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ライフスタイルに関連するマーケティング・リサーチの最新情報をご紹介。
●生活様式（衣食住） ●金銭行動（買物） ●人生観・価値観 etc
株式会社アスマークでは、日常のちょっとした疑問を独自のミニリサーチ形式である「Smart reaearch」にて発信しています。第8弾は「副業・投資」について、アスマークのモニターに調査した結果を公開します。
株式会社アスマークでは、日常のちょっとした疑問を独自のミニリサーチ形式である「Smart reaearch」にて発信しています。第6弾は「積み立てNISA」についてアスマークのモニターに調査した結果を公開します。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「バレンタインに関する調査（2023年）」を実施しました。コロナ禍での行動制限がなくなり、対面での人との交流が戻りつつあります。今年のバレンタインはどのような楽しまれ方をするのでしょうか。今回は、バレンタインの予定や気持ち、思い出について調査しました。
株式会社インテージでは、既婚男性の家事の実態、家事に対する意識を調査しました。
～若年世代とリタイア世代で”家事の捉え方”はどう違う？
ニールセン デジタル株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 宮本淳）は、ニールセン デジタルコンテンツ視聴率（Nielsen Digital Content Ratings）のMonthly Totalレポートをもとに、「女性」ジャンルの利用状況を発表しました
株式会社インテージは、年代や国によるスマホの持ち手や操作の仕方の違いと、アンケート回答への影響について、インテージグループR＆Dセンターで行っている研究を紹介します。
GMOリサーチ株式会社（代表取締役社長 細川 慎一以下、GMOリサーチ）は、世界53の国と地域にオンラインリサーチが可能な自社のパネルネットワークを利用して、北米およびヨーロッパ、オセアニアの6カ国のモニター合計3,000名を対象に「海外旅行に関する意識調査」を実施しました。
株式会社インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの食卓行動”をお届けします。
株式会社インテージは、生活者のいまを映す最新データをお届けします。物価高や円安など、消費を取り巻く環境が変化する中、生活者のお金の使い方はどのように変化しているのでしょうか。物価動向、日常の買い物行動、消費マインドの最新データから読み解きます。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太）では、衛生意識にフォーカスし、感染拡大が始まった2020年と今現在を比較し消費者の衛生意識に対する態度変容を把握すべく、本調査を実施しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は『コラーゲンの摂取』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,858件の回答を集めました。コラーゲンの摂取に関心がある人は3割強、男性2割弱、女性5割弱。直近1年間にコラーゲンの摂取に関することを行った人のうち効果を感じる人は2割強。女性では効果を感じない人の方が多い。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目となる『習い事』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,774件の回答を集めました。直近1年間に習い事をした人は1割強。今後習い事をしたい人のうち、「対面」で受講したい人は4割強、「オンライン」が約7%、「対面とオンラインを併用」が約16%でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は6回目となる『運動』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,787件の回答を集めました。運動をしている人は4割強。運動をする場所は「屋外・野外」が運動をする人の6割弱、「自宅の室内」が4割強、「民間のスポーツクラブ、トレーニングジムや専用施設」が2割強です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は2回目となる『オンラインでの医療相談・診察』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,822件の回答を集めました。直近1年間にオンライン診療を利用した人は2%、10・20代では6%。利用意向者は3割強、男性10・20代や女性若年層で高い傾向がありました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は6回目となる『お金の使い道』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,948件の回答を集めました。1ヶ月あたり自由に使える金額が3万円未満の層は6割強、ボリュームゾーンは「1～2万円未満」「2～3万円未満」。1年前と比べて自由に使えるお金に余裕がなくなった人は25%です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は8回目となる『デリバリー』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,929件の回答を集めました。食事のデリバリーサービス利用者は4割。そのうち月1回以上利用する人は2割強。利用場面は、「休日・夕食」が直近1年間利用者の5割強、「休日・昼食」「平日・夕食」が3割前後。「平日・夕食」が増加傾向です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は18回目となる『コンビニATM』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,918件の回答を集めました。コンビニATMの利用者は7割弱。そのうちコンビニATMで現金を引き出す人は7割強でした。キャッシュレスの浸透で前回の2019年調査より利用者は減少しています。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は2回目となる『見守りサービス』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,851件の回答を集めました。見守りサービスを現在利用している人は2%、別居している65歳以上の高齢者がいる層では4%。利用意向者は3割弱、現在利用している人では8割でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は10回目となる『ネットスーパー』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,842件の回答を集めました。ネットスーパーの利用経験は2割強、現在利用は1割強。現在利用者のうち週1回以上利用する人は1割強、月1回以上は5割強でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目となる『即席みそ汁』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,855件の回答を集めました。即席みそ汁を飲む人は75%。よく飲むタイプは、「個包装／生味噌」が飲用者の75%。「個包装／フリーズドライ」は4割弱で、過去調査と比べて増加傾向です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は10回目の『冷凍食品』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,919件の回答を集めました。冷凍食品の利用者は85%、「週1回以上」が5割強で2019年調査より増加。コロナ禍により冷凍食品の利用頻度が増えた人は3割弱おられました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、7回目となる『アルミパック入りゼリー飲料』に関するインターネット調査を2022年10月1日～5日に実施し9,801件の回答を集めました。アルミパック入りゼリー飲料の飲用者は35%、そのうち週1回以上飲む人は1割強。飲用意向は3割、月1回以上飲む層では8～9割、非飲用者では5%でした。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は2022年11月16日（水）～2022年12月2日（金）の間、で全国の20歳以上の男女を対象に「冷凍食品のカテゴリーイメージ」と「ワイヤレスイヤホンのカテゴリーイメージ」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
株式会社ネオマーケティングは、マイナンバーカード及びマイナポイントについてアンケートを実施いたしました。
マイナンバーカード所有者の約７割がマイナポイント第２弾に申込み すべての年代で7割以上が「申込みは簡単」と回答。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年12月の第38回は、第8波中ではあるものの、3年ぶりに行動制限のない年末年始直前の12月23日～25日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社インテージ
2020年1月に初めて日本国内で確認された新型コロナウィルス。その後何度か感染拡大の波を迎え、いまだその影響は続いています。刻々と状況が変わる中、生活者のマインドはいまどのような状態なのか、インテージでは2020年3月より継続的に聴取しています。このデータと、最新のデータから読み取れる動きをお届けします。
日本インフォメーション株式会社は、これまでもZ世代の価値観や生活実態について独自に研究を行ってきました。これからの文化や消費を担うと言われているZ世代の価値観については、メディアでも多くをにぎわせています。しかし、SNS上で着飾り脚色された彼らから等身大の姿を見ることは困難を極めます。
今回は、幅広い項目（※1）について意識や行動に関して聴取したインターネット調査のデータを基に、Z世代の多様性を象徴的なタイプにクラスター分析によって５つに分類し、それぞれが持つ特徴を考察いたしました。
※1：食品飲料品の購入実態、時間の使い方、消費行動（お金）、美意識、住環境、人付き合い、気持ち・考え方、SDGｓ 等
株式会社アンド・ディ(所在地：東京都港区、代表取締役：佐藤哲也)では、新型コロナウイルスがきっかけで利用する機会が増えたキッチンに関して、全国の20～69歳女性を対象にキッチン収納の満足度や価値観の調査を実施しました。
インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの移動行動”をお届けします。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、2022年11月、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「おひとりさま消費に関する調査（2022年）」を実施し、ひとりの時間や外食・外出行動についての実態、意識などを全般的に聴取しました。今回は「ひとり時間の実態・意識編」として、ひとりで自由に使える時間、ひとり使える時間の必要性とその理由、ひとりで自由に使える時間の増減意向と工夫していることなどを分析しました。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、年の瀬を前に、全国の18歳から79歳の男女（2,517人）を対象に実施した「お年玉」に関する調査結果を公開します。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、2022年11月、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「おひとりさま消費に関する調査（2022年）」を実施し、ひとりの時間や外食・外出行動についての実態、意識などを全般的に聴取しました。今回は「お出かけ・レジャー編」として、直近1年間の外出行動、外出先、ひとりで外出することの良さや困ること、ひとりで行きたい場所などを分析をしました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）は、消費者の食品の購買～消費までの実態や「食品ロス」に対する意識など、現状を把握するために、本調査を実施しました。
株式会社インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの食卓行動”をお届けします。
株式会社ネオマーケティングは、休息系趣味・娯楽についてアンケートを実施いたしました。ぜひ報道の一資料としてご活用ください。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「2022年総決算！あなたはどっち？（2022年）」と題し調査を実施しました。はたして、生活者の反応はどうなっているのでしょうか。今回は、生活にまつわるさまざまなテーマに関して、「自身が●●派と▲▲派のどちらなのか？」という二者択一形式で聴取しました。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、年末年始の休暇を前に、全国の15歳から79歳の男女（2,583人）を対象に実施した調査結果を公開します。
株式会社インテージは、 全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+®（全国小売店パネル調査）で、日用消費財の中で何が特に売れたのかを振り返ります。
株式会社アスマークは、は会員制運動施設の利用未経験者・利用意向者を対象に、入会利用目的や選定基準、また、現在なぜ入会していないのか、などをアンケート調査で調べてみました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は8回目の『消費意識』に関するインターネット調査を2022年9月1日～5日に実施し10,204件の回答を集めました。今後1年間の購買意欲が低くなると思う人は2割強で2021年調査よりやや増加。今年お金をかけるのを我慢しているものは「旅行、レジャー」が4割弱、「外食、グルメ」が2割強でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目の『お中元』に関するインターネット調査を2022年9月1日～5日にに実施し10,263件の回答を集めました。お中元の購入場所は「百貨店の店頭」「総合スーパーの店頭」「オンラインショッピングサイト」が各2割弱。「オンラインショッピングサイト」「百貨店のオンラインショップ」が増加傾向です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は3回目となるアウトドアレジャーに関するインターネット調査を2022年9月1日～5日に実施し10,174件の回答を集めました。直近3年間にアウトドアレジャーに行った人は3割強、2017年調査より減少。直近3年間に行った人のうち「ひとりで」が多かった人は2割強。男性高年代層で比率高い傾向です。
株式会社ネオマーケティングでは、社会調査支援機構チキラボ（代表・荻上チキ）と共に生活者意識を定点的に測定するプロジェクトを行っています。今回は、「買い物意識や行動について」「環境問題意識について」取り上げています。ぜひ今後のマーケティング活動の参考資料としてご活用ください。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目となる健康によい成分に関するインターネット調査を2022年9月1日～5日に実施し10,186件の回答を集めました。健康のために摂取を心がけている成分がある人は6割強、「乳酸菌」「たんぱく質」「ビタミンC」「カルシウム」が上位。今後摂取したい成分は「カルシウム」「乳酸菌」「たんぱく質」「ビタミンC」「DHA」等でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は16回目となるスマートフォンに関するインターネット調査を2022年9月1日～5日に実施し10,129件の回答を集めました。スマホの利用意向は「とても利用したい」が55%で増加傾向。次回も「同じ携帯電話会社・通信事業者にしたい」は利用意向者の6割、NTTドコモ主利用者で比率高い傾向です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は7回目の定額制音楽配信サービスに関するインターネット調査を2022年9月1日～5日に実施し10,047件の回答を集めました。直近1年間に定額制音楽配信サービスを利用した人は2割強。そのうち週1回以上利用した人は7割強で2017年以降増加傾向です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は6回目の電子レンジのに関するインターネット調査を2022年9月1日～5日に実施し10,186件の回答を集めました。所有している電子レンジは「オーブン・トースター機能付き」が4割強。「スチームオーブンレンジ」は2割強。食材調理時に電子レンジを使う人は所有者の4割強でした。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、2022年11月、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「おひとりさま消費に関する調査（2022年）」を実施し、ひとりの時間や外食・外出行動についての実態や意識などを全般的に聴取しました。今回は外食編として、複数人やひとりでの外食ジャンル、ひとりで外食する理由やひとり外食のハードルなどを分析をしました。
＊本調査は、ひとりの時間を外でどのように過ごしているかという点に着目し、その消費行動を「おひとりさま消費」と表しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目の『麺類』に関するインターネット調査を2022年9月1日～5日に実施し10,137件の回答を集めました。外食でよく食べる麺類は「ラーメン」が麺類を食べる人の6割弱「うどん」「そば」「パスタ」が各30%台。東日本では「ラーメン」「そば」、西日本では「うどん」「ラーメン」が上位2位です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は3回目となる低糖質食品に関するインターネット調査を2022年9月1日～5日に実施し10,125件の回答を集めました。普段の食生活で糖質を気にしている人は4割強。糖質を意識して飲食する人の理由は「生活習慣病、メタボの予防」が6割弱、「体型・体重が気になる」が4割弱です。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「マイナンバーカードに関する調査（2022年）」を実施しました。国が普及を進めているマイナンバーカードは実際にどくらい所有されているのか、またどのような理由で所有されているのでしょうか。「マイナンバーカード所有、申請状況」「マイナポイント申請状況」「所有理由」「非所有理由」「免許証や健康保険証と一体化することをどう思うか」を調査しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は7回目のドレッシングに関するインターネット調査を2022年9月1日～5日に10,139件の回答を集めました。ドレッシングの利用者は8割強、「週1回以上」が7割弱、「毎日」が2割。市販のドレッシング利用者のうち、ドレッシングを野菜やサラダ以外にも使う人は2割弱でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）はお菓子の『グミ』に関するインターネット調査を2022年9月1日～5日に実施し10,139件の回答を集めました。直近1年間にお菓子のグミを食べた人は4割弱。好きなタイプは「ソフトタイプ」が直近1年間に食べた人の6割強、「ハードタイプ」が4割弱、「パウダーつき」が2割弱でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は14回目となる『スポーツドリンク・機能性飲料』に関するインターネット調査を2022年9月1日～5日に実施し10,129件を集めました。スポーツドリンク・機能性飲料の飲用者は7割強、「週1回以上」が2割弱。飲む場面は「汗をかいた」「のどが渇いた」が飲用者の各3割強、「脱水症状を防ぎたい」「スポーツの後」「スポーツをしている時」が各20%台でした。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、クリスマスシーズンを前に、全国の15歳から79歳の男女（2,585人）を対象に実施した調査結果を公開します。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+®（全国小売店パネル調査）をもとに、日用消費財の中で何がより売れたかを、推定販売金額の伸びから振り返る「2022年、売れたものランキング」を発表しました。（データは10月分まで使用）
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施しています。2022年11月の第37回は、感染者数の増加が続き、第8波の懸念の声が聞かれた11月25日～27日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「忘年会に関する調査（2022年）」を実施しました。
忘年会シーズン真っ只中ですが、コロナ禍が落ち着いたことで、どのように飲み会に対する意識を持っているのか、昨年と今年の違いが見えてきました。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は、買い物の際の「通販サイト」と「実店舗」をユーザーはどのように使い分けをしているのか、インターネットリサーチを実施いたしました。
ニールセン デジタル株式会社（東京都港区、代表取締役社長 宮本淳）は、スマートフォン視聴率データ「ニールセン モバイル ネットビュー(Nielsen Mobile NetView) 」をもとに、「フードデリバリーサービス」の利用状況を発表しました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）は、2022年4月と７月に続いて値上げに関する意識調査を行い、今回は11月時点での状況の把握及び過去調査との比較により消費者の態度変容を把握するために、本調査を実施しました。
株式会社アスマーク
経済的な理由、家庭や家族の事情により生理用品を購入できない女性がいるという「生理の貧困」。生理によって生じる痛みや不快さの対処についての知識不足を指すこともあるようで、心身の健康、社会生活への支障等の女性に与える影響が大きい点が重要視されています。昨今では、国や地方公共団体も賛否両論がある中、学校のトイレに常設や各地域で無料配布する等様々な取り組みを行っています。そこで、10代～40代の女性を対象に、現在の世帯の経済状況を含め、生理用品購入に関する実態を調査しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「カップ麺に関する調査（2022年）」を実施しました。最近ではメーカー各社から趣向を凝らしたカップ麺が発売されていますが、生活者の反応はどうなっているのでしょうか。今回は、「自宅で食べる麺商品のタイプ」「麺商品を食べる場面」「ハマっている麺商品の食べ方やアレンジ」「カップ麺購入時の重視ポイント」「カップ麺に対する気持ち」について聴取しました。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+®（全国小売店パネル調査）をもとに、食品・日用雑貨など主な消費財を対象として店頭販売価格の値上げについて調査しました。
原油や原料費の高騰が続き消費財メーカーなどが値上げを発表する中で、生活者がどのような影響を受けているのかをご紹介していきます。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は 2022 年 10 月 12 日（水）～2022 年 10 月 14 日（金）の 3 日間、九州在住の 15 歳以上の男女を対象に「九州在住者の商品購入に関する調査」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目となる『ドッグフード・キャットフード』に関するインターネット調査を2022年8月1日～5日に実施し10,044件の回答を集めました。食べさせているペットフードのタイプは、「ドライ」が犬飼育者の8割強、猫飼育者の95%。「おやつ・スナック」は犬・猫のいずれも5割でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は『睡眠の質』に関するインターネット調査を2022年8月1日～5日に実施し10,106件の回答を集めました。睡眠の質に悩みや不満がある人は約66%。そのうち、普段の生活に影響がある人は6割。睡眠の質を良くするために利用したいものは「睡眠の質向上・快眠を目的とした商品」が15%でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目の『アンチエイジング』に関するインターネット調査を2022年8月1日～5日に実施し10,223件の回答を集めました。実年齢より若くみられたい人は6割弱、「相応に見られたい」は3割弱。加齢によって気になる変化は「髪の毛」「視力の低下・老眼」が各50%台、「顔のたるみ」「顔のしわ」「基礎体力の低下」「顔のしみ」が各4割弱でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は7回目の『化粧品』に関するインターネット調査を2022年8月1日～5日に実施し10,073件の回答を集めました。スキンケア用品・化粧品の情報源、女性若年層では「Twitter、インスタグラム、YouTubeなど」の比率高い。使用しているもののうち、「口紅」は2020年より減少、「チーク」は2017年以降減少傾向にあります。
株式会社アスマークは、結婚式を1年以内で検討している方、もしくは3年以内に結婚式を行った方々を対象に、結婚式総費用のイメージ上限額はいくらなのか、結婚式費用を支払いにあてる捻出額、足りない費用を補填する為に行うことなどの実態を調査しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は21回目となる『自動車保険』に関するインターネット調査を2022年8月1日～5日に実施して10,205件の回答を集めました。自動車保険選定時の重視点は「保険料の安さ」「補償内容の充実度」が加入者の5～6割。「保険料の安さ」は、『SBI損保』『チューリッヒ保険』主加入者で比率高い傾向でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は2回目となる『完全栄養食』に関するインターネット調査を2022年8月1日～5日に実施して10,070件の回答を集めました。完全栄養食の利用経験者は6%。認知率は6割弱で2019年調査より増加。直近1年間に利用した人のうち、毎日利用した人は2割弱、週2～3回が2割弱です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目の『夏の味覚』に関するインターネット調査を2022年8月1日～5日に実施し10,063件の回答を集めました。夏の味覚といえばスイカが7割弱、トウモロコシが46%、枝豆、トマト、きゅうりが各4割弱です。トウモロコシ、枝豆は西日本で比率低い。夏によく食べる味はさっぱり、スパイシーが30%台でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は7回目の『タブレット菓子』に関するインターネット調査を2022年8月1日～5日に実施し10,082件の回答を集めました。タブレット菓子を食べた人は56%、直近1年間に食べた人は3割強。好きな味・風味は「ミント系」が直近1年間に食べた人の6割弱、「強めのミント系」が3割強、「柑橘系フルーツ」が3割弱です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は8回目となる『レトルト食品』に関するインターネット調査を2022年8月1日～5日に実施し10,049件の回答を集めました。レトルト食品を月1回以上利用する人は7割強で2019年調査より増加していました。「ふだんの食事のメニューとして」利用する人も増加傾向にあります。時系列データもご覧下さい。
日本リサーチセンター（本社：東京都、代表取締役社長：杉原 領治）では、2017年から毎年、「ユニバーサルデザイン社会の実現度 定点観測調査」を実施し、社会の変化、人々の意識変化を追ってきました。最終回となる2022年は、オリンピック・パラリンピック東京大会開催約1年後に、日本社会をどう変えたのか、何をレガシーに刻んだのか、調査を行いました。今回は6年間の経過の速報としてお知らせいたします。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目となる『夏に飲むもの』に関するインターネット調査を2022年8月1日～5日に実施し10,084件の回答を集めました。夏の飲みものの定番は麦茶が4割強、水・ミネラルウォーター、ビール類が各1割弱です。夏に飲みものを常温で飲む人は4割強。水・ミネラルウォーターが5割弱、緑茶が35%、麦茶、コーヒー、コーヒー飲料が各20%台でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は8回目となる『カレー』に関するインターネット調査を2022年8月1日～5日に実施し10,189件の回答を集めました。カレーを食べる人のうち「自宅で作ったカレー」を食べる人は8割弱、「レトルトカレー」が6割弱。カレーを自分で作る人は6割強、女性40代以上では各80%台でした。
株式会社アスマークは、販売価格を上げる値上げと価格を変えずに容量を減らす、いわゆるステルス値上げを比較した際、「食品・ブランド」「製造メーカー」「販売店」のイメージについてどのような違いが生じているのか、また、「チルド・冷凍」「常温」の食品が10％値上がりした際、品目別でみたときに消費者はどのような行動を起こすのか、性別・年代・世帯収入別を比較し、その実態を調査しました。
(株)インテージは、2022年9月13日に開催されたオンラインセミナー「バーチャルツアーで解説！～広がる男性の家事育児と新たな市場機会」では日本と中国の男性の家事育児実態について、インテージがご提供する消費者データベース「Consumer Life Panorama」を用い、中国に焦点を当て、沿岸部の一級都市である上海と、内陸部の新興都市の成都の男性の家事育児実態を掘り下げました。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は2022年10月7日（金）～2022年10月11日（火）の5日間、全国の20代～60代の女性を対象に「プロテイン摂取と美容」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
(株)インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの移動行動”をお届けします。
10月は繁華街の休日昼の人口に注目します。徐々に感染状況が落ち着く中、繁華街の人口はどのように推移したのでしょうか。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、2022年10月、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女5,000人を対象に「ペットに関する調査（2022年）」を実施し、ペットに関わる実態や意識・行動などを全般的に聴取しました。今回は、ペットの飼育状況、関連サービスの利用や意向などを聴取し分析をしました。
(株)ネオマーケティングは、新型コロナウイルス感染症が流行し約2年余りが経過した中で、第７波を迎え未曽有の新規感染者が発生し、ニューノーマルと言われ、見直すことや新たな取り組みに関する話題が多い中、どのような生活習慣・意識に影響が顕著だったのか、また「変わらずに続けていくこと」にも焦点をあてることで、これからの生活において大切にすべきことは何かを考えるきっかけとして、本アンケートを実施いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「手帳に関する調査（2022年）」を実施しました。スマホアプリで予定管理する人も多くなってきていますが、紙の手帳はどのように使われているでしょうか。今回は、使っている紙の手帳タイプ、デジタルツールとの併用状況、紙の手帳の使い方、選び方のこだわりなどを調査しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年10月の第36回は、全国旅行支援（全国旅行割）が開始された10月28日～30日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
(株)インテージ
2022年9月13日に開催されたオンラインセミナー「バーチャルツアーで解説！～広がる男性の家事育児と新たな市場機会」の第1部の内容を抜粋してお届けします。
第1部では、日本の子育て世帯の家事育児の最新状況を、定量・定性の両面から幅広くご紹介しました。特に、これから拡大が予想される「家事育児に積極的なパパ」に着目し、「妻との役割分担」や「消費特性」を深掘りしました。更に、インテージの生活者データベース「Consumer Life Panorama」を活用したバーチャルツアーによる子育て世帯のリアルな暮らしの観察を通して、新たな視点を考察しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「鍋に関する調査（2022年）」を実施しました。ここのところ気温がぐっと下がり、鍋が恋しくなる季節がやってきました。そこで今回は、鍋にしたいと思うシーン、鍋あるある（鍋をするときによく起こること・感じること）、よく使うタレや薬味、オススメの変わりダネ鍋や鍋を作るときのひと工夫を聴取しました。
