.6％増加。中国における4G拡大、ロシアの成長が牽引。2016年第4四半期の販売台数は前年比6％増の3億9100万台。第4四半期では西ヨーロッパ以外の全ての地域でプラス成長を記録。
日本のクレジットカードのNPS調査をオンラインアンケートにより実施。
15万人の日本の消費者の過去6か月に利用実績のある30万枚のクレジットカードのNPSは-30.8であった。カードのグレードが高いほど、加入歴が新しいほど、利用金額が大きいほどNPSは高い結果となった。
消費者の中古住宅に対する購買意識、ならびに優遇策について意見を把握するための調査を実施。
基本的に優遇策を「良い制度」として捉えているが、補助限度額（最大で50万円）の上限の引き上げを要望する意見あり。肯定派・否定派を問わず、年齢の制限の引き上げを要望する意見がやや多かった。
17カ国、22,000名のインターネットユーザーに対して、パーソナルデータの共有に関する意識調査を実施。
グローバルでみると、メリットがあればパーソナルデータの共有に積極的な人が消極的な人より多い。日本では、パーソナルデータの共有に積極的な人はわずか8％にとどまる。
日本のクレジットカードの利用実態を明らかにするべく185,000人にオンラインアンケートを実施。
81%は、過去6ヶ月以内にクレジットカードを1枚以上利用。クレジットカード利用者のうち42%は、1枚のカードのみを利用。国際ブランド別シェアは、VISAが50％超、次いでJCB、マスターカード。
日本を含む世界 39カ国、16,000人以上の消費者の調査（2016年実施）に基づいて、主要メディアの消費パターン、広告に対する態度や特定のアプローチへの対応を分析。
2017年マーケティング最優先課題、史上初のデジタルネイティブ「Z世代」 の攻略ポイントは､音楽!
