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コミュニケーションに関連するマーケティング・リサーチの最新情報をご紹介。
●多様性 ●共生 ●人間関係 ●文化 ●風土 ●概念 ●文明 etc
株式会社日本リサーチセンターは、今年2月末と昨年8月末の2回「SNS等の利用・閲覧」について調査しました。「LINE」「X」「YouTube」等の中で「ほぼ毎日利用しているもの」と「最もよく利用しているもの」はどれでしょうか？結果は男女年代によって違いが大きいようです。
マイボイスコムは6回目となる『化粧品メーカーのブランドイメージ』に関するインターネット調査を2023年12月1日～5日に実施し9,345件の回答を集めました。『信頼性・安心感』がある化粧品関連企業は「資生堂」が5割弱で1位、「花王」「カネボウ化粧品」が各30%台、「コーセー」「ファンケル」が各20%台で続いています。
株式会社クロス・マーケティングは、全国20歳～69歳の男女を対象に「挨拶に関する調査（2024年）」を実施しました。今回は、日頃、挨拶をどの程度行っているのか、どのような時にするのか、また挨拶をすることについてどのように感じているのか、などを聴取しました。
株式会社インテージ
企業が生活者とコミュニケーションをするにあたっては、テレビCMをどのように使っていけばいいのでしょうか。この記事では、CMの使い方を考える上で有効な「テレビデータの分析方法」について解説します。
株式会社アスマークは、日常のちょっとした疑問を独自のミニリサーチ形式にて発信していく「Smart research」で「SNSの拡散キャンペーン参加」について調査しました。
株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役社長 CEO：佐々木徹 以下、当社）は、災害や防災への意識を可視化することで、今後の対応策検討の一助となることを目指し、「災害や防災に関するチャリティーアンケート」を実施し、全国20万人の回答結果から、防災におけるコミュニケーション等の課題が明るみに。期間は2024年2月16日（金）～2024年2月17日（土）の２日間で、全国20万人のマクロミルモニタの皆様がチャリティーでの回答にご協力くださりました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は7回目の『ギフト』に関するインターネット調査を2023年12月1日～5日に実施して9,700件の回答を集めました。直近1年間にギフトを贈った人は65%。そのうち「誕生日」に贈った人が5割強、「お中元・お歳暮」が4割強、「手土産・ご挨拶」「母の日」「ちょっとしたお礼・お返し」が各20%台で、「クリスマス」が2割弱でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は19回目となる『SNSの利用』に関するインターネット調査を2023年11月1日～5日に実施し9,681件の回答を集めました。SNSに現在登録している人は7割強。そのうち「1日2回以上」利用している人は5割強。今後利用したいSNSは「LINE」が5割弱、「X」「Instagram」が各2割強、「Facebook」が2割弱でした。
株式会社インテージは、メディアの利用ログを取得しているインテージシングルソースパネルi-SSPのデータを、高年齢層を中心に分析し、その層におけるデジタルメディアの利用実態を探ってみました。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、2月22日「猫の日」に向けて、全国の15歳から79歳の男女（5,000人）を対象に実施した「ペットに関する調査結果」を公開します。
株式会社クロス・マーケティングは、全国20歳～69歳の男女を対象に「待つ・待たせることに関する調査（2024年）」を実施しました。誰かと待ち合わせをしたり、人気の飲食店や話題のイベントに行くために行列に並んだりと、普段から何かを待つシーンは多くあります。反対に、誰かを待たせることもあるかもしれません。今回は、そのような「待つ」「待たせる」ことに対する意識について聴取しました。
日本インフォメーション株式会社は、「Z世代」のインサイトに近づくべく、幅広い項目（※1）について意識や行動に関して聴取するインターネット調査を行いました。※1：食品飲料品の購入実態、時間の使い方、消費行動（お金）、推し活、気持ち・考え方 等
株式会社クロス・マーケティングは、全国20歳～69歳の男女を対象に「バレンタインデーに関する調査（2024年）」を実施しました。コロナ禍での自粛ムードから一転、アフターコロナの状況下でバレンタインデーの楽しみ方は変わっているのでしょうか。今回は、バレンタインデーの予定や意識、お返しへの期待、気になるフレーバー、思い出について調査しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は11回目となる『敬老の日の過ごし方』に関するインターネット調査を2023年10月1日に実施し9,684件の回答を集めました。敬老の日にお祝いをした人は1割。プレゼントを渡した・贈った人は1割弱。敬老の日に何もしていない人の理由は「日頃から接しているので特別にお祝いしない」が3割弱
株式会社クロス・マーケティングは、2024年1月、全国47都道府県に在住する20～79歳の男女2,400人を対象に「人間関係に関する調査（2024年）」を実施しました。助けられたり、悩んだりと人生において欠かすことのない「人間関係」について、リセット経験や意向、どの間柄の人とのリセット経験なのか、またリセットのきっかけとなったこと、リセット方法、困っているときに助けたい人に着目し分析をしました。