株式会社アスマークは、在宅勤務を週1～2回している働く土日休みの会社員・公務員を対象に、在宅勤務曜日や、食事スタイル、昼食にかける費用などを、勤続年数別に比較しその実態を調査しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、2022年9月、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「宅配に関する調査（2022年）」を実施し、「宅配」に関わる利用実態や意識・行動などを全般的に聴取しました。今回は、直近３か月以内に宅配サービスを利用した人に対し、受け取り方や梱包、重視点、配達スタッフの負担となっている再配達を少なくする方法やドローン宅配について聴取し分析をしました。
ニールセン デジタル株式会社（東京都港区、代表取締役社長 宮本淳）は、消費者のマルチスクリーンの利用動向調査「ニールセン デジタル・コンシューマー・データベース2022 (Nielsen Digital Consumer Database 2022）」をもとに、デジタルコンテンツの視聴動向についての分析結果を発表しました。
株式会社ネオマーケティングでは、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回、日本の男女20₋40代750人を対象に、弊社のバリューベースプライシングに関する仮説を検証するべくインターネットリサーチを実施いたしました。今回は「バリューベースプライシングリサーチ研究 第二弾」（ネオマーケティングの自社企画開発新商品（サプリメント）で検証）です。
インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの食卓行動”をお届けします。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は3回目となる『使い捨てプラスチック製品』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日に実施して9,907件の回答を集めました。使い捨てプラスチック製品の利用を意識する人は6割強。あった方がよいと思う使い捨てプラスチック製品は「ペットボトル」が5割強、「無料のポリ袋」が4割強、「食品トレイ」「無料レジ袋」が各3割強です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は12回目の『生命保険の加入』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日に実施し9,937件の回答を集めました。生命保険の申込み方法は「知り合いや紹介を受けた営業職員、保険外交員を通じて」が生保加入者の3割強。『アクサダイレクト生命』『チューリッヒ生命』『ライフネット生命』『楽天生命』主加入者では「インターネットで申込み手続き」が1位です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は7回目となる『医薬品の購入』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日に実施し9,971件の回答を集めました。市販薬を月1回以上購入する人は3割弱、2018年調査よりやや増加。購入場面は「病院で治療が必要なほどの症状ではない」が購入者の7割弱、「急な症状」「応急処置」「症状にあった市販薬がある」が各20%台です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は『たんぱく質の摂取』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日に実施し、10,016件の回答を集めました。たんぱく質の摂取を意識している人は4割強。直近1年間に購入した商品は「サラダチキン」が1割、「プロテインの粉末・錠剤」が約8%、「バランス栄養食品やプロテイン：棒状」が約7%です。たんぱく質を意識的に摂取するきっかけ・理由は「健康維持」が摂取を意識している人の7割強、「筋力維持」が5割弱、「免疫力・抵抗力向上」が3割強です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は4回目となる『揚げ物』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日にに実施し、9,923件の回答を集めました。自宅で揚げ物をする人は7割、週1回以上3割強。自宅で揚げ物をする人のうち、「鶏の唐揚げ・竜田揚げ」を作る人が6割弱、「てんぷら」「トンカツ」がそれぞれ約45%でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は7回目の『アイスクリーム』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日に実施し9,982件の回答を集めました。夏にアイスクリームを週1回以上食べる人は6割、冬では2割強。市販のアイスクリームで最も好きな銘柄は、男性10・20代では「ガリガリ君」が1位でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は8回目の『バランス栄養食品』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日に実施し10,023件の回答を集めました。バランス栄養食品の利用頻度は「数ヶ月に1回程度」がボリュームゾーン。利用目的は「空腹感の解消」「お菓子のかわり」が直近1年間利用者の各3割強。週5回以上利用する人では「朝食のかわり」が最多でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は5回目となる『おにぎり』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日に実施し、9,944件の回答を集めました。おにぎりを食べる頻度は「月に1回未満」が3割、「月に2～3回」が2割強。週1～2回以上食べる人は3割弱。過去調査と比べて、おにぎりを食べる人や頻度は減っている傾向がありました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は、7回目となる『日常生活とコーヒー』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日に実施して9,983件の回答を集めました。コーヒーを毎日飲む人は7割強。コーヒー飲用者がふだん飲んでいるコーヒーは、「インスタントコーヒー」が5割強、「レギュラーコーヒー」が4割強。「ペットボトル入りコーヒー」は3割で増加傾向でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は5回目となる『豆乳』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日に実施し9,951件の回答を集めました。豆乳が好きな人は4割弱、女性若年層で比率高い。直近1年間に豆乳・豆乳飲料を飲んだ人は5割弱。豆乳に期待する効果は「コレステロールの低減」が直近1年間摂取者の3割。女性10～40代や男性10・20代では「美肌」が1位でした。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、2022年9月、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「宅配に関する調査（2022年）」を実施し、「宅配」に関わる利用実態や意識・行動などを全般的に聴取しました。今回は、コロナ禍の外出自粛に伴い利用機会の増えた食材宅配（食品宅配）に着目し分析をしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「本屋に関する調査（2022年）」を実施しました。ネット通販や、電子書籍でも本が買える時代に、人々はどのように本屋を利用しているのでしょうか。今回は「普段の本屋(実店舗)の利用頻度」「本屋の利用の仕方」「本の買い方」「運命的な出会いを果たした一冊」を調査しました。
ニールセン デジタル株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 宮本淳）は、ニールセン デジタルコンテンツ視聴率（Nielsen Digital Content Ratings）のMonthly Totalレポートをもとに、「スポーツ新聞社」ジャンルの利用状況を発表しました。
株式会社トークアイは、9月２１日に実施した「エクストリーマー・インタビュー」をまとめました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、2022年9月、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「宅配に関する調査（2022年）」を実施し、「宅配」に関わる利用実態や意識・行動などを全般的に聴取しました。今回は、以前からある出前や仕出しに加え、コロナ禍で急速に拡大をとげたフードデリバリー（料理宅配）にフォーカスをあて分析をしました。
インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの移動行動”をお届けします。
10月はオフィス街の平日昼の人口に注目します。徐々に感染状況が落ち着く中、オフィス街の人口はどのように推移したのでしょうか。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「お米（ごはん）に関する調査（2022年）」を実施しました。新米の季節となり、秋の味覚とともにお米のごはんを楽しむ方も多いのではないでしょうか。今回は、ごはんを食べる頻度や自宅で食べているごはん、好きなごはん、興味のある「米粉」食品などについて調査しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は5回目となる『美容意識と行動』に関するインターネット調査を2022年6月1日～5日に実施し10,220件の回答を集めました。美容にかける1か月あたりの費用は2021年調査と比べて「0円」が減少、1～1000円未満が増加です。コロナ禍で美容面で気になるようになったことは、女性や若年層では「顔の肌荒れ・肌のトラブル」、女性高年代層では「顔のしわ、たるみ、筋肉のゆるみ」の比率高い
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は10回目となる『ゴールデンウィーク』に関するインターネット調査を2022年6月1日～5日に実施し10,095件の回答を集めました。今年のゴールデンウィークに出かけた人は5割弱。出かけた場所は「ショッピング」「グルメスポット、外食」が各1割強、「ドライブ」が9%、「公園」「帰省」が各7%。ゴールデンウィークの支出は2020年調査より増加しています。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は『食の多様性』に関するインターネット調査を2022年6月1日～5日に実施し10,081件の回答を集めました。多様な食のスタイルに関心がある層は2割弱。直近1年間に実施したものは「糖質制限、ローカーボ」が9%、「無添加主義・オーガニック主義」が4%です。多様な食のスタイルに期待する効果は「健康維持」が6割、「体調不良の改善、体の悩み改善」「免疫力向上」「腸内環境改善」が4割前後。糖質制限・ローカーボ実施意向者では「ダイエット」の比率高い
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は8回目となる『インテリア』に関するインターネット調査を2022年6月1日～5日に実施し10,176件の回答を集めました。インテリアの重視点は、こだわりがある層では「部屋全体のテイストに統一感」「くつろぎ・癒しの空間となり、居心地がよい」「見た目がすっきりしている」が上位。こだわりがない層では「使いやすく、機能的」が最多でした。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「第2回 脱プラスチックに関する調査（2022年）」を実施しました。４月にプラスチック資源循環促進法が施行されて半年経ちますが、普段の買い物ではどのような意識、行動をしているのでしょうか。「普段の買い物やテイクアウトでしているエコ活動」「エコバッグの利用の仕方」「プラスチックのカトラリーが無料配布されなくなった時の行動」「レジでもらえる紙袋についての意識」について聴取し、分析しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は7回目となる『間食』に関するインターネット調査を2022年6月1日～5日にに実施し10,099件の回答を集めました。間食をする時間帯は「昼食から夕方の間」が間食をする人の7割弱、「夕食後」が3割強。「夕方から夕食の間」は若年層で比率高い。コロナ禍前と比べて間食をする頻度が増えた人は約26%、間食をする人のうち、間食でよく「チョコレート」を食べる人は約55%、「スナック菓子」「米菓」「クッキー、ビスケット」が各5割弱でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は4回目となる『果物』に関するインターネット調査を2022年6月1日～5日に実施して10,160件の回答を集めました。好きな果物は「いちご」が7割強、「もも」「梨」が各60%台、「みかん」「りんご」「ぶどう、マスカット」続きます。果物の摂取方法は「生鮮果物をそのまま」が9割強、「生鮮果物を何かにのせる・まぜる」が3割弱。そのまま食べる場面は「間食、おやつ」が摂取者の約46%、「朝食のメニューとして」「夕食後」が各4割弱
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は2回目となる『海苔』に関するインターネット調査を2022年6月1日～5日に実施し10,122件の回答を集めました。食べる海苔のタイプは「焼き海苔」「味付け海苔」が各70%台。「韓国海苔」は女性で比率高い。東日本では「焼き海苔」、西日本では「味付け海苔」が1位です。海苔に期待する効果・効能がある人は3割強。「生活習慣病予防」「頭皮・髪質を保持」「老化防止」が各10%台でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は5回目の『おつまみ』に関するインターネット調査を2022年6月1日～5日にに実施し10,192件の回答を集めました。自宅でお酒を飲む人のうち、おつまみを食べる人は9割弱。「必ず食べる」が7割弱で増加傾向。よく食べるおつまみは、「チーズ」「刺身、たたき」「スナック菓子」「揚げ物」「枝豆」「ナッツ類」がおつまみを食べる人の各40%台です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は7回目となる『焼酎の飲用』に関するインターネット調査を2022年6月1日～5日に実施し10,062件の回答を集めました。焼酎飲用者は46%で過去調査より減少。家で飲む人は焼酎飲用者の7割強で、2019年調査より増加。アルコール飲用者のうち、焼酎飲用意向率は5割弱、週1～2日以上飲用者では9割強、非飲用者では4%でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は11回目の『ドリンク剤の利用』に関するインターネット調査を2022年6月1日～5日に実施し10,233件の回答を集めました。慢性的に疲労を感じている人は6割弱。ドリンク剤の飲用者は4割弱。週1回以上飲む人は1割強、ドリンク剤飲用者の3割弱です。ドリンク剤の重視点は「効能・効果」「価格」が飲用者の各5割弱、「味」「飲みやすい」が各4割弱、「成分、添加物」が26%です。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年9月の第35回は、感染者数が全国で減少を続けている9月22日～25日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
ニールセン デジタル株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 宮本淳）は、ニールセン デジタルコンテンツ視聴率（Nielsen Digital Content Ratings）のMonthly Totalレポートをもとに、飲食店予約サービスの利用状況を発表しました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太）では、マスク生活の長期化に伴い、消費者はマスク着用をどのように捉えているか、今後のマスク使用意向や政府が打ち出したマスク着用方針についてどのように思っているかなど、2022年2月の調査結果と比較しながら性年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「缶詰に関する調査（2022年）」を実施しました。家庭ではどのような缶詰がどのようなシーンで使われているのでしょうか。「買ったり食べたりすることがある缶詰」「缶詰の使い方や食べるシーン」「缶詰について思うこと」「缶詰のおすすめの食べ方、アレンジレシピ」について聴取し、分析しました。
株式会社インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの食卓行動”をお届けします。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、2022年8月、全国15～49歳の男女を対象に「メタバースに関する調査（2022年）」を行いました。普段の生活でメタバースはどのように利用されているのでしょうか。今回は、メタバースを認知しており関心のある857人に対し、メタバース関連サービスの利用実態、イメージ、今後メタバースを始めるための条件、メタバースで実現してほしいことなどを聴取し分析いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「髪のホームケアに関する調査（2022年）」を実施しました。家庭においてのヘアケア実態について、「髪を洗う頻度」「髪を洗う時に使うもの」「洗髪以外で髪に使うもの」「洗髪アイテムの購入時の選び方」「髪に関する悩み」について聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、2022年8月、全国15～69歳の男性1,375名を対象に「美容に関する調査（2022年）」を行いました。男性美容は”身だしなみを整える”というイメージをお持ちの方も多いと思われますが、最近は、男性においても見た目を気にして、メイクや美容整形、脱毛をする人が増えてきている様子です。今回は、男性編として、メンズメイクの意識と実態、脱毛経験と部位、美容への関心度、美容行動をする理由などを聴取し分析いたしました。
なにかと話題の「メタバース」。ビジネスチャンスと捉えて様々な企業が参入あるいはその準備をしているようです。でも、メタバースって何かがまだよくわかっていないという方も多いと思います。
VR,NFT，ミラーワールド，デジタルツインなどよくわからない言粟も多いです。
ビジネスベースでの埋解をしようとしてしまいますが、そもそもメタバースという仮想世界をどんなふうに楽しんでいるのでしょうか？ この先食事と排泄以外はそこで暮らせるという世界に住む人は何を求め、リアル世界と比べてどこがいいと考えているのでしょうか。まだ不完全とは言え、このバーチャルな世界で多くの時間を過ごしているZ世代の若者の価値観やライフスタイルからこれからの生活価値観を探ります。
5月に実施したワークショップで、「副業」をテーマに、副業から見えるミレニアル世代のライフスタイルや仕事観の変化の兆しを探ってみました。
(株)インテージは以下の調査について途中結果を紹介します。
アンケート調査において、評価を0点から10点の11段階で取得する方法は幅広く行われており、グローバルな調査でもよく用いられている。この聴取方法で取得したアンケート結果について、国ごとの比較を行うと、日本の調査結果が低くなることが度々指摘されている。なぜ、そのようなことが起きるのだろうか。 本記事では、この要因について、インテージグループR＆Dセンターで行っている研究の途中結果を紹介する。
株式会社インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの移動行動”をお届けします。
今回は繁華街の平日夜の人口に注目します。急激に感染者が増える中、夜の人口はどのように推移したのでしょうか。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「ミールキットに関する調査（2022年）」を実施しました。食品の価格高騰が続き、外食も値上げが止まらない中、1食分の食材がセットになったミールキットが注目を集めています。コロナ禍をきっかけに利用し始めた方も多いのではないでしょうか。今回は、「ミールキットを使用するメリット」「ミールキット利用時に重視する点」「ミールキットに求めること」「ミールキットのイメージ」を聴取し、分析しました。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+®（全国小売店パネル調査）をもとに、原油や原料費の高騰が続き日用消費財メーカーなどが商品の値上げを発表する中で、生活者がどのような影響を受けているのか、実際に購入をする店頭販売価格の値上げについて調査しました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回、日本と米国のZ世代を中心に男女1,545人を対象にインターネットリサーチを実施いたしました。
今回、第3弾目の日米比較編では日米のZ世代で「SNSのイメージや消費感度」についての調査を行ないました。
(株)クロス・マーケティングは、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年8月の第34回は、第7波の感染者数が減少傾向に転じた8月26日～28日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「秋の訪れに関する調査（2022年）」を実施しました。どのような瞬間に、人々は夏の終わりや秋の訪れを感じているのでしょうか。今回は、「秋の訪れを感じる瞬間」「秋服への衣替えについての気持ちや行動」「“暑い秋”に伴う心配ごと」「秋になったら楽しみなもの・こと」について聴取しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、『デジタルギフト（eギフト）』に関するインターネット調査を2022年5月1日～5日に実施し10,134件を集めました。
デジタルギフトサービスを知っている人は5割弱。直近1年間にデジタルギフトを贈った人は1割、もらった人は25%。いずれも女性若年層で比率高い。贈りたい場面は「お返しやちょっとしたお礼」「誕生日や記念日」が利用意向者の各50%台、「お祝い事」が3割強。「誕生日や記念日」は女性10～30代で7～8割でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、2回目となる『自転車保険』に関するインターネット調査を2022年5月1日～5日に実施し10,229件の回答を集めました。
自転車保険加入は、自転車利用者の6割強、近畿での加入率がやや高い。加入者のうち契約者本人対象が3割強、家族型が6割強。「自動車保険・火災保険などの特約」「自転車保険※特約以外」が各3割強。加入経路は「自転車販売店」が加入者の4割強、「インターネット」が3割弱、「保険代理店の窓口」が1割強です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、2回目となる『コインランドリー』に関するインターネット調査を2022年5月1日～5日に実施し10,070件の回答を集めました。
直近1年間にコインランドリーを利用した人は2割弱。月1回以上利用した人は2割強。男性若年層で比率高い。利用時間帯は「平日・午前中」「休日・午前中」がボリュームゾーンでした。気になることは「衛生面で不安」が5割弱、「他の人が使った後のウイルスや汚れ」「料金が高い」「洗濯機や乾燥機の手入れ」が3割前後
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、4回目の『洋食』に関するインターネット調査を2022年5月1日～5日に実施して10,141件の回答を集めました。
自宅で洋食を食べる頻度は「週に2～3回くらい」が約45%。自宅で食べる洋食の準備方法は「自分や家族の手作り」が8割強、続く「冷凍食品、レトルト食品」「お惣菜、弁当」は増加傾向です。自宅でよく食べる洋食は「カレーライス」が8割弱、「ハンバーグ」が5割強、「スパゲティミートソース」「トンカツ、ポークカツレツ」「スパゲティナポリタン」が3割前後
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、19回目となる『マンションのブランド』に関するインターネット調査を2022年5月1日～5日に実施し10,122件の回答を集めました。
マンションの購入経験者・意向者の重視点は「最寄駅からの距離」「生活環境の利便性」「日当たり・採光」が各60%台、「間取り」が6割弱。マンションに住みたい人は2割強、住みたい理由は「セキュリティが充実」「設備のメンテナンス・清掃などの負担が少ない」「機密性、断熱性が高い」が各5割弱。一戸建てに住みたい人は約55%
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、4回目となる『しょうゆ』に関するインターネット調査を2022年5月1日～5日に実施し10,109件の回答を集めました。
自宅でしょうゆを利用する頻度は「ほとんど毎日」が4割弱、「週4～5回」「週2～3回」が各2割強。しょうゆ利用者のうち、「プッシュタイプ」利用者は4割強。過去調査と比べて増加傾向にあります。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は、7回目となる『お惣菜』に関するインターネット調査を2022年5月1日～5日に実施し、10,066件の回答を集めました。
お惣菜を週1回以上購入する人は6割弱。購入場所は「スーパー」が惣菜購入者の9割強、「コンビニエンスストア」が約35%で、家で作るよりお惣菜を買うことが多いおかずは、「揚げ物」が惣菜購入者の6割弱、「漬物」「焼き物」が各2割強でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、7回目の『キャンディ』に関するインターネット調査を2022年5月1日～5日に実施し10,230件の回答を集めました。
キャンディを食べる人は5割弱、過去調査と比べて減少傾向。週1回以上食べる人は3割。好きなキャンディの味は「のど飴」「フルーツ味」が5割前後、「ミルク味」「ハチミツレモン味」「ハーブキャンディ」が各30%台でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、6回目となる『スナック菓子』に関するインターネット調査を2022年5月1日～5日に実施し10,246件の回答を集めました。
スナック菓子を週1回以上食べる人は5割強。食べる場面は「おやつ」が7割、「お酒のおつまみ」「自宅にいるとき」が各36%、「ちょっとおなかがすいたとき」「一人でいるとき」「口寂しいとき」が各20%台でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、9回目となる『コンビニスイーツ』に関するインターネット調査を2022年5月1日～5日に実施し10,170件の回答を集めました。
コンビニスイーツの購入者は6割弱。そのうち、月1回以上購入する人は6割。1回あたりの購入金額は「250円～300円未満」がボリュームゾーン、2014年以降価格帯が上昇傾向にあります。
株式会社アスマークは、「家事育児」項目を具体的に16項目に種別し、さらに項目を満たしている頻度で分類し、自身がメインで担当する項目、配偶者に具体的に協力を求めたい項目、併せて、自己評価や配偶者への満足度等、「家事育児」に対しての価値観について、性別で比較し、その実態を調査しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「夏の思い出に関する調査（2022年）」を実施しました。今年は3年ぶりに行動制限のないお盆休みとなり、久しぶりの帰省や旅行を楽しんだ人も多いのではないでしょうか。今回は、今年の夏の旅行実態や、夏に「やり残した」「これからやりたい」と思うことなどを通して、今年の夏の過ごし方を聴取しました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。
今回、第3弾目では日本のY世代とZ世代で「SNSのイメージや消費感度」についての調査を行ないました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、2022年7月、全国20～69歳の男性1,250名を対象に「身体の悩みに関する調査（2022年）」を行いました。コロナ禍の中、行動制限の影響で人と直接会うことが少ない生活となり、ストレスなどから身体に不調をきたした人もいるのではないでしょうか。今回は、男性編として、現在や将来的な悩み、温活・腸活・菌活およびフェムテック・メノテック認知状況、職場においての意識などを分析いたしました。
インテージでは、Z世代リサーチ研究分科会(1) を中心に複数の部署やグループ会社で連携し、産業能率大学の小々馬敦先生(2)とアルファ世代・Z世代といった“テックネイティブ”の情報接触・価値観・消費行動を明らかにするための共同研究を行っています。
ポストジェネレーションZと言われるアルファ世代に着目をして、定量・定性調査（インタビュー）から得られた結果を複合的に考察していきます。
インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの移動行動”をお届けします。
毎月注目するポイントを変えて人口推移をみていきます。7月は新宿駅に注目しました。第7波の影響は日本で一番乗降客数の多い新宿駅の人流にどの程度影響したのでしょうか。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、2022年7月、全国20～69歳の女性1,250名を対象に「身体の悩みに関する調査（2022年）」を行いました。経済産業省は、働く女性が増える中、月経前症候群（PMS）による労働損失が生じていることから、2021年よりフェムテックを活用した働く女性の就業継続支援事業を行っています。今回は、女性編として、現在や将来的な悩み、フェムテック・メノテック認知状況や職場においての意識などを分析いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、2022年7月、全国20～69歳の男女2,500名を対象に「防災に関する調査（2022年）」を行いました。気象庁は被害軽減や早めの避難をうながすため、「線状降水帯予測」の提供を6月から開始しました。大雨だけではなく地震や噴火などによる自然災害への心配はつきません。今回は、備え・実践編として、備えの実施や備えている物やこと、防災対策を行う際のきっかけや対策を行わない理由、防災訓練への意識と参加状況などを分析しました。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は2022年7月5日（火）～2022年7月7日（木）の3日間、全国20～69歳までの男女984名の「SNSで商品を購入したことがある方」を対象に「SNSでの商品の購入前の興味」や、「SNSでの商品購入の決め手」等をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「和菓子・和スイーツに関する調査（2022年）」を実施しました。昨今、和菓子や日本伝統の食材と、洋菓子に使う材料の両方を使った「和スイーツ」が注目されています。インスタ映えするようなおしゃれな見た目のものや、季節を感じる老舗店の和菓子など、世の中の「和菓子・和スイーツ」に対する趣味嗜好を調査しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、2022年7月、全国20～69歳の男女2,500名を対象に「防災に関する調査（2022年）」を行いました。気象変動による自然災害が増えた昨今、身近でいつ自然災害が起こっても不思議ではない状況となっています。今回は、意識編として、不安度・不安点、防災の必要性、避難について、他の地域で災害が起きた場合の気持ちなどを分析しました。
株式会社インテージは、今の日本のお金や資産に対する考え方を、海外の国との比較を通して探ってみました。調査は日本と中国、香港、アメリカ、スウェーデン、タイ、インドネシア、ベトナム、インドの9か国の主要都市で行い、その結果をインテージの現地リサーチャーと共に読み解いています。
ニールセン デジタル株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 宮本淳）は、ニールセン デジタルコンテンツ視聴率（Nielsen Digital Content Ratings）のMonthly Totalレポートをもとに、旅行予約サイトの利用状況を発表しました。
インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの食卓行動”をお届けします。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「スポーツ観戦に関する調査（2022年）」を実施しました。今年の後半もたくさんのスポーツイベントや大会が予定されていますが、観戦スタイルなどはどうなっているのでしょうか。今回は、 「2022年後半に楽しみにしているスポーツ（イベント）」「2022年後半のスポーツ観戦スタイル」「リアルでのスポーツ観戦ならではの楽しみ」「スポーツ観戦に関連して購入・消費する費目等」について聴取しました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）は、今年4月に値上げに関する意識調査を行った反響の大きさから、今回は品目ごとの消費者の態度変容について更に詳しく把握するため、本調査を実施しました。