株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役社長 CEO：佐々木徹 以下、当社）は、2024年の二十歳の集い（成人式）の対象となる新成人500名を対象にインターネット調査を実施し、その結果を発表いたします。
株式会社アスマークは、デートにおいてどの程度の人が異性に奢ってもらいたいのか、それは性年代でどの程度違いがあるのか、また、なぜ奢りたいのか、なぜ奢られたいのかの理由、交際期間×相手の年齢で、支払いに関する意識に変化はあるかなどを、2023年10月4日～10月5日恋愛対象が異性である全国20～40代の男女に調査しました。本調査では30代の男女にフォーカスをあてて調査結果をお伝えしております。
株式会社アスマークは、2023年12月15日(金)～12月19日(火)全国の20～50代の男女のXをプライベートとして使っているユーザーに、「いいね」「リツイート（リポスト）」「コメント」「自分自身の投稿」に分けて、行動頻度をアンケートで調べてみました。また、SNSと孤独を関連づける論文が数々発表されており、Xのアクティブユーザーと孤独の関係性についても聴取しています。
株式会社アスマークでは、日常のちょっとした疑問を独自のミニリサーチ形式である「Smart reaearch」にて発信しています。
今回は「忘年会」について、アスマークのモニターに調査した結果をお届けします。
株式会社アスマークは、デートの支払い意識に関するアンケート調査を実施しました。
好きな異性とデートをする時、食事代の支払いはどのようにしていますか？
ネット上でも度々話題にあがる、「異性とのデート代をどちらが払うのか」という問題についてです。一昔前までは「男性が多く払うべき」「女性は男性を立てるべき」という風潮がありましたが、時代は変わり、価値観も多様化してきています。
若い年代では「フェアに割り勘がいい」なども話題になり、なかなかスッキリとした結論がでてこないテーマでもあります。そこで本調査では、どの程度の人が異性に奢ってもらいたいのか、それは性年代でどの程度違いがあるのか、また、なぜ奢りたいのか、なぜ奢られたいのかの理由、交際期間×相手の年齢で、支払いに関する意識に変化はあるかなどを、恋愛対象が異性である20～40代の男女に調査しました。
本調査では30代の男女にフォーカスをあてて調査結果をお伝えしております。
株式会社アスマークは、SNSと孤独に関するアンケート調査を実施しました。
2023年7月に「Twitter」から「X」に名称が変更になり、その後も数々の仕様変更を重ね、Xが話題となり続けていいます。Xが日本人にとって既に万人が使うSNSツールとなりつつある中、名称変更や仕様変更が続いている状況から、使い勝手や馴染み、環境の変化が影響し、他のSNSへユーザーが流れ始めているとも言われています。現在、Xをアクティブに活用しているユーザーはどういった層なのでしょうか？世間一般がイメージするユーザー像と乖離はあるのでしょうか？今回、20～50代でXをプライベートとして使っているユーザーに、「いいね」「リツイート（リポスト）」「コメント」「自分自身の投稿」に分けて、行動頻度をアンケートで調べてみました。また、SNSと孤独を関連づける論文が数々発表されており、Xのアクティブユーザーと孤独の関係性についても聴取しています。
ニールセン デジタル株式会社（東京都港区、代表取締役Dean Matthew Richardson）は、ニールセン デジタルコンテンツ視聴率（Nielsen Digital Content Ratings）のデータをもとに、2023年の日本におけるトータルデジタルでのインターネットサービス利用ランキング、「Tops of 2023: Digital in Japan」を発表しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は17回目となる『スマートフォン』に関するインターネット調査を2023年9月1日～5日に実施し9,854件の回答を集めました。スマートフォンの利用意向者は8割強、「とても利用したい」が約55%で増加傾向。利用意向者の重視点は「本体価格」が6割強、「バッテリーの持ち時間」が5割強です
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は8回目となる『外食』に関するインターネット調査を2023年9月1日～5日に実施し9,698件の回答を集めました。直近1年間に外食した人は、昼食8割強、夕食8割弱。2021年調査より増加。1回あたりの支出額は、昼食は「800～1,000円未満」、夕食は「2,000～3,000円未満」がボリュームゾーンです
株式会社アスマークは、週に1回以上の頻度で位置情報ゲームをプレイするユーザーに対し、併行してプレイしているゲームジャンル、プレイ頻度、態度変容、重視点・満足度などの全17項目のプレイ実態を調査しました。2021年に当社が行った「スマホゲームの課金に関する調査」と比較したポジ・ネガグラフも公開しています。