株式会社アスマークは、多様化する挙式に対する価値観は、年代はもちろんのこと、友人・知人などの挙式への参列回数によっても異なってくると仮定し、また、「挙式の際にこだわるもの」が何なのかによっても価値観に変化がみられるのかどうかを検証してみました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は10回目となる『ホワイトデー』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,011件の回答を集めました。今年のホワイトデーに何かしたりもらったりした人は3割強。今年のバレンタインデーにプレゼントを贈った人のうち、「お菓子やプレゼントをもらった」は5割弱。バレンタインデーにプレゼントをもらった人のうち、「お菓子やプレゼントを贈った」は6割強です。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、2022年7月、全国15～69歳の男女を対象に「ゲームに関する調査（2022年）」を行い、コンシューマゲーム、スマホゲームなどの分野別にゲーム実態を聴取しました。今回は、スマートフォンゲーム（以下、「スマホゲーム」）を月に1回以上プレイする人にフォーカスをあて、プレイ頻度、プレイ時間の変化、プレイジャンルや選定時重視点、支出金額と支出内容などを分析しました。
マイボイスコム（東京都千代田区）は、3回目となる『スーツ』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,132件の回答を集めました。スーツを着る頻度は「年に1回未満」が所有者の4割強、週1回以上着る人は2割弱。着る場面は、「法事、お葬式等」が所有者の6割弱、「仕事」「結婚式」が各4割弱、「入学式・卒業式など行事やお祝いごと」が3割弱です。スーツの購入場所は「スーツ量販店」が所有者の4割強、「デパート」「大型スーパー」が各20%台です。
マイボイスコム（東京都千代田区）は5回目となる『スマートスピーカー（AIスピーカー）』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,020件の回答を集めました。スマートスピーカーの認知率は8割強、自分で利用している人は9%です。スマートスピーカーの利用意向者が利用したい機能は「天気予報を聞く」が6割強、「音楽を聴く」が5割強、「ニュースの読み上げ・画面表示」「アラーム・時報、タイマーの設定」が各4割強
マイボイスコム（東京都千代田区）は6回目となる『携帯電話・スマートフォンとライフスタイル』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,016件の回答を集めました。1日1時間以上利用する人は、スマートフォン主利用者で6割弱。スマートフォン主利用者では「気がつくと長い時間利用」「睡眠時も近くにおいている」が各3割弱、「手持無沙汰になると無意識のうちに手に取っている」「スマートフォン・携帯電話のない生活は退屈・不安」が各2割弱です。
マイボイスコム（東京都千代田区）は7回目となる『解熱鎮痛剤』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,073件の回答を集めました。直近1年間に市販の解熱鎮痛剤を利用した人は約45%、女性で比率高い。選定時の重視点は「効能・効果」が利用者の5割弱、「効き目の速さ」が3割強、「価格」が3割弱。2018年調査と比べて「成分」が増加です。ここ2～3年間に痛みで悩まされたことがある人が、市販薬で対処したものは「頭痛」が4割弱、「腰痛」が1割強、「肩こり痛」が1割です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は18回目の『オンラインショッピングの利用』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,061件の回答を集めました。直近1年間にオンラインショッピングを利用した人のうち、10回以上利用した人は4割弱。パソコンで10回以上利用した人は5割強です。直近1年間に購入したものは「食料品・飲料・アルコール」「衣料品」が利用者の40%台。パソコンで購入したものと比べて「衣類小物、装飾品」「化粧品、美容用品」が上位
株式会社アスマークは、福岡市内のスーパーの利用状況と商業施設の利用状況について、代表的な店舗を、性別年代別に比較し、その実態を調査しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目となる『缶詰の利用』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,035件の回答を集めました。缶詰を月1回以上購入する人は5割強。購入理由は「保存がきく」が購入者の9割弱、「価格が安い」「味がおいしい」が各3割強です。非常用食品として缶詰を備蓄している人は4割強。「備蓄しており、普段の食事などでも利用（ローリングストック）」が3割強、女性や高年代層で比率高い傾向がありました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は『植物性ミルク』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施して10,096件の回答を集めました。植物性ミルクの飲用経験者は6割強、直近1年間に飲んだ人は約46%。直近1年間に飲んだものは「豆乳」が4割弱、「アーモンドミルク」が2割弱、「ココナッツミルク」が約6%です。植物性ミルクの魅力は「健康に良い」が5割強、「栄養価が高い」が2割強、「低カロリー」が2割です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目の『塩・塩分』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,066件の回答を集めました。塩味のものが好きな人は8割弱、現在利用している減塩商品は「しょうゆ」が4割弱で増加傾向、「みそ」が2割強です。塩・塩分の摂取量が多い方だと思う人は約46%、男性40・50代で比率高い。少ない方だと思う人は1割強、「ちょうどよいと思う」は4割強でした。
株式会社アスマークは、糖質オフ・ゼロビールに関する調査を実施しました。
コロナ禍の自粛生活で家庭内飲酒が増え、”自粛太り”を気にして糖質オフ・ゼロビール類を選ぶ消費者が増えたといわれています。事実、新商品も続々登場し、市場はかつてないほどの活況を呈しています。
そこで気になるのは、糖質オフ・ゼロビール類を飲み始めたユーザーは、”自粛太り”に対する効果実感は表れているのでしょうか？また、通常ビール類と比べてどのような評価をしているのでしょうか？購入したくなるキャッチコピーは？
これらの調査結果に対し、統計局が定める5大都市の定義に基づき、都市別比較をしてみました。
株式会社アスマークは、日本と東南アジア諸国（インドネシア・タイ・フィリピン・ベトナム・シンガポール・マレーシア）の男性のスキンケア実態を比較し調査を実施しました。
今回は【生活実態編】とし、スキンケア実態とともに、洗顔・ひげそり・日焼け止めの使用実態を中心にレポート公開しています。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は3回目となる『しょうが』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,038件の回答を集めました。しょうがが好きな人は8割弱。週1回以上摂取する人は6割強、女性や高年代層で比率高く年代差が大きい。利用するしょうがの形状は、「生のもの」「チューブ入り」がしょうが利用者の各7割強。過去調査と比べて、「チューブ入り」は増加傾向です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目となる『お米』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,064件の回答を集めました。
自宅で食べるご飯は「お米を研いで炊く」が8割強、「無洗米を使って研がずに炊く」が2割弱。お米の保存方法は「米びつ等に入れ常温で保存」がご飯を炊く人の5割強、「袋のまま常温で保存」が約26%です。お米の購入場所は「スーパーの店頭」が購入者の6割、「生産者から直接購入」「インターネットショップ」が各1割強でした。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「ホカンスに関する調査（2022年）」を実施しました。なかなか外出や遠出ができない今、ホテルでの滞在そのものを楽しむ「ホカンス」が利用されつつあるようです。今回は、「ホカンスの体験・興味」「ホカンスをするとしたら利用したいホテル・プラン」「誰と一緒にホカンスに行きたいか」「1泊当たりの上限金額」を聴取しました。
※ホカンスとは「ホテル」と「バカンス」を組み合わせた造語です。観光のついでなどに泊まるのではなく、ホテルでの滞在そのものを楽しむことを指します。ステイケーションとも言われます。
インテージでは、Z世代リサーチ研究分科会(1) を中心に複数の部署やグループ会社で連携し、産業能率大学の小々馬先生 (2)とα世代・Z世代といった“テックネイティブ”の情報接触・価値観・消費行動を明らかにするための共同研究を行っています。第４回となる今回のコラムでは、インテージの調査から見えたα世代・Z世代のメディア接触行動の実態を、「テレビ」にフォーカスしてお届けします。若年層のテレビ離れが叫ばれる一方で、インターネットに接続されるテレビ、いわゆる「スマートテレビ」の普及で利用方法が大きく変化しているテレビ。テックネイティブとテレビとの新しい関係、その実態に迫ります。
株式会社インテージは、インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの移動行動”をお届けします。
毎月注目するポイントを変えて人口推移をみていきます。6月は例年よりも早い梅雨明けとなり、夏日が続きました。そんな中、首都近郊の観光地である江の島に注目しました。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は2022年6月3日（金）～2022年6月6日（月）の4日間、全国の20歳以上の男女を対象に「食料品の値上げ」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
株式会社インテージは、前回、テレビ番組と関連したSNSの使い方について調査結果を紹介しました。SNSを利用するのはどのようなテレビジャンルを観ているときなのでしょうか。実態をインテージが保有している「メディア行動ログデータ」を使って、明らかにしていこうと思います。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、2022年の夏休みについて、全国の15歳から79歳の男女を対象に2022年6月21日～6月23日に実施した調査結果を公開します。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回、日本のZ世代を中心に男女945人を対象にインターネットリサーチを実施いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「暑い日の過ごし方に関する調査（2022年）」を実施しました。今夏、電力不足が叫ばれる中でのエアコン使用状況、暑さ対策グッズの使用状況はどのようなものなのでしょうか。今回は、「暑さ対策」「昨年と比べたエアコンの使い方」「暑さ対策グッズ」などについて聴取しました。
株式会社インテージは、全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+®（全国小売店パネル調査）で、日用消費財の中で何が特に売れたのかを振り返ります。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年6月の第32回は、東京都で感染者数の増加がみられた6月24日～26日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社ネオマーケティングは、様々なカテゴリでサービスが展開されているサブスクリプションサービスの利用実態を改めて調査しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「夏野菜に関する調査（2022年）」を実施しました。今夏、人々から好まれる夏野菜や夏野菜を使った料理とは、どのようなものなのでしょうか。今回は、「夏野菜と聞いて食べたいもの」「夏野菜を使った料理で食べたいもの」「野菜の購買行動」「家庭菜園の経験・意向」などを聴取しました。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+®（全国小売店パネル調査）をもとに、原油や原料費の高騰が続き日用消費財メーカーなどが商品の値上げを発表する中で、生活者がどのような影響を受けているのか、実際に購入をする店頭販売価格の値上げについて調査しました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、消費者の睡眠に関する悩みや対策、コロナ影響、パートナーに対する悩みなど、睡眠に関する実態を把握するため、本調査を実施しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「ながら聞きに関する調査（2022年）」を実施しました。何かしながら音楽を聴いたり、ラジオやテレビの音を聴いたりしている人は多いのではないでしょうか。今回は、「普段どのようなシーンでながら聞きをしている（BGMを流す）か」「ながら聞きでBGMとしているもの」「BGMをかける理由」「おすすめのBGM」を聴取しました。
※BGM…音楽に限らず、ラジオや配信アプリなどの音声コンテンツやテレビ・YouTube等の映像の音声も含みます。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目の『消費スタイル』に関するインターネット調査を2022年3月1日～5日に実施して10,085件の回答を集めました。価値があると思うものは「持ち家」が4割弱、「パソコン」「車」「スマートフォン・携帯電話」が20%台、「海外旅行」「書籍、マンガ、CD、DVD・BDなど」が2割弱です。無くてもかまわないと思うものは「高級ブランドの服・バッグ」「宝飾品」が6割強、「ゲーム機」が5割強、「コレクターズアイテム」「美容・エステ」が40%台でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は2回目となる『サステナビリティ（持続可能性）』に関するインターネット調査を2022年3月1日～5日に実施し10,003件の回答を集めました。サステナビリティ関連で内容を知っているものは「SDGs」が約65%、2020年調査より大きく増加。エシカル消費の観点で行っていることは「食品ロ
スを減らす」が5割強です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は『スマートウォッチ』に関するインターネット調査を2022年3月1日～5日に実施し10,107件の回答を集めました。スマートウォッチの利用者は1割、男性10～30代でそれぞれ約16%。利用意向者は2割強、スマートウォッチ利用者では9割弱、非利用者では4割弱、非所有者では約16%でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目となる『弁当』に関するインターネット調査を2022年3月1日～5日に実施して10,068件の回答を集めました。お弁当を食べる人は8割弱、週1日以上食べる人は4割です。お弁当を作る人は4割弱、男性2割弱、女性6割弱。週1日以上作る人は2割弱。自分で作る理由は「食費の節約」が5割強、「手作りの方がおいしい」「好きなものを食べられる」「家族のため・要望」等が各2割強でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は6回目となる『チーズ』に関するインターネット調査を2022年3月1日～5日に実施し10,146件の回答を集めました。チーズが好きな人は9割。週1～2日以上食べる人は6割弱、女性や高年代層で比率高い。自宅で食べるチーズの種類は「プロセスチーズ」がチーズ利用者の7割弱、「カマンベールチーズ」が45%、「クリームチーズ」「モッツァレラチーズ」「パルメザンチーズ」が各30%台でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目となる『野菜』に関するインターネット調査を2022年3月1日～5日に実施して10,020件の回答を集めました。野菜を使った料理を毎日食べる人は7割弱。好きな野菜の上位10位は、「キャベツ」「タマネギ」「トマト」「ジャガイモ」「大根」「ナス」「キュウリ」「ネギ」「白菜」「レタス」でした。参考になれば幸いです。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目となる『スイーツ・デザート類』に関するインターネット調査を2022年3月1日～5日に実施し10,175件の回答を集めました。スイーツ・デザートを週1回以上食べる男性は6割強、女性は8割。食べるシーンは「ふだんのおやつ」がスイーツを食べる人の6割強、「誕生日、クリスマスなどの行事やお祝い」「おみやげなどでもらったとき」「ちょっと一息つきたいとき」「家族が買ってきたとき」が各30%台でした。
株式会社インテージでは年1回、「i-SSP（インテージシングルソースパネル）」のモニターに対し、メディアとの付き合い方をアンケートにて聴取する「i-SSP Media Profiler」という調査を実施しています。今回はその回答データを用いて、視聴者から見たテレビ番組とSNSの関連性を調べてみました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「洗濯に関する調査（2022年）」を実施しました。全国では梅雨入りした地域もありますが、洗濯日和が続いているところも多いです。今回は「洗濯時にしていること・気になること」「洗濯物の乾かし方」「乾かすときにしていること・気になること」「実践している上手な洗濯の仕方（洗い方）／洗濯に関して知りたいこと」などについて聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「今夏の旅行に関する調査（2022年）」を実施しました。夏を前に、人々の旅行に対する意識はどのようになっているのでしょうか。今回は、「今年の夏、泊りがけの旅行に行きたいか」「泊りがけの旅行の楽しみ方」「行きたくない理由」「どこに行って何をしたいか」などを聴取しました。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回、日本と米国のZ世代を中心に男女1525人を対象にインターネットリサーチを実施いたしました。
株式会社アンド・ディ(東京都港区、代表取締役：佐藤 哲也）は、全国6都道府県において「住民意識」について自主調査を実施いたしました。
今回は、観光客ではなく、地域にお住いの住民の皆様の意識やニーズの把握・今後の戦略策定のために欠かせない「住民意識調査」についても併せてご紹介いたします。
株式会社マーケティング・リサーチ・サービスは、、若者を理解し、有効なアプローチを探るため、若者に定着した「ゲーム実況の視聴」と「投げ銭」の行動についてインタビューを行いました。
株式会社インテージは、以下の調査を行いました。
「新型コロナ感染拡大以後の生活・行動・考え方で変化したこと」を調査したところ、『人づきあい・コミュニケーション』『食』に次いで、3番目に『健康』が挙がってきました。
この変化を受け、健康市場にどのような影響がみられているのでしょうか、消費財に関するデータから見てみました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「漫画の読み方に関する調査」を実施しました。近年では漫画雑誌や単行本だけでなく、電子書籍や漫画アプリ、SNSなど、漫画を読む手段も増えてきました。今回は、「漫画を読む頻度」「漫画を読む方法」「気になる漫画や読みたい漫画の見つけ方」「最近のおすすめの漫画作品とその理由」を聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女を対象に「消費動向に関する定点調査（2022年5月）」を実施しました。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2022年4月19日～2022年4月21日の3日間、北海道、福岡県、東京都の20歳～69歳の男女1500人を対象にインターネットリサーチを実施いたしました。
今回は、北海道・福岡・東京の生活者毎の購買行動、購買意識の違いを明らかにする目的で、各エリアの生活者を対象に、SNS、オンラインショッピング、商品購入に関する内容を幅広く調査しました。
日本インフォメーション株式会社は、これまでもZ世代の価値観や生活実態について独自に研究を行ってきました。今回は、「Z世代」のインサイトに近づくべく、幅広い項目（食品飲料品の購入実態、時間の使い方、消費行動（お金）、美意識、住環境、人付き合い、気持ち・考え方、SDGｓ等）について意識や行動に関して聴取するインターネット調査を行いました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「自家製する食べ物に関する調査（2022年） 」を実施しました。コロナ禍でおうち時間が増え、「自家製」をはじめた人も増えたのではないでしょうか。今回は、ぬか漬け、梅酒などの果実酒、梅干し、味噌・麹、ヨーグルト・キムチなどの発酵食品について、自家製した経験や思うことについて聴取しました。
株式会社インテージは、インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの買い物行動”をお届けします。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年4月の第30回は、3年ぶりの行動制限のないゴールデンウィーク開始直前の4月28日～5月1日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「湿気に関する調査（2022年）」を実施しました。梅雨入りを前に、人々の湿度に対する意識、実態はどのようになっているのでしょうか。今回は「普段、自宅の湿度をどの程度気にしているか」「自宅の湿度の高さを実感する瞬間」「部屋の湿度を下げるためにしていること」などを聴取しました。
マイボイスコム（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は8回目となる『自動食器洗い機』に関するインターネット調査を2022年2月1日～5日に実施し10,135件の回答を集めました。
自動食器洗い機の所有者は3割強。近畿や中国で高く、北海道や東北で低い。所有者のうち、1日1回以上利用する人は6割。据え置き型所有者は、ビルトイン型所有者より利用頻度が高い傾向です。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目の『冬の味覚』に関するインターネット調査を2022年2月1日～5日に実施し10,220件の回答を集めました。
冬の味覚を意識する人は約55%。自分にとっての冬の味覚とは、「みかん」「白菜」が5割前後、「牡蛎」「大根」「蟹」「寒ブリ」が3～4割。近畿では「蟹」、中国では「牡蛎」、四国や九州では「白菜」が最多です。冬に食べたい味は「濃い・こってり」が3割強、「クリーミィ」が25%
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は3回目となる『食用油』に関するインターネット調査を2022年2月1日～5日に実施し10,109件の回答を集めました。
自宅にある食用油の種類数は、「3～4種類」が5割強です。直近1年間に食用油を利用した人が、効能・効果を期待して利用している食用油は「オリーブオイル」が4割弱、「ごま油」「サラダ油」「亜麻仁油」が各10%台。期待する効能・効果は、「悪玉コレステロールを下げる」が2割でした。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、9回目となる『カップスープ』に関するインターネット調査を2022年2月1日～5日に実施し10,229件の回答を集めました。
カップスープを食べる人は6割弱。利用意向は5割強、女性や若年層で高い傾向です。好きなカップスープの味は「コーンスープ（洋風）」「たまごスープ」がカップスープ利用者の各40%台、「ポタージュ」「わかめスープ」が各4割弱。「チャウダー、クラムチャウダー」「かぼちゃスープ」「ミネストローネ」は女性で比率高い
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は3回目となる『定額制サービス（サブスクリプション）』に関するインターネット調査を2022年2月1日～5日に実施し10,121件の回答を集めました。
直近1年間に定額制サービスを利用した人は3割弱、若年層で比率高い。「定額料金で、条件内でサービスを使い放題」が2割強でした。定額制サービスの利用意向は2割強、10・20代では5割弱。利用意向者の重視点は「月額料金」「料金に見合う内容である」が各70%台、「品ぞろえ」「品質」が各4割弱です。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目となる『紅茶飲料』に関するインターネット調査を2022年2月1日～5日に実施し10,161件の回答を集めました。
紅茶系飲料の飲用者は6割、「月に1回未満」がボリュームゾーン。よく飲む紅茶系飲料の容器は「ペットボトル」が飲用者の9割弱。過去調査と比べて「缶」は減少しています。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は7回目となる『コンビニエンスストアの利用』に関するインターネット調査を2022年2月1日～5日に実施し10,226件の回答を集めました。
コンビニエンスストアを週1回以上利用する人は5割強。利用場面は「お弁当やおにぎり、パン、お惣菜などの食品を買う」が利用者の6割強、「お菓子、デザート類、アイスなど」が約45%、「サービスを利用」「飲料を買う」が3割前後。過去調査と比べて、「お菓子、デザート類、アイスなど」「サービスを利用」が増加傾向です。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は7回目となる『日本酒』に関するインターネット調査を2022年2月1日～5日に実施し10,069件の回答を集めました。
日本酒を飲む人は約45%、過去調査と比べて減少傾向。男性高年代層で比率高く、週1日以上の飲用者は1割強でした。よく購入する容量は「瓶入り（720ml）」が飲用者の4割で増加傾向にあります。日本酒の飲用意向者はアルコール飲用者の5割強。男性60・70代で高く、男性20代で低くなっています。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「リユースに関する調査（2022年）」を実施しました。GW中に部屋の片づけをする人や断捨離をする人などもいるかと思います。今回は「使わなくなったものに対する対処・行動」「使わなくなったものを売らない理由」「使わなくなったものを売るときの理由」などについて聴取しました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、消費者は特にどのような商品に値上げを実感し、値上げに対してどのような対策を取ろうと考えているのか、品目別に把握するために本調査を実施しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「ゴールデンウィークに関する調査（2022年）」を実施しました。今年も行楽シーズンがやってきました。まだコロナ禍ではありますが、昨年とは違った過ごし方を予定している人もいるのではないでしょうか。今回は「昨年と比べて、今年のゴールデンウィークはどのような気持ちで迎えるか」「今年のGWにやろうと思っていること、楽しみにしていること」「昨年と比べて、今年のほうが楽しみな理由」「コロナ感染者数が増加した場合、GWの外出予定をどうするか」について聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「食に関する調査（2022年）」を実施しました。「食」に関わる実態や意識・購買行動などを全般的に聴取しました。その中から、今回は外食や値上げ、トレンド食品にフォーカスをあて分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「食に関する調査（2022年）」を実施しました。「食」に関わる実態や意識・購買行動などを全般的に聴取しました。その中から、今回は自宅で食事をする際の手料理率、出来合いの食品の購入理由と重視点、インスタント・フリーズドライ・レトルト・冷凍食品の購入状況に着目し分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「男性美容に関する調査（2022年）」を実施しました。男性向け化粧品も増えつつある昨今、男女それぞれから見た男性の美容行動に対する意識はどのようになっているのでしょうか。今回は「男性がやっていると特別だと思う美容行動／特別なことだと思わない美容行動」「男性が美容行動をする理由（だと思うもの）」「今後やってみたい／やってほしい美容行動」について聴取しました。
株式会社マーケティング･リサーチ・サービスは、勤務中の昼食の実態を把握するためにアンケートを男性の有職者に対して実施致しました。また、合わせてダイエットをしている方の昼食事情もアンケート調査を行いました。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は15回目となる『くらしと節約』に関するインターネット調査を2022年1月1日～5日に10,109件の回答を集めました。
2021年の生活に満足できた人は5割弱、満足できなかった人は5割強。満足できた人の比率は2021年調査時より増加したが、2020年調査時よりは低い。自分が幸せだと思う人は全体の6割弱で、男性30・40代で低い。
経費を節約した人は約56%。節約の理由は「将来の生活に備えて」が節約をした人の3割強、「収入が少ない・減った」が約26%。2021年調査と比べ「将来の生活に備えて」が微増、「社会情勢への不安」が微減傾向です。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は23回目となる『インターネットバンキングの利用』に関するインターネット調査を2022年1月1日～5日に10,171件の回答を集めました。
インターネットバンキング現在利用者は全体の約66%。2018年調査以降微増傾向。「口座情報の照会・明細の確認」「振り込み・送金」などが利用者の各8～9割。PayPay銀行主利用者、楽天銀行主利用者などでは「ネットショッピングなどの決済」の比率が高い傾向です。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は8回目となる『コンビニコーヒー』に関するインターネット調査を2022年1月1日～5日に実施し10,145件の回答を集めました。
コンビニエンスストア利用者のうち、コンビニコーヒー直近1年以内購入者は6割弱。週1回以上購入者は全体の2割強、直近1年間購入者の4割弱。
「セブン‐イレブン」での購入者が直近1年以内購入者の7割強でした。
購入理由は「価格が安い」「値段の割においしい」「缶コーヒーやペットボトル入りコーヒー等よりおいしい」が直近1年間購入者の各4割強、「できたてが飲める」「気軽に買える」「味が本格的」などが各3割弱です。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+®（全国小売店パネル調査）をもとに、原油や原料費の高騰が続き日用消費財メーカーなどが商品の値上げを発表する中で、生活者がどのような影響を受けているのか、実際に購入をする店頭販売価格の値上げについて調査しました。
株式会社インテージクオリスと株式会社インテージでは、20～69歳男女2,116人に「新型コロナ感染拡大以後、ご自身の生活・行動・考え方が変化したこと」「今後、新型コロナ感染が収束してもその変化が『定着する』『さらに進む』と感じること」についてアンケートを実施、その中から10人に変化の背景や意識についてインタビューをしました。この記事では、アンケートの結果から、コロナ禍の変化とその定着状況をご紹介します。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目となる『味の好み』に関するインターネット調査を2022年1月1日～5日に実施し10,036件の回答を集めました。
味覚に対して敏感な人は全体の4割強。好きな味のベースは「しょうゆ」「かつおだし」「昆布だし」が各4～5割、「塩こしょう」「みそ」「カレー」「チーズ」などが各30%台です。好きな味は「甘い」「薄い・あっさり」が各4割強、「さっぱり」「甘辛い」「スパイシー」などが各30%台となっています。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目となる『調味料』に関するインターネット調査を2022年1月1日～5日に実施し10,130件の回答を集めました。
調味料に対するこだわりがある人は全体の3割強です。女性高年代層では、こだわりがある人の比率が高い傾向です。こだわりがある調味料は、「しょうゆ」「味噌」「塩」が上位3位。家に調味料がある人のうち2種類以上を常備しているのは「しょうゆ」「塩」が各2割強、「こしょう」「味噌」「ソース」「砂糖」「酢」「だしの素、液体だし(和風)」が各10%台でした。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、10回目となる『ミネラルウォーターの飲用』のインターネット調査を2022年1月1日～5日に実施し10,085件の回答を集めました。
ミネラルウォーターの飲用者は7割弱。そのうち週1回以上は4割。購入場所はスーパーが飲用者の6割弱、コンビニエンスストアが35%、自動販売機が23%。2016年調査と比べてドラッグストアが増加しています。使用場面は「自宅で水を飲む」が4割強、「外出時に持ち歩いて飲む」が約35%、「食事のときに飲む」「災害時の備蓄用」が各1割強でした。
日本リサーチセンター（本社：東京都、代表取締役社長：杉原 領治）は、当社の自主企画として「NRCトラッキング調査」を実施しました。
＜Part3＞は「2021年：withコロナの1年間を振り返る~新型コロナ感染症により、人々の行動や意識に変化はみられたか？~」として、NRCトラッキング調査で実施したマインド関連の項目のうち、「期待や希望を感じることがあった」、「心が癒されることがあった」のポジティブ平均と、「心配することがあった」、「つまらないと感じることがあった」のネガティブ平均について、2021年1月から2022年1月までの1年間の推移をみていきます。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「脱プラスチックに関する調査（2022年）」を実施しました。2022年4月1日から「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律」（以下「プラスチック資源循環法」）が施行されました。これをきっかけにプラスチックの使用を見直す人も増えるのではないでしょうか。今回は、「脱プラスチックの推進意識」「プラスチック資源循環法の認知度」「プラスチックを減らすために工夫していること」「紙製・木製に置き換わってもいいと思うもの」「できればプラスチック製がいいと思うもの」について聴取しました。
株式会社インテージクオリス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小島 賢一）は、コロナ禍で生まれた暮らしの変化の中から、今後も定着していくであろう新しいライフスタイル、生活価値に注目した生活者調査の結果を公開します。20～69歳男女2,116人に「新型コロナ感染拡大以後、ご自身の生活・行動・考え方が変化したこと」「今後、新型コロナ感染が収束してもその変化が『定着する』『さらに進む』と感じること」についてアンケートを実施、その中から10人に変化の背景や意識についてインタビューをしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年3月の第29回は、まん延防止等重点措置が全面解除された直後の3月25日～27日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2022年3月22日（火）～2022年3月24日（木）の3日間、全国の20歳～69歳の男女1000人を対象に「EC」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「缶入りアルコール飲料に関する調査（2022年） 」を実施しました。手軽にいろいろなお酒が楽しめることで人気の缶入りアルコール飲料。低アルコールで飲みやすいものも近年豊富になってきています。今回は「缶入りアルコール飲料の飲酒頻度」「この春飲みたい缶入りアルコール飲料」「 “ハードセルツァー”認知・飲酒意向」「低アルコール・微アルコール飲料の飲用シーン」について聴取しました。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は2回目の『ふるさと納税』調査を2021年12月1日～5日に実施し10,031件の回答を集めました。
ふるさと納税での寄附経験者は3割弱、2019年よりやや増加。「ほとんど毎年」は約16%(ふるさと納税経験者の6割弱)。ふるさと納税の寄附の返礼品は「地域の特産品:食品・飲料」がふるさと納税経験者の9割弱、「地域の特産品以外:食品・飲料」「地域の特産品:その他の物品」が各2割弱でした。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、新成人とその親世代で改正内容の認知をはじめ、どのような意識のギャップがあるか把握するため、本調査を実施しました。
※本調査の年齢標記「新」は、2022年4月1日~2023年3月31日の誕生日で新たに迎える年齢標記を表し、調査時点の年齢とは異なります
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「自動販売機に関する調査（2022年）」を実施しました。人と接触せずに買い物ができる自動販売機はコロナ禍で一層注目を集めています。最近では変わり種の商品を売るユニーク自動販売機が登場し、たびたび話題にあがっています。今回は、「街中で見たことのある自動販売機で売られていた変わったモノ」「自動販売機について思うこと」「対面販売よりむしろ自動販売機で売ってほしいもの」について聴取しました。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は15回目となる『医療保険の加入』に関するインターネット調査を2021年12月1日～5日に10,116件の回答を集めました。
医療保険加入者は全体の7割強、医療保険単独加入が4割弱、特約が2割強。医療保険加入者の商品加入継続意向は6割強。未加入者の新規加入意向は1割強です。医療保険には、営業職員、販売員を通じて加入した人が加入者の各2割前後。オリックス生命主加入者では「ＦＰなどの専門家」、アクサダイレクト生命主加入者、チューリッヒ生命主加入者、楽天生命主加入者では「インターネットで申込み手続き」が1位でした。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は2回目となる『ATMの利用』に関するインターネット調査を2021年12月1日～5日に10,018件の回答を集めました。
直近1年間の送金方法は「インターネットバンキングでの振込・振替」が約46%。「ATMでの振込・振替」は3割強で、2019年調査より減少。店頭で最も多く利用する支払い方法は「現金」「クレジットカード」が各4割弱、「スマホ決済」「電子マネーのカード」が各1割強。
直近1年間に「金融機関の店舗内・併設のATM」利用者は8割強、「コンビニATM」が4割強、「スーパー」のATMは2割強。直近1年間ATM利用者のうち「月2～3回」利用者がボリュームゾーン。利用頻度が3年前と比べて減った人は2割強で2019年調査より増加です。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、『グルテンフリー』に関するインターネット調査を2021年12月1日～5日に10,086件の回答を集めました。
グルテンフリーについて「どのようなものか内容を知っている」が2割強、認知率は8割強。グルテンフリー実施者は約5%で、「ほぼグルテンをとらない食生活を実施」が0.5%、「主食だけなど、グルテン摂取を減らす食生活を実践」が4.9%。
グルテンフリーの食生活実施経験者の理由は「血糖値の上昇を防ぐ」「ダイエットによい」「腸内環境改善によい」が各30%台。「便秘や下痢などの体調不良を改善」「肌荒れ改善」などは若年層、「血糖値の上昇を防ぐ」は、男性や高年代層で高い傾向でした。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目となる『和菓子』に関するインターネット調査を2021年12月1日～5日に実施し10,058件の回答を集めました。
好きな和菓子は「たいやき・今川焼き・人形焼」「大福」が各6割強、「おはぎ・ぼたもち」「カステラ」「せんべい」「どらやき」などが各50%台。和菓子のイメージは「伝統的」「季節感がある」「庶民的」「素朴」「繊細」などが全体の各3～4割。和菓子を週1回以上食べる人は全体の4割弱、60・70代での比率が高い。「月に1回以下」がボリュームゾーン。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目となる『スープ・汁物』に関するインターネット調査を2021年12月1日～5日に実施し10,023件の回答を集めました。
好きなスープ・汁物は「味噌汁」「豚汁、けんちん汁」が各7～8割、「コーンスープ(洋風)」「ビーフシチュー」「クリームシチュー」「ポタージュ」などが各5割です。スープ・汁物を毎日1回以上食べる人は全体の約45%。飲食場面は「夕食」がスープ・汁物飲食者の8割弱、「朝食」「昼食」が各30%台。食べる理由は「スープ・汁物が好き」が、スープ・汁物飲食者の5割強、「体が温まる」が4割強、「野菜をたくさん食べられる」「習慣になっている」などが各3割強でした。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は9回目となる『ワイン』に関するインターネット調査を2021年12月1日～5日に実施し9,937件の回答を集めました。
ワイン飲用者は全体の5割強、過去調査と比べ減少傾向。飲用頻度は「年に数回」が2割強でボリュームゾーン、週1回以上飲用者は、ワイン飲用者の2割強。よく飲むワインの種類は「スパークリングワイン」が過去調査と比べ増加傾向。女性での比率が高い傾向があります。
ワイン飲用シーンは「親しい友人や家族と一緒」が飲用者の5割弱、「ひとりでゆったりとした気分で」「季節行事の時」「普段の食事」「料理に合わせて」「記念日」などが各20%台でした。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2022年3月2日（水）～2022年3月4日（金）の3日間、全国の20歳～69歳の男女400人を対象に「コンビニの新商品」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
株式会社インテージは、インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの食卓行動”をお届けします。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女5,000人を対象に「アウトドアに関する調査（2022年）」を実施しました。今回はアウトドアスポーツの種類別に、実施率、実施目的や理由、頻度、今後の意向などを聴取し、分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「森のようちえんに関する調査（2022年）」を実施しました。近年注目を集めている「森のようちえん」という新しい幼児教育の形ですが、一般生活者にはどのように受け止められているのでしょうか。今回は、「森のようちえん」を知っているか、どう思うか、子どもや孫に体験させたいか、について聴取しました。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、お花見シーズンを前に、全国の15歳から79歳の男女を対象に実施した調査結果を公開します。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「白湯に関する調査（2022年）」を実施しました。コンビニエンスストアの一部店舗で、温かいお湯の販売がされています。今回は、「普段飲むお水やお茶の温度」「白湯（お湯）を飲む頻度」「普段白湯（お湯）を飲むタイミング」「白湯（お湯）を飲む理由」「白湯（お湯）を飲む時の準備方法」について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年2月の第28回は、第6波のピークアウトが2月中旬に見てとれるようになった2月25日～27日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
(株)インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの移動行動”をお届けします。
毎月注目するポイントを変えて人口推移をみていきます。今月は若者に人気の街、越谷レイクタウン周辺に注目しました。
(株)インテージは、Z世代が読み解くスマホアプリの利用実態 ～まんが・書籍アプリ編 では、コロナ下で増えている可処分時間の過ごし方がどのように変わっているのかを、まんが・書籍アプリの使い方を中心に読み解きました。この記事では、同じく時間の過ごし方として定着しつつある動画アプリの利用について見ていきたいと思います。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「コレクションに関する調査（2022年）」を実施しました。今も昔も様々なものを収集する人はいましたが、世代間や男女間での特徴などはあるのでしょうか。今回は、「コレクションしているもの」「コレクションのうち特に気に入っているもの」「コレクションに対する楽しみ方や考え方」「コレクションに対する悩みや不安なこと」を聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、首都圏に在住する20～69歳の有職者男女約2,026人を対象に「働く場所やテレワークに関する調査（2022年）」を実施しました。2020年4月の緊急事態宣言を受け急増したテレワークですが、現在どの程度行われているのでしょうか。また、今後の働く場所として会社や現場がよいのか、その理由などを聴取し分析しました。
－首都圏テレワーク実施率は49％、うち32％は「ほぼ毎日」働く場所は「会社や現場」を中心としたい人が半数超え－
(株)アスマークは、日本と比べて、アメリカや中国ではどの程度認知されているかや「具体的な行動への関心」「関連企業・商品への印象」「エシカル消費の認知」「エシカル消費関連商品の購入意向」などについても日本・アメリカ・中国の3ヶ国でアンケート調査を実施し、その結果を比較しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「ふるさと納税に関する調査（2022年）」を実施しました。ふるさと納税は、出身地や好きな自治体に寄付をすることで税金が控除されたり返礼品がもらえるなど、利用者と自治体双方にメリットがある制度です。今回は、「ふるさと納税の経験有無」 「やってみようと思ったきっかけ」 「もらって良かった返礼品・欲しい返礼品」「ふるさと納税に関する疑問や心配な点」について聴取しました。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、2020年から継続的に実施しているSDGsに関する調査の分析結果を公開します。
2022年2月9日のニュースリリース「SDGｓ認知率は8割、2年間で約3倍に」に続く今回は、生活者の日々の行動・商品購買へのSDGsの影響を分析し、企業に求められる対応のヒントを探りました。
株式会社インテージは、Z世代が読み解くスマホアプリの利用実態～マンガ・書籍アプリ編を公開しました。
スマホの利用実態には世代間の差がみられ、特にスマホネイティブかどうかは、スマホ利用実態に大きく影響します。この記事では、実際にスマホネイティブな20代である私の視点で、若年層に注目しながらスマホの利用実態データを読み解いていきたいと思います。
(株)アスマークは、男性の肌ケアに関する調査を実施しました。”スキンケア”といえば、ファンデーションや化粧水など女性をイメージされる方も多いと思います。ですが、冬は誰しも乾燥肌に悩む季節であり、もちろん男性も同じです。では、男性のスキンケア事情はどうなっているのでしょうか？
そもそもスキンケアをしている人の割合は？季節を問わずスキンケアをしているのか？スキンケアの目的は？どういうお肌の悩みがあるのか？スキンケア商品の購入時に何を参考にしているのか？
年代別、スキンケアの目的別で分析してみました。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2022年1月27日（木）～2022年1月31日（月）の5日間、北海道在住の20歳～79歳の男女800人を対象にインターネットリサーチを実施いたしました。
観光名所やグルメが豊富な北海道。コンビニ等にも独自の文化が根付いています。その県民性についても、「おおらか」「変化に柔軟」といった様々な特徴が挙げられていますが、日頃の情報への接し方や商品購入時における行動、購入場所の選択については、北海道民ならではの特徴があるのでしょうか。今回は北海道在住の方を対象に、情報収集から商品購入に至るまでの実態、また普段の消費行動の傾向や食事環境まで幅広く調査をおこないました。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、2020年から継続的に実施しているSDGsに関する調査（全国15～69歳 2,556人）の分析結果を公開します。
2020年の調査では3割に満たなかったSDGsの認知率は、2022年1月には8割にまで上昇。コロナ禍により、貧困問題への注目が高まっているという結果になりました。
インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの移動行動”をお届けします。
毎月注目するポイントを変えて人口推移をみていきます。今月は若者に人気の街、下北沢駅周辺に注目しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「ライブ配信に関する調査（2022年）」を実施しました。５Gの普及やおうち時間の増加によって、ライブ配信を視聴したり行ったりする機会が増えた方もいるのではないでしょうか。今回は、「ライブ配信視聴・配信経験」 「自分自身がライブ配信をすることへの興味」 「普段視聴している配信者」「ライブ配信を視聴して感じる『楽しさ』『面白さ』」「ライブ配信を行う時に感じること」について聴取しました。
※ライブ配信…インターネット上でリアルタイムの動画配信をすること。（アーティストの公演・ライブ、生放送の番組は除く。）
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2022年1月の第27回は、全国の新規感染者数がうなぎのぼりに増え、8万人を超えた1月28日～30日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、2月14日の「バレンタインデー」を前に、全国の16歳から69歳の男女2,116人（女性1,059人、男性1,057人）に実施した調査結果を公開します。新型コロナ下における2度目のバレンタインにも新しい日常が垣間見える結果となりました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「コーヒーに関する調査（2022年）」を実施しました。近年は自宅内外問わず、コーヒーの楽しみ方の幅が広がっているように感じます。そのような状況で、コーヒーの好き度合いや飲み方・入れ方はどのようになっているのでしょうか。今回は「コーヒーを好きな度合い」「普段のコーヒーの飲み方」「自宅でのコーヒーの入れ方」「おすすめのコーヒーショップやカフェ／楽しみ方やこだわり／コーヒーのお供」について聴取しました。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目の『ベーカリーショップの利用』に関するインターネット調査を2021年11月1日～5日に実施し10,280件の回答を集めました。
ベーカリー専門店でのパン購入者は全体の7割強で女性や高年代層で高い傾向。「年に数回程度」がボリュームゾーンで、週1回以上購入者は2割弱です。最頻購入場所は「スーパー内にある店舗」が購入者の55%、「路面店」が36%。「その店で買うつもりで行く」が利用者の6割弱で、路面店利用での比率が高い傾向です。
ベーカリー専門店でのパン購入理由は「味がよい」が購入者の7割強、「焼き立て・出来立てがある」が4割強、「品質がよい」「品数・種類が豊富」「ベーカリーにしかないパンがある」が各3割強でした。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目の『余暇の過ごし方』に関するインターネット調査を2021年11月1日～5日に実施し、10,252件の回答を集めました。
生活全般のゆとりを感じている人は4割弱で、2018年調査より減少。ゆとりを感じる人は60・70代での比率が高く、男性30～50代で低い。
余暇の過ごし方のタイプはアクティブ派が2割弱、ゆったり派が5割強。「余暇は心身を休めるために使いたい」が5割、「自分の好きなことに熱中・集中しリフレッシュしたい」が4割弱、「普段はできないようなことをしたり感じたりすることで気分転換したい」が3割弱でした。
余暇の過ごし方は「テレビ番組や録画番組」「パソコンやタブレット端末を利用」「家でごろごろ」などが上位です。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は9回目となる『ファミリーレストランの利用』に関するインターネット調査を2021年11月1日～5日に実施し、10,323件の回答を集めました。
ファミリーレストランの利用者は5割強。「月1回以上」が2割強。最もおいしいと思うファミリーレストラン1位は、北海道・東北「びっくりドンキー」、関東「サイゼリヤ」、近畿・九州「ロイヤルホスト」、その他の地域は「ガスト」でした。
ファミリーレストランに行くのは「食べたいメニューがある」が5割弱、「その日の気分」「クーポンやキャンペーン・プレゼント」「駐車場がある店舗」「安くておいしい店に行きたい」が各20%台でした。また、1年前と比べ利用頻度が減った人が4割強もおられました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。
いま、プロモーションを実施する際に記念日や催事、年中行事などをモーメント(※)として活用するケースが増えています。モーメントは、多くのユーザーが特定の同じテーマで投稿すると同時に、ハッシュタグ検索でモーメントの投稿を探して楽しもうとするため、多くのユーザーに投稿を見てもらう絶好のチャンスとなります。
今回は、全国の男女1000人を「Z世代」「ミレニアル世代」「就職氷河期世代」「バブル期世代」に分け、2月～4月のそれぞれの記念日や催事について、世代ごとの意識の違いや共通する部分を探りました。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は6回目となる『カーライフ』に関するインターネット調査を2021年11月1日～5日に実施し、10,326件の回答を集めました。
プライベートで車を運転する人は7割弱、週1回以上が約56%。「ほとんど毎日」は約25%、関東・近畿・北海道以外では4～6割。車を利用する場面は、ほとんど毎日運転する人では「移動手段」「通勤・通学」、週に3～4日運転する人では「日常の買い物」の比率が高いです。
貴方にとって車とは「移動手段」が7割、「生活必需品」「行動範囲を広げてくれる」が各30%台。運転が好きな人では「自分の趣味やこだわりを表現する」「プライベートな空間」「趣味」も比較的高い傾向がありました。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、4回目となる『美容家電』に関するインターネット調査を2021年11月1日～5日に実施し、10,304件の回答を集めました。
身だしなみに気を使う人は6割強で、2019年調査より増加。利用している美容家電は、女性は「ヘアードライヤー」9割弱、「ヘアーアイロン」25%。男性は「ヘアードライヤー」5割強、「鼻毛シェーバー」2割強。男性10～30代では「ヘアーアイロン」が8～9%でした。
直近3年間に購入した美容家電の購入場所は、「家電量販店の店頭」が購入者の5割弱、「インターネットショップ」が4割強。2019年調査と比べて「インターネットショップ」が増加しています。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、5回目となる『ギフト』に関するアンケート調査を2021年11月1日～5日に実施し、10,167件の回答を集めました。
昨年1年間に何らかの贈り物をした人は7割弱、過去調査と比べ減少傾向。女性や高年代層での比率が高い。贈った機会は「誕生日」が5割強、「お中元・お歳暮」5割弱、「母の日」「手土産・ご挨拶」「ちょっとしたお礼・お返し」が各20%台。直近1年間でのソーシャルギフト贈答経験者は全体の約9%でした。この他にギフト選定時の重視点や、ギフト選定時の参考情報、昨年1年間に贈ったギフトの購入場所等も聞いていますのでご利用下さい。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、『発酵食品』に関するインターネット調査を2021年11月1日～5日に実施し、10,295件の回答を集めました。
発酵食品に関心がある層は6割強で、女性や高年代層で比率が高いです。健康のために意識して摂取している発酵食品は、「納豆」「ヨーグルト」が発酵食品利用者の各50%台、「味噌」「チーズ」が3割前後。発酵食品に期待する効果は、「整腸作用」が発酵食品利用者の5割強、「免疫力向上」が46%、「栄養価が高まる」「うま味成分が高まる」が各4割でした。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、5回目となる『パスタソース』に関するインターネット調査を2021年11月1日～5日に実施し、10,158件の回答を集めました。
自宅でパスタ料理を食べる人は9割、「週1回以上」は2割強で2019年調査より増加しています。市販のパスタソース利用者は、自宅でパスタを食べる人の約8割で、市販のパスタソース利用意向者は、自宅でパスタを食べる人の8割弱という結果です。パスタソースの重視点や利用頻度、利用シーン等も聞いています。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、過去2回の緊急事態宣言、またデルタ株が猛威を振るった第5派と比較し、現在の第6波での消費者の自粛行動や購買行動に変化はあるのか、理解するため本調査を実施しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「お風呂に関する調査（2022年）」を実施しました。“おうち時間”も増えた昨今、人々のお風呂に対する意識、普段の入浴状況はどのようになっているのでしょうか。今回は「お風呂に対する気持ちと頻度」「お風呂の良いところ・面倒に感じること」「大衆浴場の利用頻度・好きなところ」について聴取しました。
株式会社アスマークは、Twitterに文章を投稿する使い方をする人を対象に、投稿内容の傾向からユーザーを8つのクラスターに分類し、心理学のビッグファイブ理論を用いてクラスター毎に性格分析を実施しました。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2021年12月2日（木）～2021年12月20日（月）の19日間、全国の15歳～25歳の男女6953人を対象に「Z世代」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
今マーケティング業界で注目の「Z世代」。ネオマーケティングでは過去2回にわたり、Z世代と他世代との比較調査をおこない、「完璧を求めない」「独自のスタイル・ダイバーシティを重視する」「保守的」等といった独特の考え方や行動の実態を明らかにしてきました。
今回はZ世代の理解をさらに深めるため、高校生・大学生・社会人1～3年目のZ世代のみに対象を絞り、購買に関する意識・行動や情報への接し方、余暇時間の使い方や友人・家族との連絡手段等といった、より細かな実態を調査しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,000人を対象に「睡眠に関する調査（2022年）」を実施しました。「睡眠」は、疲労回復だけでなくストレス解消や肥満防止にも関係があるといわれています。「質の良い睡眠」も話題になる中、睡眠の状態や悩み、睡眠時間の過不足、質の良い睡眠や睡眠改善のため直近1か月で行っていることなどを聴取し、分析しました。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの買い物行動”をお届けします。
日本リサーチセンターは、2017年から毎年、「ユニバーサルデザイン社会の実現度 定点観測調査」を実施し、社会の変化、人々の意識変化を追ってきました。開催年である2021年は開催前後（6月、12月）での調査を行いました。
オリンピック・パラリンピック東京大会は日本社会をどう変えたのか、何をレガシーに刻むのかーー。今回、2021年12月までの5年間の経過を速報としてお知らせいたします。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの移動行動”をお届けします。毎月注目するポイントを変えて人口推移をみていきます。今月は初詣でにぎわった浅草寺周辺に注目しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2021年12月の第26回は、世界中でオミクロン株が猛威を振るう中、日本では感染者数が低くおさえられている12月24日～26日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社マーケティング・リサーチ・サービスでは、全国20～69歳の男女に対し、プラスチックゴミなどをどのように思っているかなど、環境問題についてアンケート調査を実施致しました。
株式会社インテージは、コロナ禍で迎える2度目の年末年始休暇を、生活者はどのように過ごす予定なのか、全国の15歳から79歳の男女（2,077人）を対象に調査を行いました。
株式会社日経リサーチが利用推進パートナーとなっている「JCSI（日本版顧客満足度指数）」の2021年度第3回調査（2021年10～11月実施）の結果が発表されました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,000人を対象に「年末年始に関する調査（2021年）」を12月1日～3日に実施しました。新型コロナウイルス感染者数が全国的に少ない今、年末年始の外出行動や過ごし方について分析しました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、コロナ禍では、食品のまとめ買いなどコロナ流行前とは異なる購買習慣を行う必要があったが、コロナ禍を経て消費者の食品ロスへの意識・行動に変化はあったのか等について理解するため本調査を実施しました。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、年末年始の休暇を前に、全国の15歳から79歳の男女（2,077人）を対象に実施した調査結果を公開します。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「年始のあいさつに関する調査（2021年）」を実施しました。長引くコロナ禍で１年以上親戚や友人に会えていない人もいるかと思いますが、年賀状を出す人はどのくらいいるのでしょうか。今回は「普段新年のあいさつとしてすること」「年賀状を出すタイミング」「年賀状についての気持ち」を聴取しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、4回目となる『靴』に関するインターネット調査を2021年10月1日～5日に実施し、9,877件の回答を集めました。
持っている靴の数は「3～5足」「6～10足」がボリュームゾーン。1～5足所有者が約46%。持っている靴は、男性は「ビジネスシューズ、革靴」「スニーカー」が各8割強、「サンダル、ミュール」「スポーツシューズ」が4～5割。女性は「スニーカー」が9割弱、「ローファー、スリッポン、パンプス、ローヒール」「サンダル、ミュール」が各70%台
靴の購入場所は、「靴専門チェーン店」が購入者の6割弱。過去調査と比べて「ネット通販」が増加、「デパート」「スーパー」が減少傾向
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区）は、4回目となる『美容意識と行動』に関するインターネット調査を2021年10月1日～5日に実施し、9,995件の回答を集めました。
美容に関心がある人は4割弱、男性では2割弱、女性では6割強でした。
新型コロナウイルス感染拡大前と比べて、美容に関することを積極的に行うようになった層は約7%、積極的に行わなくなった層は約16%。美容に関して積極度・関心度が高まったものは、「体を動かす」「規則正しい生活」「食生活を整える」「水分補給」「睡眠に関すること」などです。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+®（全国小売店パネル調査）をもとに今年、日用消費財の中で何がより苦戦したかを、推定販売金額の減少から振り返る「2021年、販売苦戦したものランキング」を発表しました。（データは10月分まで使用）
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に、コロナ禍の日常生活において、外出を伴う行動で「してもいい」と思うこと21項目について、2020年6月以降、継続的にトラッキングしてきました。今回は今まで聴取した「してもいい」と思うことについて分析します。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、クリスマスシーズンを前に、全国の15歳から79歳の男女（2,101人）を対象に実施した調査結果を公開します。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区）は、6回目となる『秋の味覚』に関するインターネット調査を2021年10月1日～5日に実施し、9,909件の回答を集めました。
秋を感じ始める時期は「9月下旬」「10月上旬」がボリュームゾーンです。
秋の味覚といえば「秋刀魚」「栗」が6割前後、「梨」「柿」が40%台、「新米」「ぶどう」「さつまいも（焼き芋）」「マツタケ」が30%台で、「マツタケ」は過去の調査結果より減少傾向にあります。また、地域によって秋の味覚の食品が大きく異なっています。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区）は、4回目となる『お寿司』に関するインターネット調査を2021年10月1日～5日に実施して、10,105件の回答を集めました。
食べる寿司のタイプは「購入したもの」が寿司を食べる人の8割弱、「外食・回転寿司」が約65%、「自宅で手作りしたもの」が25%。2018年調査と比べて、「購入したもの」は増加、外食は減少しています。
寿司の購入場所は、「スーパーの店頭」が購入した寿司を食べる人の9割弱。続く「回転寿司の店舗でテイクアウト」は約35%、2018年調査より増加していました。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区）は、4回目となる『魚介類・魚料理』に関するインターネット調査を2021年10月1日～5日に実施し、9,880件の回答を集めました。
魚介料理を週2～3回以上食べる人は6割強。魚介類の料理で好きなものは、「刺身」「寿司」が魚介類を食べる人の各8割強、「塩焼き」が7割弱、「天ぷら」「フライ、唐揚げ」が各6割弱でした。
魚介類のイメージは「おいしい」「健康によい」が各7割強、「ヘルシー」が約45%、「季節感がある」「栄養価が高い」が各30%台で上位。「価格が高い」「調理が面倒」が各2割強で続いています。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区）は、5回目となる『お酒の飲用』に関するインターネット調査を2021年10月1日～5日に実施し、9,838件の回答を集めました。
お酒を飲む人は7割で減少傾向。ここ1年、お酒を一緒に飲むことが多い人は「配偶者」がお酒飲用者の4割強、「友人（同性同士）」が約15%。2018年調査と比べて「自分ひとり」は増加、友人や職場関連は減少してます。
新型コロナ感染拡大の影響によってお酒の飲み方で変化したことは、「家でお酒を飲む時間が増えた」「お酒を飲む頻度が減った」がお酒飲用者の各20%台、「一人で飲むことが増えた」「お酒にかける金額が減った」が各10%台でした。
1位・オートミールは約3倍、健康・セルフケア需要が強い中、 ワクチン対策で7位・解熱鎮痛剤が急伸。医薬品・化粧品に回復の兆しも
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+®（全国小売店パネル調査）をもとに、日用消費財の中で何がより売れたかを、推定販売金額の伸びから振り返る「2021年、売れたものランキング」を発表しました。（データは10月分まで使用）
感染者数が少なくても「マスク」「アルコール消毒液」「手洗い」実施率6割以上健康管理は「散歩」で体調改善、ストレス解消には「睡眠」の時間と質がカギ －2021年11月 新型コロナウイルス生活影響度調査（健康編）－
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2021年11月の第25回は、10月1日の宣言解除から約2か月、全国の感染者数が低くおさえられている11月26日～28日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「シェアリングサービスに関する調査（2021年）」を実施しました。カーシェアリングや高級バッグシェアなど様々なサービスが提供されているシェアリングエコノミー。今回はシェアリングエコノミーの中でも、「シェアリングサービスに対する考え方」「今までに利用したことがあるシェアリングサービス」「今後利用してみたいシェアリングサービス」などを聴取しました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2021年11月11日（木）～2021年11月12日（金）の2日間、全国の20歳～79歳の男女1000人を対象に「企業とのコミュニケーションツール」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。第一弾に続き、第二弾として「ダイレクトメール」にフォーカスし、生活者から見た企業とのコミュニケーション施策について調査しました。是非今後のマーケティング活動の一資料としてご活用ください。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2021年11月11日（木）～2021年11月12日（金）の2日間、全国の20歳～79歳の男女1000人を対象に「企業とのコミュニケーションツール」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
2015年に公開した「収入と支出に関するアンケート調査」について、収入における項目のみピックアップし、2021年版として実施。2015年と比べ、新型コロナウイルスの影響もあり、収入や貯蓄に関する考え方も大きく変わっていることでしょう。
男女での違いは？年代での違いは？未既婚での違いは？
収入と貯蓄に関する考え方の違いを6年前の調査と比較し、その結果を公開いたします。
2021年11月現在、新型コロナウイルスの感染者数は急速に減少しており、飲食店の時短要請の解除など新型コロナ対策として実施されていた行動制限が緩和されるようになりました。コロナ禍ではまとめ買いや自宅飲みを行ったりと、コロナ禍前の日常とは異なる飲食習慣を行う必要がありましたが、収束に向かう現在の習慣に変化はあるのか気になるところです。
そこで日本インフォメーション株式会社では、アフターコロナを見据えて、コロナ禍が落ち着いた今の消費者の飲食・健康習慣について実態を理解するために本調査を実施しました。
今回は、日本インフォメーションが運営するリサーチモニターの16才から22才までの男女を対象とした定量アンケート調査の結果について、特徴的なファインディングスを中心にレポートします。
日本国内の化粧品、主に基礎化粧品に焦点をあてて、最新の市場動向とその背景を、コロナ禍での人々の意識や購買行動を基に考察します。データは全て1-7月で集計したものです。
インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの食卓行動”をお届けします。
※毎月第4木曜に最新データを公開する予定です。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「忘年会に関する調査（2021年）」を実施しました。今年は緊急事態宣言や時短営業等も解除され、そろそろ忘年会シーズンを迎えます。今回は、「今年の忘年会の予定」「忘年会に対する気持ち」「どのような忘年会が良いと思うか」「忘年会で気になること・もやもやしそうなこと」を調査しました。
2020年2月～現在までのキャンパスライフの実態とは？
コロナ禍の学生の”プライベート”に迫る
「コロナが終わったら……」今後の生活への期待とは ……
新型コロナウイルスの影響により、全てがリモートとなった学生生活のリアルについて、早稲田大学生2名へオンライン座談会形式でヒアリングしています。
誰もが経験したことのない学生生活の実態と本音について、全体約40分のインタビュー動画を公開いたします。
※実際のアスマークの学生モニターへ、今回特別な許可を得て実施しています。
アスマークでは2021年8月に自社システム「i-PORT voice」を活用の上、自主調査型インタビューとして、自社モニターの”在日外国人”3名へオンラインインタビューを実施いたしました。
動画では「日本の衣食住」において、在日外国人が”日本の凄いと思う点”をオンライン座談会形式でインタビュー。日本語・英語字幕付きの全体約20分のコンパクトな動画にまとめております。
※今回は、アスマークの実際の自社モニターへ、特別な許可を得て実施しています。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区）は、4回目となる『健康によい成分』に関するインターネット調査を2021年9月1日～5日に実施し、10,111件の回答を集めました。
健康のために摂取を心がけている成分がある人は6割。今後摂取したい成分は「カルシウム」「乳酸菌」「ビタミンC」「DHA」「たんぱく質」など。過去調査と比べて、「たんぱく質」は増加傾向。摂取している成分に期待する効果は「健康維持」が成分摂取者の6割強、「免疫力・抵抗力向上」が5割。2019年調査と比べて、「免疫力・抵抗力向上」は増加です。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区）は、4回目となる『砂糖・糖分』に関するインターネット調査を2021年8月1日～5日に実施し、10,230件の回答を集めました。
甘いものが好きな人は8割強。ここ5年間で砂糖・糖分の摂取量が増えた人は1割強、減った人は2割弱。糖分控えめを選ぶことが多い食べ物は、「ヨーグルト」が糖分控えめ商品利用者の3割強、「チョコレート類」が2割強。飲み物では「コーヒー飲料」が6割、「炭酸飲料」「紅茶飲料」が20%台です。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区）は、5回目となる『育児』に関するインターネット調査を2021年7月1日～5日に実施し10,108件の回答を
集めました。
11歳以下の子供がいる人のうち、子育てに積極的に関わっている比率は男性6割強、女性9割弱。日本は子供が育てやすい社会だと思う人は約16%。
育てやすいと思わない人は半数強、女性10～30代で比率が高くなっています。
冷凍食品やレトルト食品は近年バリエーションが増え、売り場を拡大するスーパーもあります。今回は、「普段よく買う冷凍食品・レトルト食品」「冷凍食品・レトルト食品を使う場面」「冷凍食品・レトルト食品を選ぶ時・買った後の気持ち」「プライベートブランドの冷凍食品・レトルト食品を買うことがあるか」を調査しました。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、7回目となる『消費意識』に関するインターネット調査を2021年9月1日～5日に実施し、10,122件の回答を集めました。
⇒1年前と比べて購買意欲が低い人は3割強、「変わらない」が6割弱。今後1年間の購買意欲は高くなると思う人、低くなると思う人はいずれも1割強。「変わらない」は7割強で、2019年の調査より増加しています。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女を対象に「消費動向に関する定点調査（2021年10月度」を実施しました。
消費動向調査は、現在の消費者の暮らしの状況を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的とし、年2回（5月・10月）実施しております。本調査においては、宣言解除後約１カ月たった2021年10月22日～25日に、全国1,200人の生活実態や消費動向の推移、景況感を調査しました。また今回は、サブスクリプションサービス、オンラインショッピングなどの利用状況についても調査いたしました。
様々な要因で変化する生活者の普段の行動。
インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの移動行動”をお届けします。
毎月注目するポイントを変えて人口推移をみていきます。今月は渋谷の夜の人口に見られる緊急事態宣言解除、飲食店の時短要請解除の影響を追いました。
2021年春よりサービス開始した「通信大手キャリアの低価格新プラン」、「ahamo」「povo」「LINEMO」は、通信大手（「docomo」「au」「SoftBank」）の回線をリーズナブルな価格で利用できるということで、大きな話題となりました。、いずれもリーズナブルな価格ということで、スマホユーザーの関心を集めました。
そこで、開始直後に早速新プランに加入された方はどのくらいいて、どのような方が加入しているのか、この先どのくらいの方が移行を検討しているのか、以前に実施したインテージの自主企画「携帯電話に関する基礎調査」（24万人が回答）を元に分析し、その後の変化について、4月と8月に実施したインテージの自主企画調査の結果でみてみました。また既に低価格プランを利用している人たちの特徴から、利用の背景について考察します。
総合マーケティングリサーチ会社の日本インフォメーション株式会社は、女子大生・女子高生マーケティング集団「Trend Catch Project（※以下：トレキャ）」を運営するRooMooN株式会社と、このたび情報感度の高い「Trend Catch Project（トレキャ）」メンバーなどに対して共同調査を実施しました。デジタルネイティブである「Z世代」。これからの文化や消費を担うと言われているこの世代の価値観について、多くのメディアをにぎわせています。しかし、SNS上で着飾り脚色された彼らから等身大の姿を見ることは困難を極めます。 情報感度の高い「Trend Catch Project（トレキャ）」メンバーの意見も参考に、Z世代のSNS活用術などに迫りました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「カフェ・喫茶店の利用に関する調査（2021年）」を実施しました。美味しいコーヒーなどを飲むことはもちろん、仕事や交流の場としてカフェや喫茶店を利用する方も多くなっています。今回は、「普段利用するカフェ・喫茶店の種類」「カフェ・喫茶店の利用方法、楽しみ方」「普段利用するカフェ・喫茶店を選ぶ時の重視点」「カフェ・喫茶店を利用することで得られる気持ち」などを聴取しました。
株式会社日経リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：福本 敏彦）は9日 、首都圏の商業施設の利用実態を調査した「商圏センサス」首都圏版の最新調査データの提供を開始しました。
今回の調査は2021年秋に、１都3県の商業施設約700カ所（一部圏外施設も含む）を対象に実施しました。調査結果に基づく商業施設の集客力ランキングでは「西武池袋本店」が20年秋、21年春に続いて3期連続の首位となりました。
感染を予防しながら日常生活を送るwithコロナの時代。ワクチン接種が進んだ効果か、デルタ株による全国的な感染急拡大は急激に収まりを見せています。
国や自治体の動きや感染状況が日々変わる中、生活者の意識は今どのようになっているのでしょうか。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2021年10月18日（月）～2021年10月20日（水）の3日間、全国の20歳～79歳の男女1000人を対象に「トラッキング」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
10月31日はハロウィンの日。日本にハロウィンが入ってきたのは1970年代と言われていますが、今では日本の秋を彩るイベントとしてすっかり定着しています。毎年9月頃から、スーパーやコンビニの店頭でもハロウィン限定パッケージが並び始め、食品メーカーはハロウィンにちなんだレシピを公開しています。
コロナ禍を踏まえて今年はどのようにハロウィンを過ごすのか、またハロウィン限定パッケージやハロウィン限定レシピなどを消費者はどのような視点で捉えているのか、食の分野を中心に性年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。
コロナ禍によるマスク生活の影響を受け、マスクで隠れる口元はメイクをする必要がなくなり、逆に目元や眉などを意識的にメイクをするようになっているようです。ただ、一概にメイクといっても、”たれ眉”なのか”上がり眉”なのか、どういった色を好むのか、メイクにかける時間、メイクをするシチュエーションなどは人それぞれ異なります。そこで、「メイクパターンやメイクに対する意識は、性格により傾向が異なるのでは？」という仮説を立てました。
今回、心理学の“ビッグ・ファイブ理論”を元に、10種類の性格に分類し、その傾向を調べてみました。
様々な要因で変化する生活者の普段の行動。
インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの移動行動”をお届けします。
毎月注目するポイントを変えて人口推移をみていきます。今月は9月に野外音楽イベントが開催された「マリンスタジアム」に注目します。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「鍋料理に関する調査（2021年）」を実施しました。寒くなると食べたくなる鍋料理。今回は、「秋冬に鍋料理を食べる頻度」「鍋料理を食べるときに楽しみなこと、気になること」「自宅・お店で食べたい鍋料理」「最も好きなシメ」を聴取しました
20年3月末から6月末までの、自治体の自粛要請・緊急事態宣言発令からの一時的な収束にかけての日々の意識の変化は、「新型コロナウイルス感染拡大でいまの生活者の意識は？デイリー調査で追う意識の変化」でご覧いただけます。
この記事では、20年3月末からの変化と繋げ、7月以降の意識の動きを毎週（21年3月8日から隔週）お届けしていきます。
日本の生活者は野菜やフルーツをどのように摂取しているのでしょうか。海外との違いや、摂取実態をみてみました。インテージグループでは、アジア、欧米の10カ国の20-59歳の女性を対象としたネットリサーチを実施し、各国の食、特に野菜やフルーツに関する意識や実態を調査しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国15歳～25歳の男女を対象に【「Z世代の部屋のおしゃれ感」に関する写真回収調査】を実施しました。マーケティング担当者の中でも注目度があがってきているZ世代。実際に、Z世代の部屋のおしゃれ感は、どのようになっているのでしょうか。本調査では、「自分の部屋のインテリアやコーディネートのお気に入り状況」、「こだわり」等を聴取し、加えて、実際の部屋の写真を回収することで、その結果を分析しました。
緊急事態宣言およびまん延防止等重点措置が全都道府県で解除され、地域差はありますが、飲食店での酒類提供が再開しました。今回は、これからのお酒の楽しみ方や、普段お酒は飲まない人は飲み会の時はどう過ごしているのかなどを調査しました。
コロナへの不安度は低下 若い世代の支出意欲は旺盛我慢していた「レジャー・旅行」、将来のための「貯蓄・投資」にお金を使いたい
－2021年9月 新型コロナウイルス生活影響度調査（支出編）－
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施しています。2021年9月の第23回は、感染者数が大幅に減少し、緊急事態宣言解除の声が各方面からあがっていた9月24日～26日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
新型コロナウイルス流行が長期化し、街中ではほぼすべての人がマスクを着用し、もはやマスク着用は「新しい生活様式」における日常となりました。様々な種類のマスクが販売され、マスクをおしゃれの一部として楽しむポジティブな側面もある一方で、肌トラブルなどネガティブ面もあり、それらの解決を謳った化粧品も発売されています。
マスク着用が日常化した中で、生活者はどのようなトラブルを抱え、また他人のマスク着用をどのような視点で見ているのか、性年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。
男性が子どもの出生直後に育児休業を取得しやすくする改正育児・介護休業法が今年６月に成立ました。今回は、「勤務先における男性の育児休業制度の有無」「取得したい、もしくは取得してほしい男性の育児休業期間」「男性：育児休業中にしようと思うこと 女性：男性の育児休業中にしてほしいこと」「育児休業中に頼りたいもの」などを聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「住まいに関する調査」を9月3日～4日に実施しました。居住に関する全般的な質問に加え、住宅購入やリフォーム、売却の意向、欲しい設備なども聴取。本リリースは、その中でも「空き家」「二地域居住」「住みたいエリア」をピックアップし分析いたしました。
近所に空き家があるとした人は28％東北、中国・四国、九州で高い住みたいところの条件は「治安」「交通の利便性」「商業施設」－住まいに関する調査（2021年9月）－
新型コロナウィルス禍という過去に例を見ない状況下で東京2020オリンピックが開催されましたが、無観客開催の中、日本選手団の活躍で史上最多の58個のメダル獲得という結果で閉幕しました。また、8月24日からはパラリンピックが開催され、こちらも原則無観客での開催でしたが、史上最多254人の選手団を送り込んだ日本は、金13、銀15、銅23のメダルを獲得し、過去最多のアテネ大会に次ぐ結果で閉幕しました。オリンピックの開始からパラリンピックの終了まで、人々の意識や態度はどのように変遷していったのでしょうか。今回はシリーズ最後のレポートとして、2021年の9月1日週（Week16）までに実施した11回分の調査結果を発表いたします。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「フルーツに関する調査（2021年）」を実施しました。秋は多くのフルーツが旬を迎える季節です。今回は、「この秋、食べたいフルーツ」「これまでに食べたことはないけど食べてみたいフルーツ」「この秋食べたい・試したいフルーツの食べ方」「フルーツを食べるときに意識していること」などを聴取しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施しています。2021年8月の第22回は、全国の重症患者数が過去最多を毎日更新し続けている8月27日～29日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
今マーケティング業界で注目され、購買のターゲットとなっている「Z世代」。その考え方や行動は独特だといわれ、「完璧を求めない」「独自のスタイル・ダイバーシティを重視する」「保守的」など、様々な特徴が挙げられています。今回は、15歳～56歳の、Z世代・ミレニアル世代・X世代に対し、商品購入に至るまでの行動や、普段何にストレスを感じているのかといった内面部分にフォーカスして調査を行い、特にZ世代とミレニアル世代の特徴を探りました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「ファッションに関する調査（2021年）」を実施しました。外出自粛生活の長期化や、一部の企業ではリモートワークが普及しつつある今、ファッションアイテムの買い方や選び方はどうなっているのでしょうか。今回は「服やファッションアイテムを購入するときに想定する使用シーン」「この1年で、以前よりお金をかけるようになったファッションアイテム」「この1年間のファッションへのお金のかけ方における変化」などを聴取しました。
2021年8月、全国15～69歳の男女2,195名を対象に「ゲームに関する調査」を行い、コンシューマゲーム、スマホゲームなどの分野別にゲーム実態を分析しました。今回はスマートフォンゲーム（以下、「スマホゲーム」）について、コロナ禍前とのプレイ時間や支出の変化、課金、ゲームを行うシーン、選定理由などを聴取しました。
2021年6月4日、プラスチックごみの削減とリサイクルの促進を目的とする「プラスチック資源循環促進法」が成立しました。この法律により、生活者は普段の生活で具体的にどのような行動の変化を求められるのか、また、生活者の意識がコロナ禍を経てどのように変わってきたのかを、調査により探りました。民間で既に取り組まれているSDGsや環境負荷軽減を目的とした各施策や消費者へのメッセージ、認証制度の認知などの実態も把握していきます。
立教大学の「ｅビジネス＆マーケティング」（担当：大嶋淳俊先生）を受講した学生と、2021年6月21日（月）～2021年6月22日（火）の2日間、全国の16歳以上の男女を対象に「ビーガン・ベジタリアン」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施いたしました。
新型コロナウイルスのワクチン接種が進む中、すでに接種した方の意識と行動は、少しずつ変わり始めているように思えます。一方で、副反応についての情報もメディアによって報じられ、人によってワクチン接種に対する意識は異なっています。
そこで今回は、ワクチン接種に対する意識、ワクチン接種前後を比較してどのような行動・意識の変容が生活者に表れているか探りました。
以前、コロナ禍のストレス実態に関する調査結果を、「生活者編」と「ビジネスパーソン編」に分けてお届けしました。この記事では、そのストレスによってどのような症状があり、どう解消しているのかを続編としてお届けします。
いまの環境問題、7割が「危機意識あり」「一人一人が行動をすれば変わっていくと思う」と前向きな声も－環境についての意識に関する調査（2021年）－
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「環境についての意識に関する調査」を実施しました。猛暑日や、例年の1ヵ月分を超える量の雨が数日間で降り、それに伴う土砂災害など自然現象のニュースが連日報道されています。また、温暖化は人間の影響が原因であるとの報告書をIPCC（※）が8月に公表したことも話題になりました。今回は「最近気になっている自然現象」「環境問題に関する危機意識」「環境を守る行動に対する気持ち」「環境を守るために今行っている行動・これから行いたいと思う行動」などを聴取しました。
コロナ禍で増えるゲーム時間と支出Z世代のゲームは「人とつながる手段」－ゲームに関する調査（2021年8月）コンシューマゲーム編－
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、2021年8月、全国15～69歳の男女2,195名を対象に「ゲームに関する調査」を行い、コンシューマゲーム、スマホゲームなどの分野別にゲーム実態を分析しました。今回は家庭用ゲーム、PCゲーム（以下、「コンシューマゲーム」）について、コロナ禍前とのプレイ時間の増減、ゲームに関わる支出の変化、ゲームを行うシーンなどを聴取しました。
コロナ禍において化粧品市場は減少傾向にある一方で、メンズコスメ市場は拡大をみせています。
ここ数年、化粧品メーカーからメンズコスメやユニセックスな製品の発売がぞくぞくと続いていて、特に近年は存在感が一層強まっています。その背景には、コロナ禍の影響もあると推察されます。そこで日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、コロナ禍を踏まえて、男性の生活様式や美容・健康への意識・行動にどのような変化があったのか、年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。第２弾となる本調査では、コロナ流行前後での化粧品の使用状況やその理由、若い頃に気を付けておけばよかったこと等についてお伝えします。
長引くコロナ禍は人々の生活習慣に大きな変化をもたらしました。その変化の影響を大きく受けたものの一つがテレビ視聴習慣です。
「スマートテレビはどれだけ普及した？ 普及に伴う“テレビの見かた”の変化」でご紹介した通り、2021年現在、インターネットに接続したテレビ（以下スマートテレビ）が普及し、日本人の約3人に1人は自宅に1台以上スマートテレビがあるという状況にあります。
テレビ機器を通して「テレビ番組を見る」だけでなく、「テレビ内アプリで動画を見る」という選択肢が広がりつつある中で迎えたコロナ禍。テレビの視聴行動はどのように変化しているのでしょうか。インテージのスマートテレビ視聴ログ、MediaGauge®TV※1のデータを用いてその変化の様子を観察し、これからのテレビを通じたマーケティングに求められる視点とは何か考えていきたいと思います。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2021年7月の第21回は、東京オリンピックが開幕から1週間たち、全国の新規感染者数が初めて1万人を超え過去最多数を更新し続けていた7月30日～8月1日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
宮城大学の「経営情報管理」（担当：大嶋淳俊先生）を受講した学生と、2021年6月15日（火）～2021年6月16日（水）の2日間、全国の15～69歳の男女を対象に「日本社会のジェンダー」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施いたしました。
コロナ禍において化粧品市場は減少傾向にある一方で、メンズコスメ市場は拡大をみせています。
ここ数年、化粧品メーカーからメンズコスメやユニセックスな製品の発売がぞくぞくと続いていて、特に近年は存在感が一層強まっています。その背景には、コロナ禍の影響もあると推察されます。そこで日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、コロナ禍を踏まえて、男性の生活様式や美容・健康への意識・行動にどのような変化があったのか、年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。第1弾としてその結果の一部を主にコロナ前後での生活様式や行動変化をお伝えします。
インテージクオリスでは、1人の生活者の行動や気持ちを理解すること（n=1分析）により変化の“兆し”を捉え、新しい商品やサービス開発のヒントを見出そうという試み、＜n=1プロジェクト＞を実施してきました。コロナ禍でもポジティブな行動変容をした方を対象に日記調査を実施し、その中でも特にニューノーマル時代の生活者像の理解を深める上で興味深い投稿をしていただいた5名の方に、デプスインタビューにご協力いただきました。
今回記事にさせていただいたのは、専業主婦のEさん（44歳・女性）。コロナ禍でパンやスイーツ作りをする人が増えたと言われていますが、Eさんもその1人です。実際のところ、なぜパン・スイーツ作りを始めたのか。食生活においてどのような変化があったのか。インテージクオリスのリサーチャー出野 舞が、デプスインタビューからリアルな意識を探ってみました。
新プランの認知が広がったことを受け、通信キャリアや料金プラン選定の意向・意識に起こりつつある変化についてご紹介したいと思います。
2021年4月26日 ～ 5月16日に実施したインテージの自主企画「携帯電話に関する基礎調査」（24万人が回答）を元に分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「自宅での過ごし方と自宅でのスポーツ観戦時の飲食に関する調査（2021年）」を実施しました。自宅にいる時間が長くなりそうな今年の夏をどのように過ごすのでしょうか。今回は、「今年の夏に自宅でやろうと思っていること」「自宅で過ごすにあたって気をつけていること」を聴取、また「自宅での東京オリンピック・パラリンピック観戦時に飲みたいもの」「食べたいもの」などを聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「この夏の過ごし方に関する調査（2021年）」を実施しました。東京オリンピック・パラリンピックも始まるなか、コロナ禍で迎える2回目の夏をどのように過ごすのでしょうか。今回は、「今年のお盆の帰省の有無」「帰省先までの距離」を聴取し、2020年の調査結果と比較、また「今年の夏楽しみにしていること」 「楽しみにしている東京オリンピック・パラリンピックの競技」「東京オリンピック・パラリンピックへの応援メッセージ」などを聴取しました。
タイでも日本食の人気が高く、相次いで日本企業の飲食店がタイに進出していると言われています。
では、家庭で調理する冷凍食品としての日本食は、タイでどの程度根付いているのでしょうか？そもそもタイにおける冷凍食品は、日本と同じように一般的に浸透しているものなのでしょうか？
今回は、タイにおける冷凍食品とコンビニの利用実態について調べてみました。
タイでも日本食の人気が高く、相次いで日本企業の飲食店がタイに進出していると言われています。
では、そもそもタイでの外食頻度はどの程度なのでしょうか？また、タイ特有の菜食週間では、食生活は変わるのでしょうか？人気のある外国料理は何なのか？
今回は、タイの食生活・外食実態について調べてみました。
公開している自主調査の中で、2021年6月現在までで最も閲覧されている「趣味に関するアンケート調査」の2021年版を実施。2014年と比べ、年号も令和となり、新型コロナウイルスの影響もあり生活様式も大きく変わりました。この7年間で、趣味はどのように変遷し、趣味による同性・異性への印象に変化はあったのでしょうか？
7年前の調査と比較し、その結果を公開いたします。
コロナ禍を経た生活者の「住まい」に対するニーズや価値観について全国の20歳から69歳の男女を対象に2021年2月24日～26日に実施した調査結果を公開します。
2021年春、通信キャリア大手３社から、それぞれオンライン専用格安料金プランのサービスが開始されました。
3月17日にはソフトバンク の“LINEMO”、23日にはKDDIの“povo”、26日にはdocomoから“ahamo” が開始され、いずれもリーズナブルな価格ということで、スマホユーザーの関心を集めました。たびたびニュースにもなったことを記憶されている方も多いのではないでしょうか。
そこで、開始直後に早速新プランに加入された方はどのくらいいて、どのような方が加入しているのか、この先どのくらいの方が移行を検討しているのか、2021年4月26日 ～ 5月16日に実施したインテージの自主企画「携帯電話に関する基礎調査」（24万人が回答）を元に分析をしてみました。
コロナ禍2年目に突入し、制約のある生活が続く中、消費財の市場も引き続き影響を受けています。「コロナ禍で売れ続けているものは？ 2021年上半期の売れたものランキング」では、売れ続けているものに“健康系”、“セルフケア”といったキーワードが見られました。一方で、このコロナ禍で販売が苦戦しているものにはどのようなものがあるのでしょうか。全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+®（全国小売店パネル調査）で振り返ります。
全国20歳～69歳の男女を対象に「投資に関する調査」を実施しました。コロナ禍によるお金の不安や、市況の見通しにくさを耳にすることが多い中、一般消費者による投資への姿勢はどのような状況なのでしょうか。今回は、「投資経験」「投資のきっかけ」「投資の目的」「投資していること／投資してみたいこと」「投資に関する成功体験／失敗体験」について聴取しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2021年6月の第20回は、沖縄県を除く9都府県の緊急事態宣言が解除された6月25日～27日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
全国で新型コロナウイルスワクチンの接種が開始になってから、もうすぐ3ヶ月が経ちますが、まだまだ日本全体での接種率は高くありません。
そこで、一都三県の20～69歳男女に、新型コロナウイルスワクチンの接種開始から3ヶ月が経過した今の気持ちについて尋ねました。
2020年の日用消費財市場は、コロナで激変「2020年、今年売れたものランキング」でご紹介した通り、新型コロナウィルスの感染拡大の影響を大きく受けました。その後、市場はどのようになっているのでしょうか。この記事では、全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+®（全国小売店パネル調査）を用いて集計した、2021年度上半期の売れたものランキングを紹介します。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、地球にも身体にも優しいサステナブルな食品・飲料に注目が集まっている中、消費者はそれらにどういったイメージを持っているのか、年代別・環境への意識別に消費者意識の実態を把握するために本調査を実施しました。その結果の一部を「代替食編」としてお伝えします
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、地球にも身体にも優しいサステナブルな食品・飲料に注目が集まっている中、消費者はそれらにどういったイメージを持っているのか、年代別・環境への意識別に消費者意識の実態を把握するために本調査を実施しました。その結果の一部を「食事法編」としてお伝えします。
コロナ禍により、現地で参加する「リアル」のオープンキャンパスへの参加が制限された2020年、「オンライン」でのオープンキャンパス調査の利用が広がりました。その参加状況や評価について、自主調査を行いました。
ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set 共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「ソース」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set 共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「スナック菓子」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set 共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「グミ」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
インテージクオリスでは、1人の生活者の行動や気持ちを理解すること（n=1分析）により変化の”兆し”を捉え、新しい商品やサービス開発のヒントを見出そうという試み、＜n=1プロジェクト＞を実施してきました。コロナ禍でもポジティブな行動変容をした方を対象に日記調査を実施し、その中でも特にニューノーマル時代の生活者像の理解を深める上で興味深い投稿をしていただいた5名の方に、デプスインタビューにご協力いただきました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国15歳～69歳の男女を対象に【ジェンダーレス・多様性についての意識と実態調査】を実施しました。ジェンダーレスや多様性といった言葉が多く聞かれるようになり、様々な分野で関連する動きがあるなか、人々の意識・実態はどうなっているのでしょうか。幅広く聴取したなかから、本リリースでは「家事」や「仕事」に焦点を当て分析しています。
ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set 共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「缶入りレモンサワー」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set 共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「野菜ジュース」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
2021年度春の高校生の進路選択において、新型コロナウイルス（Covid-19）感染症はどのような影響があったのか？
2021年3月に卒業した高校3年生に、進路検討での新型コロナウイルス感染症の影響について尋ねました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に【フードロスに関する調査(2021年)】を実施しました。まだ食べられるものを破棄してしまう「フードロス（食品ロス）」。生活者の意識や行動はどのようになっているのでしょうか。今回はフードロスについて「心掛けていること、工夫していること」「無駄にしがちな食品」「フードロスしてしまったときの気持ち」「体験談」などを聴取しました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「めんつゆ」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
現在の消費者の暮らしの状況を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的とし、年2回（5月・10月）実施しております。本調査においては、未だコロナ禍の収束が見通せない21年5月の、全国1,200人の生活実態や消費動向の推移、景況感を調査しました。また今回はコロナ禍における各種支援制度の利用状況についても調査いたしました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「不動産情報サイト」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「衣類のサステナブルに関する調査(2021)」を実施しました。サステナブルという言葉が少しずつ定着しつつある今、衣類のサステナブルに対する意識はどのように変化しているのでしょうか。今回は衣類のサステナブルについて「気にかけている、実行していること」「今後意識していきたいこと」「もっとこうなってほしいこと」「取り入れる際に阻害要因となること」などを聴取しました。
スマートテレビの普及に伴い、テレビで動画コンテンツを見るようになるなど、テレビの見かたが次第に変わってきました。この変化に伴い、テレビ広告やデジタル広告の打ち方も変わってくると考えられます。現状、生活者の行動はどの程度変わっているのでしょうか。
この記事では、スマートテレビの普及状況、ユーザーの特徴を分析し、スマートテレビ普及による変化について考察してみました。
コロナ禍で、行動自粛や働き方の変化が続いている今、生活者はどれくらいストレスを感じているのでしょうか。そしてその主な要因は何なのでしょうか。知るGalleryではストレスに関して調査をしてみました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「衣類のサステナブルに関する調査(2021)」を実施しました。サステナブルという言葉が少しずつ定着しつつある今、衣類のサステナブルに対する意識はどのように変化しているのでしょうか。今回は衣類のサステナブルについて「気にかけている、実行していること」「今後意識していきたいこと」「もっとこうなってほしいこと」「取り入れる際に阻害要因となること」などを聴取しました。
今マーケティング業界で注目され、購買のターゲットとなっている「Z世代」。かつてのメインターゲットであった「ミレニアル世代」と比較しその考え方や行動は独特で、「社会問題への意識が高い」「完璧を求めない」など、様々な特徴が挙げられています。今回改めてこの2世代に対し、社会問題への意識をはじめ購買に関する行動や趣味に対する行動等の実態を調査し、世代・性別ごとの特徴を探りました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「梅雨に関する調査」（2021年）を実施しました。梅雨の時期の心配事や困りごと、快適に過ごすために準備しているものや欲しいもの等を調査しました。また、天気予報を見て、変える行動についても分析しています。
2021年5月、全国20～69歳の男女2,500名を対象に「SDGsに関する調査」を行い、認知、意識・消費行動について分析しました。2015年9月の国連サミットでSDGs（エス・ディー・ジーズ：持続可能な開発目標）が採択されてから今年で6年目を迎えます。コロナ禍の今、SDGsはどの程度浸透しているのでしょうか。
2021年現在、「環境」や「社会」への配慮を求める動きが世界中で活発化し、日本でも大手企業を中心に「SDGｓ」「エシカル消費」を意識する企業が増え始めました。
このような状況下で、消費者はどのような意識でパッケージの成分や原料の表示を見て商品を選択しているのか、「化粧品」と「食品」に焦点を絞り、年代別・アレルギーの有無などを踏まえて、消費活動の実態を把握するために本調査を実施しました。
当社のアンケートモニターサイバーパネル会員が、年内に起きる10の出来事の結果をアンケートで予想した結果をご紹介した近未来予想リサーチ第１弾レポートはいかがでしたでしょうか。レポート第１弾：新型コロナと五輪開催に関する予想⇒https://www.nrc.co.jp/monitor/cyber/index.html
レポート第2弾は新型コロナウイルスへの対応が政局の重要な鍵となりそうな、日本の国内政治に関連する予想結果をご紹介します。
昨年来のコロナ禍のように、世の中では時折予想もしない出来事が起きるものですが、日頃から様々な情報に触れた上で、自らの考えで未来の予想をしておく事は、新たな事態が起きた時の気持ちの備えとなるのではないでしょうか。
今回は当社で運営するアンケートモニターのサイバーパネル会員の皆さまに、年内に起きる10の出来事の結果を選択式のアンケートで予想していただきました。
予想していただいたのは次の10の出来事の結果です。
2020年は新型コロナウイルス一色の年でした。外出の自粛や在宅勤務の普及、外出時のマスク着用がスタンダードになるなど私たちの生活に大きな変化がありました。外食業や観光業を中心に厳しい状況に置かれた業界も少なくなく、化粧品業界もその一つです。この記事では化粧品業界の中で、市場が拡大している「男性による基礎化粧品の購入」の実態を追いました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「代替肉・代替たんぱく質に関する調査」を実施しました。大豆ミートなどをはじめとし、近年注目されつつある代替肉ですが、人々はどのように感じているのでしょうか。今回は「代替肉の喫食経験と喫食意向」「喫食意向理由」「食事に関するポリシーや決まり事」などを聴取しました。
結婚式やお葬式などの冠婚葬祭。密を避けるため、開催できずに延期したり、身内だけで規模を縮小して行われたりなど、コロナ前とは様相が一変しています。一方、オンライン挙式・オンライン葬という新たな形が生まれつつありますが、「対面で行なうもの」という暗黙知が強く、いまいち広がりを見せない現状があります。
そこで、行事の主催側と参列側の立場で、それぞれオンライン冠婚葬祭の利用意向について調べてみました。
※本稿では、お葬式のみに焦点をあてています。
結婚式やお葬式などの冠婚葬祭。密を避けるため、開催できずに延期したり、身内だけで規模を縮小して行われたりなど、コロナ前とは様相が一変しています。一方、オンライン挙式・オンライン葬という新たな形が生まれつつありますが、「対面で行なうもの」という暗黙知が強く、いまいち広がりを見せない現状があります。
そこで、行事の主催側と参列側の立場で、それぞれオンライン冠婚葬祭の利用意向について調べてみました。
※本稿では、結婚式のみに焦点をあてています。
2021年4月27日（火）英国YouGov社（日本の調査は日本リサーチセンター担当）より恒例のテクノロジー・ブランドランキング「YouGov GlobalTechnology Brands 2021」が発表されました。このランキングは、2020年3月から2021年2月の１年間の各ブランドの「印象」の平均をスコア化したものです。
インターネット調査で、全国の日本リサーチセンターサイバーパネル会員14,025名に、15の選択肢の中で「普段健康に良いと考え、意識的に食べているもの」を複数回答で聴取しました。
2021年現在、「環境」や「社会」への配慮を求める動きが世界中で活発化し、日本でも大手企業を中心に「SDGｓ」「エシカル消費」を意識する企業が増え始めました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、そのような状況下で、消費者はどのような意識で企業や商品を選択しているのか、年代別・環境への意識別に消費活動の実態を把握するために本調査を実施しました。
第1弾となる本調査では言葉の認知や企業イメージなどをお伝えします。※第2弾は、食品と化粧品の表示との関係性をリリース予定です
生活者は様々なブランドを知らず知らずのうちに分類し、頭の中で類型化しています。マーケティングでは、それをブランド・カテゴライゼーションという枠組みで整理しています。ネオマーケティングは、その分類の1つである「想起集合（Evoked Set）」に注目し、様々なジャンルでブランド・カテゴライゼーションに基づくブランド調査を「エボークトセット調査」というスキームで実施しています。今回は歯磨き粉のブランドについて、エボークトセット調査を実施しました。
大阪府・兵庫県には4月5日、東京都・京都府には4月12日に適用された新型コロナウイルス感染症まん延防止等重点措置。その適用地域は拡大し、さらに3度目の緊急事態宣言も発令されました。しかし緊急事態宣言と比較し、この措置自体の認知や理解、措置適用による地域ごとの生活者の意識や消費行動も異なっている様子が伺えます。
今回は、適用地域となった関西と関東に住む男女1000人に対し、適用後のコロナウイルスに対する危機意識や消費行動の変化に加え、働き方等の実態も合わせて調査しました。
感染を予防しながら日常生活を送るwithコロナの時代。第3波が収まってきたと感じる間もなく、変異株による急激な感染拡大が起き、大阪では3度目の緊急事態宣言要請が決まりました。
国や自治体の動きや感染状況が日々変わる中、生活者の意識は今どのようになっているのでしょうか。
20年3月末から6月末までの、自治体の自粛要請・緊急事態宣言発令からの一時的な収束にかけての日々の意識の変化は、「新型コロナウイルス感染拡大でいまの生活者の意識は？デイリー調査で追う意識の変化」でご覧いただけます。
この記事では、20年3月末からの変化と繋げ、7月以降の意識の動きを毎週（21年3月8日から隔週）お届けしていきます。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、日頃から飲用頻度の高いお茶飲料のブランド浸透度を調査しました。止渇や癒し、健康増進など様々な特徴をもつ各ブランドの結果を御覧ください。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、拡大している男性用化粧品の市場実態を明らかにすべく、全国15歳～79歳の男女52,500人の消費者から継続的に収集している日々の買い物データSCI®（全国消費者パネル調査）の分析を行いました。その結果をここにご紹介します。
去年のゴールデンウィーク（緊急事態宣言下）と比べて、今年のゴールデンウィーク（以下「GW」）に対する自粛意識はどのように変化しているのでしょうか。今回は、去年のGWと比較した今年のGWの自粛度、GWに本当はしたかったこと（コロナの影響がなかった場合）、実際のGWの予定、今年のGWに「せめてこれだけはしたい」ことなどを聴取しました。
コンビニスイーツのヒット商品がテレビや雑誌に取り上げられることでスイーツも多様化し、今や手軽に作れるスイーツも多く登場しています。コロナ禍で自粛生活が叫ばれる現在、自分時間が増えたことで料理やスイーツ作りに費やす時間も多くなったのではないでしょうか。今回は、手作りスイーツを作るときの悩みや、簡単にスイーツが作れる「スイーツキット」に焦点をあて、その認知度や購入実態について調べてみました。
生活者は様々なブランドを知らず知らずのうちに分類し、頭の中で類型化しています。マーケティングでは、それをブランド・カテゴライゼーションという枠組みで整理しています。ネオマーケティングは、その分類の1つである「想起集合（Evoked Set）」に注目し、様々なジャンルでブランド・カテゴライゼーションに基づくブランド調査を「エボークトセット調査」というスキームで実施しています。今回は炭酸飲料のブランドについて、エボークトセット調査を実施しました。
新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛の影響で、以前実店舗で購入していた生活用品やプレゼント等についても、ECで購入するようになった方も多いのではないでしょうか。また昨今、個人でのネットショップ運営のハードルが下がったこと、さらに、ネットショップとSNSとの連携が進み多くの人の目に触れるようになったことで、ECはより身近なサービスとなりました。
一方で、ECに不可欠な梱包や配送に対する様々な意見も散見されます。ショップ側も、梱包のコンパクト化やパッケージ型梱包資材の利用といった対応が増えています。そこで今回は、生活者のEC利用実態を明らかにしたうえで、梱包に対する意見や印象についてアンケート調査を実施しました。
キャッシュレス決済など決済手段が多様化するなか、ポイント事情はどのようになっているのでしょうか。今回は、ポイントが貯まるカードやアプリの利用状況やポイントを貯めているカードやアプリの種類、ポイントを使うタイミングや貯めるのをやめる理由などを聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「スイーツに関する調査（2021年）」を実施しました。春になり、様々な場所で春らしいスイーツを見る機会も増えてきたように思います。今回は、この1年の家／外でのスイーツ喫食機会の変化やスイーツを食べることに対する気持ち、この春に食べたい／買いたいスイーツなどについて聴取しています。
日本政府が目指すキャッシュレス決済の普及。普及施策の一つとして、2019年10月の消費増税時から2020年6月までの間、キャッシュレス・ポイント還元事業が実施されました。当時、知るGalleryではこの事業をきっかけにどれだけキャッシュレス化が進んだかを「ポイント還元制度でキャッシュレス化はどれだけ進んだ？ ～買い物行動ログで追う利用実態～」で追いました。
その後、生活者のキャッシュレス決済行動はどのように変化したのでしょうか。日々のキャッシュレス決済実態を捉えたインテージの消費者パネルSCI Paymentデータを用いて確かめてみました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2021年3月の第17回は、1都3県の緊急事態宣言解除から約1週間が経過し、変異株や、下げ止まっていた新規感染者数が増加傾向に転じた3月26日～28日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
2021年4月から商品の総額表示が義務付けされ、値札やチラシなどにおける価格表示が、消費税額を含めた価格で表示されるように統一されます。生活者にとっては、税込金額と税抜金額の表記に惑わされなくなるメリットがあります。しかし一方で、大手アパレル企業が商品価格を一斉に下げるなど、生活者の買い控えを懸念する店舗側の声も耳にします。
そこで今回は、総額表示義務化について、生活者の購買行動にどのような影響を与えるのか、店舗側はどのように対応していけばよいか、把握するための調査を実施しました。
コロナ禍における引っ越しの実態を把握することを目的とし、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女(24,096人)に引っ越しの有無を聴取、2020年1月から2021年3月調査時点で引っ越しをした、または引っ越し予定の1,000人を対象に「引っ越しに関する調査」を実施。コロナの前後で生活様式が変わったことで、引っ越しに関する行動・意識がどのように変化したかを調査しました。
3月22日に1都3県で緊急事態宣言が解除され、これで全都道府県の緊急事態宣言が解除されたこととなりました。今回は緊急事態宣言解除についての意識や、不安に思うこと、変異型ウイルスへの不安感などを聴取し、現在してもいいと思う外出を伴う行動について時系列の変化を分析しています。
新型コロナウイルスの感染拡大が収束しないWithコロナの下、リモートワークが新しい働き方として定着、店頭でのコスメ・スキンケアの販売方法も変化してきました。日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、働く女性のメイク・スキンケア事情について、コロナウィルス流行前後での相違があるか、接客サービスの変化に伴う困り事など、実態を把握するために本調査を実施しました。その結果の一部を「購入実態編」としてお伝えします。
新型コロナウイルスの感染拡大が収束しないWithコロナの下、リモートワークが新しい働き方として定着、店頭でのコスメ・スキンケアの販売方法も変化してきました。日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、働く女性のメイク・スキンケア事情について、コロナウィルス流行前後での相違があるか、接客サービスの変化に伴う困り事など、実態を把握するために本調査を実施しました。その結果の一部を「意識実態編」としてお伝えします。
インテージクオリスでは、1人の生活者の行動や気持ちを理解すること（n=1分析）により変化の”兆し”を捉え、新しい商品やサービス開発のヒントを見出そうという試み、＜n=1プロジェクト＞を実施してきました。コロナ禍でもポジティブな行動変容をした方を対象に日記調査を実施し、その中でも特にニューノーマル時代の生活者像の理解を深める上で興味深い投稿をしていただいた5名の方に、デプスインタビューにご協力いただきました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「料理に関する調査（2021年）」を実施しました。コロナ禍で、一部の地域では現在も飲食店の時短営業が続いており、自宅で料理をする機会も多いのではないでしょうか。今回は、現在の料理頻度やコロナ前と比較した頻度の変化、料理をすることに対する気持ち、料理に関してコロナ前と変わったことなどを聴取しています。
コンビニやスーパーに並ぶお弁当やお惣菜、電子レンジで温めることも多いため、耐熱性のあるプラスチック容器が多く採用されています。テイクアウトの需要も高まり、家に持ち帰って食べる機会が多くなりましたが、ゴミの分別のためにプラスチック容器を洗っている人も多いことでしょう。
分別のために容器を洗わなくてはいけない手間から、プラスチック容器食品の購入を控える人はいるのでしょうか？また、耐熱性があり、分別不要な別素材の容器に変われば、購買動機となり得るのでしょうか？
新素材容器の可能性について調べてみました。
この東日本を襲った未曾有の災害。
そして日本全国に被害をもたらした災害を風化させないために、当時インテージが発行していた「震災影響分析レポート」にて振り返りたいと思います。
※この記事は、発災1ヶ月後のレポートの中から、震災直後の生活者の行動・意識に関わる部分を再掲しています。
まもなく、コロナ禍に入って二度目の花見シーズンがやってきます。一部地域における緊急事態宣言の解除が前倒しとなり、光が見えてきた矢先の首都圏の緊急事態宣言の延長。その背景の一つとして、解除に伴って花見シーズンで宴会が増えることの懸念が示されています。知るGalleryでは、注目される「生活者が花見シーズンをどう過ごすか」について、調査してみました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「動画の倍速視聴に関する調査（2021年）」を実施しました。新型コロナウイルスの感染拡大以降、自宅でテレビ番組やYouTubeなどの動画配信サービスを見る機会が増えた人も多いのではないでしょうか。今回は、動画コンテンツの倍速視聴経験や倍速で見たいと思うもの、動画を倍速で見ることに対する意識について聴取しています。
株式会社日本リサーチセンター（本社：東京都墨田区、代表取締役社長 杉原領治）が加盟しているWIN（Worldwide Independent Network OfMarket Research）では、2020年10月から12月にかけて世界34カ国・地域の18歳以上の個人を対象に国際世論調査「WINワールドワイド・サーベイ：男女平等に関する世論調査」を実施しました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太）（以下、日本インフォメーション）、株式会社ママスクエア（代表取締役：藤代 聡）（以下、ママスクエア）の2社は、ママスクエアで働く子育て中の女性を組織化した「ママスクエアで働くママ：mamasqu-Lab（ママスクラボ）」の声を活かしたリサーチ事業で協業を開始いたします。総合リサーチエージェンシーの日本インフォメーションがリサーチ部分のプランニングを行い、mamasqu-Lab（ママスクラボ）と連携したリサーチをご提供できることになりました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「防災意識・対策に関する調査（2021年）」を実施しました。2021年の3月11日で、東日本大震災から10年を迎えます。今回は、現在の防災意識と対策状況、実際に行っている対策、防災対策の成功・失敗事例について分析しています。
生活者の金融に対する意識や世帯における金融行動の実態を総合的に把握するため、日経リサーチが毎年定期的に実施している調査。
調査実施時期：2020年10～11月
調査地域：首都圏40キロメートル圏内
調査対象：20歳以上の男女が1人以上いる世帯を対象
コロナ禍で、SDGsに関する意識はどう変わったのか、もしくは変わっていないのか。2021年2月にインテージで実施した生活者2,544人を対象にした自主調査の結果から、「SDGsの今」をご紹介します。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、母親の子どもに対する感染予防意識・行動などについて、学齢や受験生の有無での相違があるかなど実態を把握するために本調査を実施し、その結果の一部をお伝えします。
長引くコロナ禍の影響で、若者の意識はどう変化しているのでしょうか。大学生の中には通学は健康診断時の１度のみという人や、新社会人では、入社直後から自宅待機を経験するなど、多くの行動制限を受けています。本調査では、大学生、会社員、非正規それぞれの「時間の余裕」「こころの余裕」について、この１年の変化を分析しました。
年末から各社がスマートフォンの新料金・新ブランドを発表し、大きな話題となりました。しかし、家族割や学割などさまざまな割引プランもあり、どのキャリアがおトクなのか乗り換えるべきなのか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。そこで、新プランの認知や使用している割引プランなどの調査を行ないました。
新型コロナウイルスの感染者が国内で初めて確認されてから約1年、状況は目まぐるしく変化を続けています。
この冬の生活者の行動変化を「買い物行動」「食」「メディア視聴」3つの観点からお伝えします。
未だ続く新型コロナウイルスの影響。2021年のバレンタインデーは10都府県が緊急事態宣言下にある状態で迎えることになりました。行動に制約がある中、例年とどのように違うバレンタインデーになるのでしょうか。2000人規模の調査を行い、2020年の調査結果と比較してみました。
新型コロナウイルス感染再拡大により、2021年3月7日まで10都府県で第2回目の緊急事態宣言を延長すると発表されました。1・2回目の緊急事態宣言時の比較を通じて、生活者の日常生活の意識・消費行動にどんな変化があったのかを把握するために本調査を実施し、今回はその結果の一部を生活者の「消費行動編」としてお伝えします。
新型コロナウイルス感染再拡大により、2021年1月8日より4都県、1月14日より7府県にて第2回目の緊急事態宣言が発令されたことを受け、1・2回目の緊急事態宣言時の比較を通じて、生活者の日常生活の意識・消費行動にどんな変化があったのかを把握するために本調査を実施いたしました。今回はその結果の一部を生活者の「新型コロナウイルスへの意識編」としてお伝えします。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施しており、2021年はじめとなる第15回は、11都府県への緊急事態宣言発令から約2週間後の1月22日～24日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に【昨今の状況下における外出・外食に関する意識調査（2021年1月）】を実施しました。 2021年1月20日現在、１１の都府県に緊急事態宣言が発令されていますが、長引くコロナ禍で人々の外出・外食の意識はどのように変わっているのでしょうか。今回は、昨今の状況下で「してもいい」と思う外出を伴う行動について、 2020年6月5日（緊急事態宣言解除直後）・6月26日（緊急事態宣言解除から1ヶ月）・10月27日（コロナ第3波期）・2021年1月15日（緊急事態宣言下）の調査結果を時系列で分析し、外食の意識についても聴取しています。
2021年1月8日から発令された2回目となる緊急事態宣言。緊急事態宣言の発令によって、人々の行動も変化しました。しかし、1回目の緊急事態宣言時とは、人々の受け止め方も行動範囲も異なっている様子が伺えます。緊急事態宣言発令から約2週間が経過した今、改めて人々の意識と行動実態を調査しました。
2020年11月以降の新規感染者数の増加を受けて、2021年1月7日には再び一部の都道府県に緊急事態宣言が発出されました。この直前のタイミングとなった’20年～’21年年末年始の旅行に関する調査を行い、過去に行った2020年7月/9月/10月以降の調査データと比較・分析いたしました。
国や自治体の動きや感染状況が日々変わる中、生活者の意識は今どのようになっているのでしょうか。
3月末から6月末までの、自治体の自粛要請・緊急事態宣言発令からの一時的な収束にかけての日々の意識の変化は、「新型コロナウイルス感染拡大でいまの生活者の意識は？デイリー調査で追う意識の変化」でご覧いただけます。
この記事では、3月末からの変化と繋げ、7月以降の意識の動きを毎週お届けしていきます。
コロナで激変「2020年、今年売れたものランキング」で8位にランキングしたプロテイン粉末。プロテイン粉末というと、筋肉増強のために運動する人向けの商品というイメージを持っている人も少なくないかもしれません。ところが、そのプロテイン粉末市場が、新たなユーザーを取り込むことで、いっそう拡大してきているのです。今回は、その好調要因について、データで見てみました。
コロナ前と比べ、家計の“ゆとり”レベルはどのように変化したのでしょうか。業種別で比較し、調べてみました。また、“ゆとり”レベル別でみ
たコロナ禍での衣食住の実態についても触れています。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「2020年の振り返りと2021年を迎えるにあたっての意識調査」を実施しました。2020年がまもなく終わりを迎えるにあたり、2020年の振り返りと2021年はどのような年にしたいか、また、2021年に向けた手帳やカレンダーの購入状況などについて分析しています。
冷凍食品は、レンジで温めることで立派なオフィスのデスクで食べる昼食（デスク飯）にもなり得るのではないでしょうか。冷凍食品がデスク飯になり得る可能性やその障壁について考察してみました。
新型コロナウイルス感染拡大の第三波がきたといわれている状況下で、年末年始の予定にどのような影響が出ているのか、特に感染拡大の影響が大きいといわれている北海道、東京、大阪居住者にアンケートをとった。
日本人女性の多くが生理中に紙ナプキンを使用しています。「布ナプキン」を使用している人もいるが、浸透していないのも事実です。そこで、年代別の認知度や使用意向を調べ、生理用品を使う女性の実態を調べました。
東西で、自炊調理の頻度に差はあるのでしょうか。自炊調理するメニューや利用する調味料、自炊への価値観等のコントラストを明らかにし、東西間における習慣の差や食材の消費差を調査しました。
コロナ禍において、日本に住む在日外国人は、日本政府の対応についてどのように評価しているのでしょうか。また、その政策を利用できているのでしょうか。在日外国人の意識を比較し、調査してみました。
レジ袋が有料に伴い、消費者の環境意識・購買意識にどのような変化があるのでしょうか。制度施行前後での消費者行動・環境問題や製品に対する意識の変化、コンビニでの消費行動の変化・経験したことを調査しました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2020年11月30日（月）～2020年12月7日（月）の8日間、国内のショコラティエ（チョコレートを使った菓子を作る専門の職人）30人を対象に、「2021年バレンタインのトレンド」をテーマに、電話によるヒアリング調査を実施いたしました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2020年10月30日（金）～2020年11月2日（月）の4日間、20歳～69歳のうち、新型コロナウイルスの流行による外出などの自粛期間中に在宅時間が増えた男女1000人を対象に「withコロナ時代の自分磨き」をテーマにしたインターネットリサーチを実施いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「コロナ禍に我慢していることとプチご褒美に関する調査」を実施しました。今回は、今、したいけど我慢していることや家の中でのちょっとした気晴らし・ご褒美、 また、GoToトラベル停止についての意見を聴取しています。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第14回となる今回は、初めて全国で1日の感染者数が3000人を超え、GoToトラベルキャンペーンの一時停止・中止の世論が高まった12月11日～13日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
1年を通して新型コロナウイルスの影響を大きく受けた2020年。
コロナで激変「2020年、今年売れたものランキング」では、日用消費財市場が新型コロナの影響を大きく受け、衛生用品や食品を中心に売り上げを伸ばした実態が見られました。
一方、ニューノーマルとも言われる行動様式の変化によって、販売で苦戦したものもあります。全国約4,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI®（全国小売店パネル調査）で振り返ります。
「Go To トラベル」キャンペーンが東京都も含めた全国で展開された10月1日以降の旅行動向について、11月の連休後に調査を行いました。これまでの調査と同様、東京都、長野県、愛知県にお住まいの方を対象に旅行に関する調査を実施しています。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「コロナ禍の大晦日の過ごし方に関する調査」を実施しました。今回は、今年の大晦日の予定や、大晦日にしようと思っていること・したいことについて分析しています。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「コロナ禍のクリスマスに関する調査」を実施しました。 12月に入り、まもなくクリスマスが訪れますが、新型コロナの感染が拡大する中、人々はどのように今年のクリスマスを過ごすのでしょうか。今回は、今年のクリスマスの過ごし方や昨年との違い、自分のためのクリスマスプレゼント購入有無とその金額について分析しています。
1年を通して新型コロナウイルスの影響を大きく受けた2020年。日用消費財市場も例外ではありません。何が特に売れたのか、全国約4,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI®（全国小売店パネル調査）で振り返ります。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「ブラックフライデーセールの利用とコロナ禍の節約意識に関する調査」を実施しました。11月下旬から様々な店舗やネット通販などでブラックフライデーセールが開催されたことに伴い、今回は、ブラックフライデーセールでの買い物状況や買い物をした場所、「買いたい」という気持ちになる割引やサービス、コロナ禍における節約意識の変化について分析しています。
最新調査は2020年9月に実施し、「西武池袋本店」が首都圏利用商業施設の集客力ランキングで首位となりました。年2回春と秋に実施する本調査で、2013年春調査以降、今年春調査まで15期連続で首位だった「伊勢丹 新宿店」は今回2位となり、順位が入れ替わりました。
今年は、新型コロナウイルスの流行の影響で、予定していた仕事やイベントが無くなってしまったという方が多いのではないでしょうか。「帰省」に関しても、いつも帰省しているゴールデンウィークやお盆の時期に帰省を見送った方もいらっしゃったかと思います。そこで今回は20歳以上の男女1000人を対象に、今年の年末年始の帰省についてどのように考えているのかを昨年と比較しながら調査しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「ペットに関する調査（2020年）」を実施しました。新型コロナの感染が拡大した4月以降、ペットブームの傾向がうかがえますが、一方、飼育放棄が増えてきているなど深刻な問題も取り上げられています。今回は、コロナ禍でのペット飼育経験やペットを飼い始めた/検討したきっかけ、そのペットの種類、ペットの飼い方についてどの程度調べているかなど、直近のペット事情について聴取しています。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第13回となる今回は、再び感染者数が急増しはじめたことで、GoToトラベルキャンペーンの運用見直しが議論・発表された11月20日～22日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「食品宅配サービス・フードデリバリーに関する調査」を実施しました。今回は新型コロナ感染拡大前後の食品宅配サービス（※）、フードデリバリー（※）の利用状況や各サービス利用時に懸念すること・不便なこと、利用したことがあるフードデリバリーについて聴取しています。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）と日本たばこ産業株式会社（所在地：東京都港区）は今回、2020年10月30日（金）～2020年11月4日（水）の6日間、全国の20歳以上の男女を対象に「たばこのマナーに関する調査」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施いたしました。2018年7月に成立した健康増進法の一部を改正する法律が、4月1日より全面施行され、約半年が経過しました。屋内の原則禁煙など大きくルールが変わり、非喫煙者、喫煙者はどのように感じているのでしょうか。そこで今回、たばこのマナーに関する調査を行ないました。
3月末から6月末までの、自治体の自粛要請・緊急事態宣言発令からの一時的な収束にかけての日々の意識の変化は、「新型コロナウイルス感染拡大でいまの生活者の意識は？デイリー調査で追う意識の変化」でご覧いただけます。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「連休の行動と新型コロナ第三波に関する意識調査」を実施しました。11月に入ってから、新型コロナの感染者数は再び増加しており、“第三波”の到来だという見方もあります。今回は、11月の3連休（11/21～11/23）の「お出かけ」予定や、新型コロナ“第三波”に関する意識、 “第三波”による連休予定への影響の有無ついて分析しました。
現在の消費者の暮らしの状況を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的とし、年2回（5月・10月）実施しております。本調査においては、新型コロナウイルスの影響がまだ続く10月時点の、全国1,200人の生活実態や消費動向の推移、景況感を調査しました。また、コロナ禍での支援活動状況についても調査いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「今の時代に不要・これからの時代に必要だと思うものについての調査」を実施しました。世間では「脱ハンコ」などコロナ禍をきっかけに様々なものを見直す動きがみられますが、人々は世の中のどのようなものを必要と感じているのでしょうか。今の時代に不要と感じるもの、これからの時代に残していきたいものについて聴取しました。
今、消費者向けブランド業界において、D2Cという「テクノロジー×小売」を実現した新しい業態への注目度が国内外で高まっています。その背景にあるのはデジタル化や消費行動の変化です。デジタル化により顧客の詳細なデータ分析・顧客とのダイレクトな対話が可能となりました。また、機能的価値より情緒的価値(ブランドが創出する世界観やストーリー)を重視する流れがあるなかで、独自の世界観でもってユニークな体験を生み出し、大企業を驚かせるスタートアップが出てきています。
そこで今回は全国の男女1000人を対象にオンラインショッピングでの購買行動やブランドへの意識を調査しました。
国や自治体の動きや感染状況が日々変わる中、生活者の意識は今どのようになっているのでしょうか。
3月末から6月末までの、自治体の自粛要請・緊急事態宣言発令からの一時的な収束にかけての日々の意識の変化は、「新型コロナウイルス感染拡大でいまの生活者の意識は？デイリー調査で追う意識の変化」でご覧いただけます。
この記事では、3月末からの変化と繋げ、7月以降の意識の動きを毎週お届けしていきます。
緊急事態宣言解除後に参加したリアル系イベント・レジャーでの感染症対策で不安や危険を感じた点、安心できた点などの評価や、リアル系イベント・レジャー開催に不可欠と思う対策内容などについて調査しました。
緊急事態宣言解除後に参加したリアル系イベント・レジャーでの感染症対策で不安や危険を感じた点、安心できた点などの評価や、リアル系イベント・レジャー開催に不可欠と思う対策内容などについて調査しました。
緊急事態宣言解除後に参加したリアル系イベント・レジャーでの感染症対策で不安や危険を感じた点、安心できた点などの評価や、リアル系イベント・レジャー開催に不可欠と思う対策内容などについて調査しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「読書に関する調査（2020年）」を実施しました。秋の読書週間もありましたが、人々はどのように読書を楽しんでいるのでしょうか。普段の読書媒体、コロナ禍による読書量の変化、普段の読書シーンについて聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国13～34歳の男女1,000人を対象に「YouTubeの利用実態調査」を実施しました。
今回は、LINE株式会社が提供する「LINEリサーチ」を、アライアンスパートナーのクロス・マーケティングが利用してアンケートを実施しております
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に『「推し」に関する調査』を実施しました。新型コロナの期間に、アイドルグループのオーディション番組や人気アニメ映画の公開などがあり、目にする機会も多かったかと思います。今回は、新型コロナ拡大後にできた「推し」と、具体的に推し始めたもの、推しに関して手に入れたいものについて分析しています。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「一人行動に関する調査」を実施しました。新型コロナウイルスの影響もあり複数人での行動がしにくい中で、一人行動についての抵抗感や、一人でもできること、一人行動の良い点・悪い点について聴取しました。
日本リサーチセンターが加盟しているWINで世界10カ国の人々を対象に「アメリカ合衆国大統領選挙に関する世論調査」を実施。その速報です。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「Go To Eatキャンペーンに関する意識調査」を実施しました。 キャンペーンがスタートして約1ヶ月が経ちましたが、その利用はどこまで広がっているのでしょうか。今回は、Go To Eatキャンペーンの利用状況や利用してみた感想、また、現在「してもいい」と思うことついての定点調査の結果を分析しています。
・今年の夏（8月～9月）に旅行に出かけた人はどれくらいか（実態）
・今後（10月～11月）で旅行に行きたいと思う人はどれくらいか（意向）
新型コロナ下での人々の旅行対するマインド（気持ち）を測った。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「今年のインフルエンザに関する意識調査」を実施しました。冬に向けて、インフルエンザの予防接種が始まっていますが、今年はインフルエンザの流行時期に新型コロナウイルスの感染拡大も懸念されています。今回は、今年のインフルエンザの予防接種意向や、受ける理由/受けない理由について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「テレビ番組に関する調査」を実施しました。2020年は新型コロナウイルスをきっかけに家でテレビを見る機会が増えた人も多いと思います。今回は、今年見た中で、特に好きな番組や、ニュースや報道番組でより取り上げるべき/不必要に取り上げすぎだと思うジャンル、テレビで見たい番組について聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、一都三県13～39歳の男女を対象に「スマホアプリゲームに関する調査」を実施しました。スマホアプリの中でも、特にゲームは多くの時間が割かれているアプリの一つです。今回はスマホアプリゲームの利用実態やインストールしているゲームタイトル、余暇時間の使い方などについて10代にフォーカスし分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「いま抱えている悩みに関する調査」を実施しました。2020年は新型コロナウイルスをきっかけに新しい価値観への転換が求められていますが、その中でいま、人々が抱えている悩みについて調査しました。更に子どもを産むことや育児の悩みにフォーカスし、相談相手や支援サービスの認知を聴取しています。
新型コロナの影響が少し落ち着き、政府主導でGoToキャンペーンやデジタル庁設置の推進など、新たな動きが始まっています。今回は、デジタル化が進むことで期待する変化や、この秋の旅行意向・「GoToトラベル」の利用意向について分析しています。
男性用化粧品の好調は、洗顔クリームや化粧水などの「基礎化粧品」によるところが大きくなっています。基礎化粧品は男性用化粧品市場の約6割を占め、2015年比で115%と最も伸長しました。
そこで、この記事では男性の基礎化粧品の購入事情を追いました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第11回となる今回は、GoToトラベルキャンペーンの東京対象が正式決定し、菅新内閣の発足直後となる9月18日～20日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
コロナ禍で迎えた夏は異例の夏でした。第2波の到来によって、行動が制限されたり、一斉休校による授業の遅れを取り戻すべく子供たちの夏休みが短縮されたり。
また、新型コロナウイルスとは関係ないところでも、7月の長雨、8月の猛暑と記録的な天候不順が起き、生活者に影響を与えました。
そんな“いつもと違う夏”の、いつもと違う行動を追いました。
9月も下旬に入り、だんだんと秋らしい気候になってきました。今回は旬を意識する季節や「〇〇の秋」と聞いて初めに思い浮かぶもの、「秋に旬の食べ物」として食べたいものについて分析しています。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、一都三県15～49歳の男女1400人を対象に「スマートフォンの利用実態調査」を実施しました。スマートフォンの利用実態を15～19歳の若年層とそれ以外の層で分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「外食に関する調査（第2回）」を実施しました。9/15に東京23区の時短営業要請が解除され、10月には全国で「GoToイート」キャンペーンも始まります。今回は、直近2週間の外食利用状況、飲食店に行ったときに気になったこと・心掛けたことについて聴取しました。また、6月に実施した「外食に関する調査」第1回の結果と比較しています。
現在の人々の美容意識を把握することを目的とし、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女1000人を対象に「美容に関する調査」を実施。コロナの前後で生活様式が変わったことで、美容に対する行動・意識がどのように変化したかを調査しました。
新型コロナウイルス感染拡大によって、外出機会の減少、外出時マスクの徹底がなされるようになり、化粧や美容への意識が変化したのではないでしょうか。また、一部の化粧品がこのコロナ禍で大きく減少したのは、周知のことかと思います。今回は、全国の20歳～79歳の女性に対し美容の意識とお金のかけ方に関する調査を行ないました。
新型コロナウイルス流行前後のマスク利用にはどのような変化があるのでしょうか。夏もマスクを着用することが求められる状況下で、どのような悩みを抱え、また、日焼け（紫外線）対策にも影響はあるのでしょうか。東西の男女や年齢による違いを探ってみました。
『企業の地方移転「賛成」が8割超地方移住の魅力は「生活費低減」と豊かな自然」』
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「郊外・地方移転への意識に関する調査」を実施しました。コロナの影響でリモートワークが推進されているいま、個人や企業が都市部から地方へ移転する動きが注目されています。今回は、都市部企業や自分の会社の地方移転に対する意識、地方へ移住した場合に期待すること・心配することについて分析しました。
COVID-19の感染拡大に伴う外出自粛が家庭のエネルギー消費やライフスタイルに与えた影響を検討するための調査を2020年6月26～29日に実施しました。
この度、第一報として就業者のいる世帯に関する集計を実施し、在宅勤務のエネルギー消費への影響と在宅勤務実施世帯の特徴について取りまとめましたので、ご報告いたします。
新型コロナウイルスの感染拡大は、生活者の買い物行動にも大きな影響を与えました。
例えば「外出自粛で生活者の行動はどう変わった？ データに見る巣ごもり実態」でみられたように、一斉休校決定がおきた当初は「備蓄のための商品」が買われ、緊急事態宣言前後は「巣ごもり食生活を楽しむための食品」が買われるなど、生活者が買うモノ、買い方が変わっていきました。
この買い方の変化は、現在もなお続いています。国民の多くが自主的に行動を制限していること、そもそも生活様式が変化したといわれていることが原因と推測されます。そのような中、企業にとって今後の商品需要をどのように捉えればいいのでしょうか。実際のデータを基に、考えていきたいと思います。
英国YouGov社と提携しているBrandIndexのデータより、「Nike厚底シューズ」についての消費者評価の事例をご紹介いたします。
2020年はマスク着用をして外出するという特別な夏でした。かつ酷暑の日もありました。どのような夏であったのかを確認しました。
新型コロナの影響で、ウェディングも今まで通りに実施することが難しくなっています。今回は、周囲の結婚式開催状況や、結婚式に誘われた場合に希望する祝福方法について分析しました。
国や自治体の動きや感染状況が日々変わる中、生活者の意識は今どのようになっているのでしょうか。
3月末から6月末までの、自治体の自粛要請・緊急事態宣言発令からの一時的な収束にかけての日々の意識の変化は、「新型コロナウイルス感染拡大でいまの生活者の意識は？デイリー調査で追う意識の変化」でご覧いただけます。
この記事では、3月末からの変化と繋げ、7月以降の意識の動きを毎週お届けしていきます。
新型コロナの影響で今年の夏はこれまでの夏とは違う過ごし方をしたという人も多いかと思います。今回は、今年の夏に行った夏らしいことや今年の夏に買ったものについて分析しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第10回となる今回は、GoToトラベルキャンペーンが開始され約１ヶ月が経ち、梅雨明けとお盆を過ぎた、8月21日～23日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
同じ日本に住んでいるとはいえ、在日外国人の方々は持っている価値観や生活意識は日本人と異なる部分も多いでしょう。
コロナ禍において、その価値観や生活意識は日本人とはどのように異なるのでしょうか。
過去に当社が日本人に対して実施した新型コロナウイルスに関する調査データと比較し、調査レポートにまとめました。
一般的に「関西人はケチだ」というイメージがありますが、お金の節約意識について東西での違いがあるのでしょうか。また、世帯年収での違いも考えられるので、東西比較と世帯年収別でお金の節約意識について調査してみました。
“ふるさと納税”や“●●pay”などの支出を抑えるサービスに対し、“投資”や“公営ギャンブル”といった収入を増やすサービスが存在します。一般的に「関西人はケチだ」というイメージがありますが、収入と支出の意識について関東とギャップがあるのでしょうか？世帯年収別に利用実態を調べてみました。
ステイホーム期間中の「有料の動画配信サービス」についての消費者評価の事例をご紹介いたします。
～東西比較シリーズ「アルコールに対する価値観について」～
食に対する味覚や好みが異なる東西。ではアルコールの位置付けに差はあるのでしょうか。
今回は関東と関西で、アルコールを飲む習慣や消費量についての違いを探りました。
本記事では「アルコールにおける慣習差」について取り上げます。
～東西比較シリーズ「アルコールに対する価値観について」～
食に対する味覚や好みが異なる東西。ではアルコールの位置付けに差はあるのでしょうか。
今回は関東と関西で、アルコールの嗜好や価値観についての違いを探りました。
本記事では「アルコールにおける嗜好の差」について取り上げます。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「マイナポイントに関する調査」を実施しました。2020年7月より総務省の事業としてマイナポイントの申し込みが始まり、9月1日からは実際にポイントが付与されるようになります。今回は、マイナポイントの認知度と利用意向について分析しました
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「レジ袋有料化に関する調査（第2回）」を実施しました。レジ袋有料化直後の第1回調査から1か月以上が経ちましたが、今、人々はどのような意識で行動しているのでしょうか。今回は、買い物時の商品の持ち帰り方法やレジ袋を購入しない理由について、性年代別も含め分析しました。
日々変わる感染状況、そして自粛生活が続くなかにおいて、生活者の気持ちや困りごとは徐々に変化しています。またいままでの価値観を見つめなおす機会にもなっています。
この記事では、インテージが7月27日～29日に行った調査と、緊急事態宣言解除直後、感染状況が一時的におさまっていた6月1日～3日に行った調査との比較を通し、生活者の変化を探ります。
2019年3月に日本での店頭販売が開始されて以降、話題になっている『液体ミルク』について、日本・中国で自主調査を実施し比較しました。
Withコロナで生活様式が大きく変容し、外出や行動の自粛から“コロナ太り”が取りざたされています。それに合わせて、テレビや雑誌・SNSでもダイエット関連の話題が増えており、新たなダイエットブームともいえる状況が続いています。ダイエットへの向き合い方も人それぞれで、“にわか”でダイエットに取り組む方も多いと思います。今回は、ダイエットへの向き合い方を軸に、「食品表示（栄養素）」への意識と効果を調べてみました。
新型コロナについて、連日メディアやSNSなどで多くの情報が流れていますが、人々はどのように情報収集をしているのでしょうか。今回は、新型コロナに関する情報感度や、提供してほしい・興味がある情報について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「新型コロナ禍の教育に関する調査」を実施しました。現在、ほぼすべての小中学校、高等学校で学校が再開となり、各学校で新型コロナウイルスへの対策が行われています。今回は、小中高の学校が再開されて大変だと思うこと・再開されて良かったと思うこと、今後のオンライン教育への意識について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「電話・オンライン診療に関する調査」を実施しました。新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、様々な電話・オンライン診療のサービスが始まっていますが、実際に利用したという人はまだまだ少ないようです。今回は、病院へ行くことの抵抗感、電話・オンライン診療の受診経験・受診意向、不安点などについて分析しています。
全国20歳～69歳の男女を対象に「新型コロナウイルスへの現在の意識に関する調査」を実施しました。7月以降、新型コロナウイルスの感染者数は増加傾向ですが、今、人々はどのような意識で過ごしているのでしょうか。今回は、新型コロナウイルスに対する現在の意識・気持ちを年代別などで分析しています。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第9回となる今回は、緊急事態宣言解除から約2ヶ月が経ち国内感染者が再び増加傾向に転じた7月17日～19日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「お盆の帰省に関する調査（2020年）」を実施しました。今回は、お盆の帰省について、帰省する予定の有無と、自宅から帰省先までの距離、帰省で気になること・心配に思うことについて分析しています。
暮らしに欠かせないトイレットペーパー。新型コロナウイルス流行の影響で一時期店頭で品薄になったことでも注目されました。今回は「トイレットペーパー」をテーマにアンケートを行い、ふだん使っている紙タイプやキープしているストック数などを調べ、外出自粛生活による消費量や買い方の変化についても探りました。
日本リサーチセンター加盟のギャラップ・インターナショナル・アソシエーションでは、世界19か国・地域の人々を対象にした第3回目の新型コロナウイルスに関する国際世論調査を実施しました。
東西比較第8弾
昨年、若者のSNS利用調査で、若者は20代を中心にSNSで商品を積極的に検索していることが分かった。
では、今後SNS利用の増加が見込まれるシニア世代は、どのようにSNSを利用しているのか。
SNSがきっかけで商品やサービスの購入に至ることはあるのか？
50-70代の男女を対象に調査しました。
都市部では通勤時間が長くなりがちで、車内も混雑が目立ちます。
車内広告を見る人やその行動喚起率について、通勤時間や混雑率で変化があるのか、また東西差はあるのかを調べてみました。
7/1（水）から全国でプラスチック製買物袋の有料化が開始され、買い物の際にエコバッグなど買い物用袋を持ち歩く人も増えたのではないでしょうか。今回は、コンビニで買った商品の持ち帰り方と、レジ袋の有料化で不都合に思うことについて分析しました。
新型コロナウイルスによる影響を受け、地域世代問わず、ライフスタイルにおける未知なる変化が起こりました。今回は60～70代の全国シニア世代の生活変遷へ焦点を当て、コロナ前後の行動や気持ちのコントラストを調査。シニアが自宅でどのような時間を過ごしたのか、どのようなサービスの需要が増えたのか分析しています。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から隔週で実施しており、第8回となる今回は、緊急事態宣言解除から約１ヶ月が経った6月26日～28日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「緊急事態宣言解除後の“華金”の過ごし方に関する調査」を実施しました。 外出自粛が解除され新たな生活がスタートし、週末の過ごし方もこれまでと変わってきているのではないでしょうか。今回は、“華金”（6月26日の夜）に着目して、人々が「誰と」「どのように」過ごしていたのかを分析しました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「ファッションアイテムに関する調査」を実施しました。 緊急事態宣言の解除で外出が増えたことや給付金の配布に伴い、ファッションアイテムを買い足した人も多いのではないでしょうか。今回は、ファッションアイテムに関して、実店舗と通販での購入意向や今買いたいアイテムについて分析しています。
首都圏在住の20～69歳を対象に「キャッシュレス決済に関する調査」を実施しました。
キャッシュレス化を推進するため様々な施策が行われてきましたが、その中の一つ、ポイント還元事業は今年6月末で終了します。この間、コロナ禍を経験し、キャッシュレス決済はどの程度生活に定着したのでしょうか。ポイント還元事業終了後の意向も含め、今後のキャッシュレス決済利用について分析しました。
新型コロナウイルスの流行に伴い、4月7日～5月25日の期間には全国で緊急事態宣言が出され、外出自粛が呼びかけられました。新型コロナウイルス流行以前と比較して、外食をする人は少なくなり、自宅にいる時間が長くなることによって、自宅での食事も増えたのではないでしょうか。そこで今回は、全国の20～69歳の男女に対し「新型コロナウイルス禍の食料品購入」に関する調査を行ない、新型コロナウイルス流行前と流行中、現在、今後について食料品の購入に関する変化を聴取しました。
「シニア」という言葉がありますが、その定義は非常に曖昧なものです。一般的には、世界保健機構（WHO）が定義する65歳以上の人を「シニア」と捉える傾向にあるようです。
ですが、「シニア」を年齢によってひとくくりにしてしまって良いのでしょうか？エリアでの違いはあるのか？
本調査において、東西での差異を比較し、日常の意識や行動について40代～70代における境界線を探り、「シニア層」の再定義を図ります。
岩手県の新型コロナウイルスの感染者が未だゼロであることを皆さんはご存知でしょうか。その理由についてはまだはっきりとした見解が出されていません。そこで今回は岩手県と、その他主要な大都市を持つ都道府県の地域住民を対象に「新型コロナウイルスに対する意識と行動」をテーマにしたインターネットリサーチを実施いたしました。
WPPとKantar は、世界におけるブランド価値を測る年次調査「ブランドＺ 世界で最も価値のあるブランドランキングTop100」および、調査レポートを公開いたしました。
4月7日に緊急事態宣言が出されて以降、我々の生活は大きく変化しました。
全国の20～69歳男女を対象に、新型コロナウイルス流行下における生活の変化と、今後の意識について調査しました。
4月7日に緊急事態宣言が出されて以降、我々の生活は大きく変化しました。
全国の20～69歳男女を対象に、新型コロナウイルス流行下における生活の変化と、今後の意識について調査しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から隔週で実施しており、第7回となる今回は、緊急事態宣言解除後の、徐々に出勤・登校が増え始めた6月12日～14日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
消費動向調査は、現在の消費者の暮らしの状況を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的とし、年2回（5月・10月）実施しております。 本調査においては、新型コロナウイルスの影響で大きな生活変化を余儀なくされている5月時点の、全国1,200人の生活実態や消費動向の推移、景況感を調査しました。また、コロナ渦での支援活動状況についても調査いたしました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から隔週で実施しており、第6回となる今回は全国で緊急事態宣言が正式に解除された直後の5月28日～30日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
2020年5月25日（月）、ついに一都三県と北海道で緊急事態宣言が解除されました。まだ感染がゼロになったわけではないとはいえ、国民生活と経済活動の再開に向けての大きなステップであることは間違いありません。今後は段階的な感染予防策が講じられることになるでしょう。
緊急事態宣言が解除されることで、消費者への影響も気になるところです。自粛中に変化した生活の一部は、今後も常態化していくとも言います。そこで今回は、一都三県に絞って、緊急事態宣言解除によってもたらされる消費者の行動の変化を把握するため調査を行いました
自粛を求められていた地域での店舗・施設・サービスの利用行動や、サービス利用に対する考え方が、4月下旬の第1回目の調査からどのように変化していたのか、比較した結果をみていきます。
開幕が決まったプロ野球やＪリーグなどの現地観戦・中継視聴意向、高校野球の地区大会などの現地観戦について、インターネット調査を使って調べました。
全国の18～69歳の女性を対象に、毎日夕食のメニューを聴取する「ディナーサーベイ」を実施しています。4月のレポートでは、自治体の外出自粛要請が夕食時外食率に与えた影響についての分析をご報告しました。
今回は、第二弾として非常事態宣言による外出自粛の影響がもたらす夕食メニューの変化についてレポートします。
新型コロナウイルス感染症による生活の変化と収束後の継続意向についてインターネット調査を使って調べました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）・第2回（3月27日～3月29日）・第3回（4月13日～4月14日）・第4回（4月24日～26日）に続き、第5回となる今回は、39県への緊急事態宣言解除後の5月15日～17日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
「特別定額給付金」政策の評価、申請予定、使い道の把握についてインターネット調査を使って調べました。
2020年4月13日~17日に『好きな偉人』について、NRC自主調査を実施しました。本調査は、インターネット調査で、全国のNRCサイバーパネル会員11,702名に参加いただきました。
「好きな人物、尊敬できると思う人」を、提示した21人の中から3人まで選んでもらった結果です。本レポートでは、全体結果と男女年代別の結果についてご紹介いたします。
新型コロナウイルス感染拡大に伴う外出自粛を受けて、家庭でご飯を食べる機会が増え、以前よりも農産物を身近に感じる機会も増えたのではないでしょうか。他方で、営業自粛や学校の休校等で「食品ロス」の問題が注目されました。食品ロスについてはSDGsとの関わりも深く、大手コンビニエンスストアをはじめ、「食品ロス」の削減を目的としたプロジェクトに取り組んでいる企業もあります。そこで今回は、全国の20～69歳の男女に対し、食品を無駄にしないためのあらゆる施策に対する人々の意識を聴取しました。
新型コロナウイルス（COVID-19）感染症拡大に伴い、日本政府から全国の小中高校・特別支援学校に一斉休校が要請されたのは2月27日のことです。
休校・外出自粛が長期化する中、学習の主体である高校生たちは今どのように勉強しているのか？一部の自治体・学校で取り組みが始まっているオンライン授業についてどのように捉えているのか？休校・外出自粛要請の後にやりたいことはなにか？首都圏・東海圏・関西圏の高校生に尋ねてみました。
新型コロナウイルス（COVID-19）感染拡大を踏まえ、4月7日に緊急事態宣言が発令されてから、いろいろな意味で生活が一気に変化したという実感を、多くの方が共通で持たれているのではないでしょうか。特に「外出を控えるべし」という要請を受け、自宅で過ごす時間が格段に長くなっている方も多いのではないかと思います。そんな状況の中で家で過ごす時間の変化と過ごし方について調査しました。
在日外国人が日本に住み始めた当初に感じた不便さと、住み慣れても未だに感じる不便さにはどのような違いがあるのでしょうか。日本での生活に慣れた方が未だに感じる不便さにフォーカスして、どのようなことに対し、なぜ不便を感じているのか実態を明らかにします。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として「新型コロナウイルス生活影響度調査」を継続的に実施していますが、このたび、第1回(3月12日~13日)・第2回(3月27日~3月29日で実施した調査結果を元に、「コロナ渦で不安を感じる人と感じない人」の違いや「不安を高める要因」を明らかにし、不安軽減に向けた分析レポートを公開しました。
新型コロナウイルスの感染拡大による、人々の生活への影響が増しています。4月2日現在、大都市を中心に感染者数が増加傾向にあり、爆発的な感染拡大を防ぐために、複数の自治体で休日や夜間の行動自粛要請が出ています。また、今後の推移によってはさらなる行動制限がかかる可能性も出てきています。
この記事では、日々変わる状況の中で、生活者の意識はどのように変化してきているのか、最新のデータをご紹介します。
3月25日から毎日約500サンプルに調査を行った結果となります。※平日の毎日13時頃に前日までの最新データが追加されます。
新型コロナウイルスの感染拡大対策として、政府が緊急事態宣言を発令してから約1ヶ月。当初5月6日までの予定だった適用期間は全国で5月31日まで伸び、多くの企業で事業活動の継続のための取り組みが模索されています。
生活者はこの行動自粛要請下で店舗・施設やサービスを利用する中で、企業に対して何を求めているのでしょうか?
コロナウイルスの感染拡大により、日本中に影響が及んでいます。外出を極力控え、人との接触も最小限に抑える自粛に、列島中が耐えていることかと思います。この危機をきっかけに人々の生活と行動が一変していますが、価値観や意識にまでも変化の兆しが表れているのではないでしょうか？
そこで今回は、全国の20歳～69歳の男女2000名を対象に、生活に対する価値観を調査するインターネットリサーチを実施しました。過去調査と比較することで、コロナウイルスの感染拡大が消費者のライフスタイルおよび価値観に及ぼす影響を調査しました。
新型コロナウイルスによる社会混乱・経済影響を顧みて、生活者の意見を正確に伝えることがマーケティングリサーチ会社としての責務だと考え、調査レポートという形で世の中への価値貢献ができるよう、4月末まで毎週3回（月・水・金 ※祝日除く）新型コロナウイルスに関連する生活者の情報をお届けさせていただきます。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回（3月12日～13日）・第2回（3月27日～3月29日）・第3回（4月13日～4月14日）に続き、第4回は、緊急事態宣言が全国に拡大された後の4月24日～26日に実施し、人々の意識・行動について分析しました。
首都圏在住の働く20代はどのような不安・危機感を感じているのか、男女6名を対象に、オンラインインタビューを行いました。彼らが、何をきっかけに危機意識・対策意識が高まっていったのか、また、在宅勤務や“おうち時間”の過ごし方から、外出自粛期間を前向きに過ごすためのヒントなどもご紹介していきます。
新型コロナウイルス感染症に関連した支援活動(ふるさと納税やごちそうさまの先払
いなど)の利用状況についてインターネット調査を使って調べました。
新型コロナウイルスが消費者の⾏動や意識に 与える影響を把握することを⽬的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男⼥2500⼈を対象に実施した「新型コロナウイルス⽣活影響度調査」（第4回）では、4⽉20⽇に閣議決定した「特別定額給付⾦（仮称）事業」をうけて、これまでの 定点聴取項⽬に加えて急遽「給付⾦10万円の使い道」について追加聴取しました。本リリースは、結果を⼀部先⾏して公開するものです。 「新型コロナウイルス⽣活影響度調査」（第4回）の結果レポート全⽂は5⽉初旬に公開を予定しております。
R&Dでは全国の18～69歳の女性を対象に、毎日夕食のメニューを聴取する「ディナーサーベイ」を実施しています。今回はその中から外食率の変化について分析を行いました。
新型コロナウイルスの影響により、日本人の生活は変化を余儀なくされております。感染予防のために強く外出自粛を要請されている中、果たして夕食の外食率はどう変化したのでしょうか。
新型コロナウイルス感染拡大により、2020年4月7日に7都府県で緊急事態宣言が発令されたことを受け、収束の見通しが一向にたたない新型コロナウイルスの感染拡大が、国内に居住する生活者の日常生活にどのような影響を及ぼしているのか、実態を把握する為に本調査を実施いたしました。
首都圏在住の18～79歳を対象に「キャッシュレス決済」に関する調査を実施しました。
2019年4月、8月、11月に続き4回目となった今回の調査は、特にITリテラシーの高低に関わらず実態を捉えるため、18～79歳までを対象として郵送自記入式で調査を行いました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回（3月12日～13日）・第2回（3月27日～3月29日）に続き、第3回は、緊急事態宣言が出された後の4月13日～14日に実施、人々の意識・行動について分析しました。
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、人々の消費行動や購買内容に変化が生じている事は周知の通りです。しかし、その具体的な中身は、実際どのようになっているのでしょうか。外出自粛が求められる中で、消費者のスーパーやコンビニの利用回数はどのくらい減ったのか。この度、レシート情報を用いた「実購買データ」をもとに、「直前（海外発生期）」と「国内流行早期」における、生活者のリアルな消費行動・購買内容の変化を分析し、レポートにまとめましたので公開いたします。
近年、腸内環境を整えることが健康や美容につながるとされ、「菌活」「腸活」といった腸内菌を意識した食や生活習慣を取り入れる人が増え、数多くの関連商品が発売されています。その実態を、販売データと、全国の20～69歳男女2261人に実施したアンケート調査から分析してみました。
新型コロナウイルスにより、外出自粛が広く呼びかけられています。仕事のリモートワーク化やお店や施設での臨時休業・営業時間の短縮が行われています。それにより家で過ごす時間が大きく増えた人も多いのではないでしょうか。
そこで今回は家での過ごし方について、20～69歳の男女1,000人に調査を実施。強制、もしくは任意で制限した行動の内容や、家で行う時間が増えたこと、今後やってみたい家での過ごし方などを聴取しました。
新型コロナウイルスの感染拡大により外出自粛や多くの企業でリモートワークが導入されたことを受け、「巣籠需要」への影響の一端を探ることを目的に実施しました。
本調査においては、有料動画サービスの利用状況から巣籠需要の影響を探るべく、企業でリモートワークが開始された直後である2020年2月26日から2月27日と、それから3週間ほど経過した2020年3月16日から3月17日の2回に分けて調査を実施。利用状況や視聴時間などの変化から影響度について明らかにしました。
新型コロナウイルスが消費者の⾏動や意識に与える影響を把握することを⽬的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男⼥2500⼈を対象に「新型コロナウイルス⽣活影響度調査」を、第1回（3⽉12⽇〜13⽇）に続き第2回は、外出⾃粛要請がさまざまな⾃治体から出された時期である、3⽉27⽇〜29⽇に 実施、⼈々の意識・⾏動について分析しました。
当社の若手新入社員研修として、自主企画調査を実施しました。テーマは「若者の銭湯利用」
銭湯利用者の20～34歳164人と35～49歳137人を対象に、「銭湯の利用実態と、利用者の消費意識」を探ります。
食料自給率の向上にも寄与する国産100％の「牛乳」について、その購入実態や、牛乳乳製品の原料となる「生乳」を生産する日本の酪農家への理解や応援意識などについて調査しました。
現代は第三次「おひとりさま」ブームと言われ、その市場規模は7.6兆円とも試算されており（矢野経済研究所調べ）、今後さらに巨大化する可能性があると考えられています。東西比較シリーズ第4弾となる今回は、「群れ」から「個」へと意識がシフトしつつある現代において、“おひとりさま”を好む層にどのような違いがあるのかを探ります。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施しました。今後継続的に調査していく中の第1弾として、幅広く人々の行動変化について分析を行いました。
東西比較シリーズの第3弾となる今回は、「朝食」がテーマです。関東と関西で”だし”や味付けの違いがあることは有名ですが、朝食にも違いは見られるのでしょうか？東西の男女や年齢による、朝食に対する意識と実態の違いを探ります。
「生活者総合ライフスタイル調査CORE」から、この20年の動向を振り返り、2019年のソーシャルインサイトをまとめました。「国全体の景気感」と「自分の暮らし向き」に対する意識の変化についてレポートします。
SDGsが2015年9月の国連サミットで採択され、2016年から2030年の15年間で達成するために掲げた目標への取り組みが始まって4年以上経ちました。日本中のあらゆる企業がSDGsへの取り組みを本格化しており、SDGsという言葉も一般化してきたのではないでしょうか。
そこで今回は、全国の20歳以上の男女1000人に対し「SDGs」に関する調査を行ないました。
新型コロナウイルスの拡大によって、生活へのさまざまな影響が出始めています。実際に、働き方の変化はどのぐらい起きているのでしょうか。また、情報過多によって情報に不安を感じている人はどの程度いるのでしょうか。頻度が増えたもの、減ったものなどの確度から、心理面・行動面での影響を確認します。
“平成から令和へ。変わりゆくシニアをまるごと理解する『シニアレポート 2020』”より、今回は「見た目の意識」についてレポートします。
政府主導の働き方改革実現会議で決定された計画、「働き方改革実行計画」では、高齢者の就業促進も記載されていますが、実際に高齢者の働き方も変化しているのでしょうか。そこで今回は、全国の40歳～59歳と60歳以上の働く男女1000人に対し「仕事」に関する調査を行ない、2016年・2018年の同調査と比較しました。
健康に問題がない状態で日常生活を送れる寿命“健康寿命”という言葉が一般化しはじめ、長く生きることよりも、健康に生きることに重点が置かれるようになりました。シニアはどのようなことに気を遣い健康を意識しているのでしょうか。そこで2015年2018年の調査に続き、全国の60歳以上の男女1000人に対し「健康」に関する調査を行ないました。
深刻化する販売の現場での人材不足問題。それを補う手段の一つとしてスーパーマーケットやコンビニエンスストア、飲食店、アパレルショップなどでセルフレジの導入が増えています。セルフレジ自体の認知度や利用率はどのくらいか、利用する理由、利用しない理由などを聴取しました。
年末年始は、何かと出費が多いもの。子から親へ、親から子へ、どれだけお金を使ったのでしょうか。
この年末年始に公共交通機関・クルマでお出かけした人、家族・親戚が自宅に訪ねて来た人に親子間での支出について調査をしました。
近年、働き方改革により、プロジェクト管理ツールや社内コミュニケーションツールを導入する企業が増えています。部署を横断するプロジェクトではツールだけでは改善できない問題も多くあるのではないでしょうか。そこで今回はプロジェクトマネジャーのスキルやプロジェクトマネジャーの教育など「プロジェクト推進に関する意識調査」を行ないました。
独身女性の取り込みは、飲食店・小売り・サービス業にとって重要なテーマとなっています。
そこで今回は、独身女性の好みやタイプ、スタイルを解明し、独身女性に支持される商品開発や店づくり、空間提供のヒントを得るための調 査を実施。また、生活文化の異なる東京圏と大阪圏、生活レベルの異なる20代・30代・40代での比較も試みました。
国民の健康維持と現代病予防を目的として制定された健康増進法が2018年7月に一部改正され、2020年4月1日より全面施行されます。健康について考える機会が増え、喫煙者は受動喫煙防止対策が強化されることにより、さらに肩身が狭くなると感じる方も多いのではないでしょうか。そこで今回は健康に関する意識や、喫煙者に対し全面施行後の喫煙場所や喫煙配慮が必要になるシーンなど「改正健康増進法に関する意識調査」を行ないました。
当社が開発したES調査（ASQ）と同内容のアンケートを実施し、【職種別・役職別】【業種別】【転職回数別】に続き、【満足度に効いている要素】で分析し、満足度と
離職意向の関係性についてまとめました。
移動する人が多い年末年始の時期に公共交通機関や宿泊施設を利用した方に、チケット手配や予約について調査をしました。
近年 “マイチョコ（自分チョコ）” “感謝チョコ”など、バレンタインデーのチョコレートにおいて、様々な呼び方を耳にするようになりました。女性にとってのバレンタインが多様化していることを窺わせる状況となっています。この度そんな令和のバレンタイン事情について、実態を把握する為に幅広い年代の女性900人を対象に調査を実施しました。
2月6日は「お風呂の日」。この冬は暖冬とはいえ、やはり寒い日には温かいお風呂が恋しくなる人も多いのではないでしょうか。インテージは全国の20～69歳の男女3,324人を対象にアンケート調査を実施、お風呂実態をたずねました。
バレンタインといえば「本命チョコ」「義理チョコ」を思い浮かべる人が多いかもしれませんが、最近では女性から女性への「友チョコ」や男性から女性への「逆チョコ」といったスタイルもみられるそう。
イマドキのバレンタイン事情を探るべく、全国の16歳から69歳の男女2400人を対象に実施した調査から明らかになった、男女やライフステージによる行動・キモチの違いをご紹介します。
この年末年始はカレンダーの巡りもよく、長いお休みを取った方も多かったことと思います。皆さんは、お休みをどう過ごしたのでしょうか。
この年末年始の過ごし方について、全国の男女5,400人を対象に調査をしました。
防災意識が高まる中、「避難所」は私たちにとって身近なものになりつつあります。今回2019年12月23日（月）～12月25日（水）の3日間、5年以内に被災によって避難所に宿泊された経験のある全国の20歳～69歳の男女500名を対象に「災害時避難所」をテーマにしたインターネットリサーチを実施いたしました。
新しい消費の形態として定期購入サービス（サブスクリプション、サブスク）など最近よく耳にするようになってきました。また環境問題に関する報道が注目を集める中、日用品、特に日用消耗品についての購入はどのような状況にあるのでしょうか。日用消耗品の購入と、特に洗濯洗剤の容器に関する意識を取り上げ、調査を行いました。
各コード決済サービスの利用者が、サービスの認知から、会員登録、支払い、ポイント等の特典の受領までの一連のコード決済サービスに関連する体験に着目し、主要なコード決済サービスに対して利用者がどの程度満足・愛着を感じているのかを、NPSを用いた調査を行いました。
MaaSを目指す業界や関連業界向けに、都市や郊外の日常生活における移動の実態を明らかにすることを目的として、全国47都道府県に在住する20~79歳の男女1800人を対象に「モビリティに関する調査」を実施しました。
毎年10月に実施している自主調査「生活者総合ライフスタイル調査CORE」のデータ販売を開始いたしました。
今回は、その中から消費税増税と暮らし向き、預貯金の主な目的に関する意識を分析しました。
今や「国民病」ともいわれる花粉症について、罹患状況や対策商品の市場規模、生活者が実施している対策のトレンドを独自データと、1都6県在住6395人へのアンケート調査から分析した結果をご紹介します。
首都圏在住の18～79歳を対象に「新しい商品・サービス」に関する調査を実施しました。
技術革新によって便利な機器が様々生まれていますが、その新しい商品やサービスについて調査した結果の中から、ウェアラブル端末について分析しました。
この１年、日用消費財の中で、より買われるようになったものは何だったのでしょうか。国内最大規模の消費者パネル、SCI®（全国消費者パネル調査）と、国内最大規模の小売店パネル、SRI®（全国小売店パネル調査）のデータを元に振り返ります。
全国の20歳以上の男女に聞いた「紙ストロー導入に関する調査」。
紙ストローの導入、賛成派が7割！？ 年代が高くなるほど、紙ストローの導入には好意的な傾向あり！ プラスチック問題の認知度の違いが要因の一つか？
2019年10月の消費税増税からしばらく経ち、増税前後の消費行動への影響が表れてきました。
そこで今回は、2017年実施の自主調査（スーパーマーケットに関するアンケート調査）と比較しつつ、増税後のスーパーの利用にどのような変化が起きたのか、消費者はどのように業態を使い分けているのかを考察します。
秋冬シーズンに目にするブーツはおしゃれを気にする女性の必需品。しかし、気になる足のニオイ。そこで、女性がどのような履物のニオイを気にしているのか、どんな瞬間にニオイが気になるのか、そもそも女性は同性の足を「臭い」と感じたことがあるのかなど、「女性の足のニオイ」に対する意識を明らかにします。
全国の20〜49歳男女の社会人を対象に、「転職・働き方についての調査」を実施。現在社会人の42%は「転職について考えている」が、「実際に転職活動をしている」人はわずか5%で、考えていても行動に移せていない人が多いことが分かりました。「今後仕事を通じて実現したいこと」なども調査しています。
男性の育児休暇（以下「育休」）取得が話題になっています。男性の育休取得を必須化する企業があったり、政治の世界でも男性の育休取得義務化の検討がされるなど推進の動きが見られますが、実際にどのくらいの男性が育休を取得しているのでしょうか。自主調査の結果をご紹介します。
インテージが行った自主調査結果をもとに、完全自動運転によって変化するドライバーの姿を大胆に想像。運転から解放されたドライバーは、疾走するクルマの中で、ハンドルの代わりに何を手に取り、何をして過ごすのかを考察します。
全国の20歳～49歳の女性4500人に聞いた「モテる男性に関する調査」。
どんな女性にもモテる要素は「清潔感」にあり。とくに気になるのは「口臭」「体臭」「たばこ臭」の3つのにおい。モテを意識する喫煙男性は、加熱式たばこの中でもにおいがしないものを！？
キャッシュレス化がもたらす日常生活でのポジティブな変化を探るべく、日本でのキャッシュレス化を今後どのように進めていくべきなのか、日本全国の15-69歳男女4,344人を対象に調査した結果から考えてみます。
大掃除をする予定があるかどうかや、大掃除をする理由・しない理由、掃除のプロに依頼する清掃サービスの利用経験などについて、全国1000人に調査しました。
年末に大掃除をするかしないかは「これまでの習慣」、大掃除でも使う道具は普段通りが大多数、などの調査結果が得られました。
若者は、ハッシュタグ等を利用してSNSで『検索』をしていると言われています。若者がSNSでどのような情報を入手し、どのように活用しているのか、SNSの活用実態を明らかにすべく調査を実施しました。※この調査では20代を若者と定義し、30-40代と比較しています。
2019年10月から開始された、キャッシュレス決済によるポイント還元の制度。実際、制度の導入でキャッシュレス化はどれくらい進んでいるのしょうか。
日々の買い物行動ログを捉えたデータベースSCI®を用いて、ポイント還元制度開始に伴う、キャッシュレス決済の利用実態の変化を追いました。
「平成」から「令和」へ改元される時代の変化のタイミングで、新たな令和時代を担っていく全国の中高生男女1,200人を対象に実態を調査。また同様の設計で2016年実施の弊社自主調査のデータ結果と比較も行い、「平成から令和」へ時代が進み、中高生にどのような変化があるのか捉えてみました。
スーパーでは色々な鍋の素が販売されていますが、消費者からどのように利用されているのでしょうか。そこで今回は、秋～冬にかけて自宅で鍋料理を作る男女 900 名を対象に、鍋料理を調理する頻度やどのようなときに鍋料理を食べるか、利用している市販の鍋の素の種類など、地域別に調査しました。
全国47都道府県に在住する20歳～69歳の男女を対象に「家事に関する調査」を実施。普段行っている家事や好きな家事、嫌いな家事、家事の分担の有無やその割合、家事代行サービスの利用意向などの実態を明らかにします。
世界約80カ国、350人の各国の女性政治家が一堂に会し、国際的な課題などについて意見交換するグローバルネットワークである「女性政治指導者（WPL）サミット」と共同で、リーダーシップに関する男女の平等性について世論調査を実施。最も平等性の高い国はカナダとフランス。日本は昨年と比べ3ポイントの改善。
WPPグループが日本のブランドランキング上位50を発表。最も価値のある日本の消費者ブランドはトヨタ。トップ50にランクインした日本ブランドの価値総額は2,230億ドルにのぼり、トップブランドは依然、世界成長を遂げる可能性を秘めていることを明らかにしました。
20～69歳の男女1,000人を対象に、レジ袋及びその有料化に関する意識調査を実施。レジ袋有料化に関する認知は88.3％である一方、開始時期を正しく回答できた人は11.5％という結果に。レジ袋が有料化された場合の価格感なども調査しています。
新型の携帯ゲーム機やスマートフォンのゲームアプリなど、子供たちのゲーム環境は昔と比べ大きく変化。2020年からのプログラミング教育必修化の影響も受けて、遊びながら学べるゲームも数多く登場。そこで、3歳～小学生までの子供を持つ親を対象に、ゲーム×子供に関する意識・考え方を調査しました。
首都圏在住の20～69歳を対象に「キャッシュレス決済」に関する調査を実施。2019年4月、2019年8月に続き3回目となった今回の調査は、消費税増税後に実施しました。この半年間のキャッシュレス化の進捗と生活者の受け止め方について分析しています。
11月22日のいい夫婦の日にちなみ、夫婦に関する意識調査の結果を公開。自身の夫婦仲について全体では3人に2人は「よい」と回答しましたが、女性は40代を境に減少し、男性は年代が上がるごとに低下も60代で上昇することが分かりました。
外見・見た目は、いくつ歳を重ねても多くの方が気にするもの。年齢とともに見た目・外見が崩れやすくなる中で、プレシニア・シニアはどのように「外見・見た目」を維持しているのか。「運動」「ファッション」「食」「悩み」など様々な視点で見た目・外見を維持するための行動や意識について調査しました。
2019年4月から始まった有給休暇の義務化について、民間企業、公社勤務者を対象に半年経過後に行った、意識調査の結果を公開。
有給休暇の義務化について4割は「知らなかった」と回答。6割が有給休暇を「もっと取得したい」が、取れない理由の1位は「職場の人に迷惑をかけたくない」ため。
全国在住の20～69歳を対象に「消費税増税後の生活」に関する調査を実施。
増税から1ヶ月、生活者は、今回の増税に対してどのように行動し、この1ヶ月の生活の変化をどう受け止めているのかについて調査しました。
全国47都道府県に在住する20～69歳の男女を対象に「消費動向に関する定点調査（2019年10月度）」を実施。
増税後でも景気見通しは「変わらないと思う」が最多。労働時間は3年ぶりにマイナスに転化。オンラインショッピングに関する利用実態や意識についても調査しました。
日本は現在、65歳以上が4人に1人を占め、2040年には3人に1人という超高齢化社会。高齢者のIT利用率も増加し、ネット＝若者の物というイメージは過去のものとなりました。そこで今回は、プレシニア／シニアのネットショッピングの利用状況や意識を把握し、その現状と今後の展望を考察しました。
中国で11月11日に祝われる「独身の日」にちなみ、“おひとりさま”ですること・しないことを調べた消費者調査の結果をご紹介。
“おひとりさま”で楽しむ「ひとり〇〇」、経験者が多いのはファストフード、カフェ、ラーメン屋。ひとりで行動することのよい点は「自分の好きなように時間を使える」こと。
ポストゆとり世代・ポストミレニアル世代である15才から18才の中高生を対象に、多様化する価値観、生活様式、消費スタイル、情報メディア接点、興味・関心の変化などについて、多面的に検証しました。
10月1日から消費税増税が実施されました。増税から約1ヵ月を経た10月末に実施した消費者調査の結果から、今回の増税を機に導入された軽減税率、キャッシュレス決済を対象とするポイント還元について、浸透状況や生活者の反応をご紹介します。
国内最大規模の消費者パネル、SCI®（全国消費者パネル調査）の購買データをもとに、2019年10月1日から実施された消費税増税前後の、日用消費財の購買状況を発表。
軽減税率対象外の日用雑貨品、ヘルスケア、化粧品では2014年の増税時並みに購入金額が減少。駆け込み需要に対する反動が見られました。
今や、首都圏生活者の買い物のおよそ1割を占めているとも言われる「駅ナカ」施設。
駅ナカは生活においてなくてはならない存在となりつつあります。本アンケートでは、「駅ナカ」施設を月に1回以上利用している1都3県の男女有職者を対象に、駅ナカならではの魅力や、その利用実態について調査を実施しました。
2019年の秋シーズンにおける消費者の食意識・実態を明らかにすることを目的に、全国47都道府県の20～69歳の男女1000人を対象に「秋の味覚に関する調査」を実施。秋の味覚は世代・性別を問わず「サンマ」が人気。秋限定商品は6割が女性が購入。秋の味覚への意識は男女でやや温度差あり。
全国在住の18～79歳を対象に「金融商品・サービス」に関する調査を実施しました。
将来の生活資金に不安が広がる昨今、お金の管理・運用の重要性が増しています。そんな中、最近話題になっている「ポイント投資／運用」は、どのような人が興味を持つのかについて分析しました。
運動・スポーツに積極的な生活者やアスリート向けというイメージのある「プロテイン」ですが、その影響は一般の食品にも及びつつあります。そこで、運動習慣やプロテインの使用状況などの調査項目から、プロテイン摂取の実態を探ると共に、運動非実施者やプロテイン未使用者の需要についても考察します。
スマホ決済を現在利用し、利用頻度が月１回以上の全国20代～60代男女を対象にした意識調査です。
「キャッシュレス決済ポイント還元政策」の認知度は7割超え。「使える場所の多さと分かりやすさ」「安全・安心サービス」にニーズが集まり、「アプリ起動」と「かざすだけ」の利用時のストレス差が鮮明に。
全国在住の18～79歳を対象に「金融商品・サービス」に関する調査を実施。
最近話題となっている「ポイント」を投資に回す「ポイント投資」が新たな選択肢として投資・運用のハードルを下げることができるのかを含め、金融商品・サービスについての経験や意向などを調査しました。
健康な男女を対象に「ほうじ茶の飲用効果」を検証。お茶を飲用した場合の心理学的な効果や脳機能への効果を、ほうじ茶と緑茶、それぞれ一番茶を用いて評価してもらったところ、ほうじ茶はしあわせ感をもたらし、働き方改革における生産性の向上が期待できるという結果が得られました。
企業・団体において、SDGsの重要性が年々高まっています。そこで、一般生活者のSDGsに関する認知・意識を調査。
SDGsの認知状況、SDGsの掲げる17項目に対する理解・評価、民間企業のSDGsの取り組みに対する意識・評価、主要企業と17項目の取り組み内容イメージ合致状況について調査しました。
一都三県が勤務地となるデイタイム・フルタイム勤務の有職者を対象に、デスク飯に関するアンケート調査を実施。
デスク飯は”ながら食べ”ではなく、少ない時間の中でも休憩と仕事を切り分けている人が多い、デスク飯をするビジネスパーソンの大半が習慣化している、など、その実態が明らかに。
全国の15歳以上のスマートフォンを持っている男女1000人を対象に、「オンラインクーポン」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。オンラインクーポンを「1ヵ月に1日」以上利用しているのは66.3％。しかし、約2人に1人がクーポン利用のために会員登録することに抵抗がある！？
全国在住の20～69歳の男女1,000名をを対象に「消費税増税」に関する調査を実施。
前回の消費税アップ時に比べ、駆け込み消費は活発ではないと言われますが、増税直前の人々の考えはどうなのか。また、軽減税率やポイント還元策等が実施される今回、増税後の行動をどのように考えているか調査しました。
様々な休日の過ごし方がある上であえて「日帰り旅行」を選択する人は、どのような人達なのか。日帰り旅行者の意識と実態を明らかにすることを目的に、18～69歳の男女を対象に「直近１年以内の日帰り旅行経験」について調査を実施。世代間の違いや、日帰り旅行と宿泊旅行の目的の違いなどを明らかにします。
サイバーパネル会員の中の11,863名の方が参加したクイズアンケート。「赤、緑、青、黄、茶、橙、紫の7色の中で、一番好きな色はどれか？」を1つだけ選んでもらいました。
男女いずれの年代層でも「青」が第1位。第2位と第3位については、男女年代層によって「赤」か「緑」かに分かれるという結果に。
スマホ決済の利用・非利用状況を調査。
非利用者は約7割。非利用者の属性を見ると、女性が多く、年代が高くなるにつれて多くなる。利用しない理由として、セキュリティへの不安や操作のわずらわしさ、面倒さが上位。また、未経験者では、使い方がわからないことがネックとなっている。