株式会社アスマークは、「Instagram」に関する調査（全国の20代から50代の男女を対象：web調査（2023年10月16日（月）~17日（火））を実施しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は8回目となる『化粧品』に関するインターネット調査を2023年8月1日～5日に実施し9,513件の回答を集めました。行っているスキンケアは「保湿ケア」が4割強、「UVケア」が25%、「ハンドケア」「美白ケア」が各1割強。スキンケア用品は「洗顔料」が6割弱、「化粧水、ローション」が4割強でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は8回目となる『動画共有サイト』に関するインターネット調査を2023年8月1日～5日に実施し9,400件の回答を集めました。動画共有サイトの閲覧者は8割弱。そのうち、毎日閲覧する人は約35%、週1回以上は8割弱。利用理由は「自分が見たい時に好きなように見られる」が利用者の6割弱でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は13回目の『飲食店情報の検索』に関するインターネット調査を2023年8月1日～5日に実施し9,521件の回答を集めました。飲食店情報サイト・アプリ利用者のうち、評価・点数やランキングを信頼できる人は5割弱。飲食店利用時に、インターネット上の口コミ情報を参考にする人は5割強でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は24回目となる『ネット証券の利用』に関するインターネット調査を2023年8月1日～5日に実施し9,505件の回答を集めました。ネット取引経験がある証券会社は、「SBI証券」「楽天証券」「野村證券」「マネックス証券」などが上位。直近1年間に投資資金が増加した人は5割強。2020年調査以降増加
日本インフォメーション株式会社では、 「Z世代」のインサイトに近づくべく、幅広い項目について意識や行動に関して聴取するインターネット調査を行いました。本投稿ではその調査データを基に、Z世代の持つ特徴をZ世代を一括りにせずに、世代の中でどのような価値観の差異が見られるのか確認しつつ、Z世代を取り巻くアルコール意識について考察いたしました。※20歳以上に絞っての分析です。
株式会社クロス・マーケティングは、全国20歳～69歳の男女を対象に「今年の秋冬のお買い物行動に関する調査（2023年）ファッション編」を実施しました。寒暖差が激しく、急に肌寒くなって来たこの時期。季節の変わり目の買い物行動はどうなっているのでしょうか。今回はファッション（洋服）について分析しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は19回目となる『父の日のプレゼント』に関するインターネット調査を2023年7月1日～5日に実施し9,736件の回答を集めました。今年の父の日に関して何かした人は3割弱。プレゼントを購入して贈った人が贈ったものは、「酒」「食品」が24～25%、「衣料品」「お菓子」が2割弱
株式会社アスマークでは、日常のちょっとした疑問を独自のミニリサーチ形式である「Smart reaearch」にて発信しています。今回は駅構内・電車内の広告に関して、アスマークのモニターに調査した結果をお届けします。
株式会社アスマークは、ボードゲームカフェのビジネスの可能性や消費者のニーズを深く理解するため、20代～50代の男女を対象に、ボードゲームに対する関心や認知経路、ボードゲームカフェの利用経験や利用・非利用意向についてのアンケート調査を実施しました。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は2023年9月5日（火）～2023年9月8日（金）の4日間、全国の16歳以上の男女を対象に「メイク」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
株式会社日経リサーチは、「新型コロナ5類移行に関するアンケート」を2023年6月5日～6月8日に、20歳以上のお勤めの方（日経読者）850人を対象にインターネット調査を行いました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は19回目となる『母の日のプレゼント』に関するインターネット調査を2023年6月1に実施し9,513件の回答を集めました。母の日にプレゼントや何かをした人がプレゼント以外にしたことは、「一緒に家で食事」「会いに行った」が各2割弱。「会いに行った」「一緒に外食」は2020年調査より増加してました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は14回目の『証券会社のイメージ』に関するインターネット調査を2023年6月1日～5日に実施し9,554件の回答を集めました。『信頼性や安心感』『顧客対応がよい』イメージは、「野村證券」「大和証券」「SBI証券」「楽天証券」が上位。『顧客対応がよい』では「いずれもない」が7割弱と高い。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は8回目となる『ポイントサービス』に関するインターネット調査を2023年6月1日～5日に実施し9,682件の回答を集めました。直近1年間に利用した共通ポイントサービスは、「楽天ポイント」が7割強、「Tポイント」が6割強、「Pontaポイント」「dポイント」が各40%台でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は16回目となる『大手スーパーのブランドイメージ』に関するインターネット調査を2023年5月1日～5日に実施し9,594件の回答を集めました。『価格が最も魅力的だ』と思う大手スーパーは、「イオン」が3割強、「西友」が1割強。他のイメージ項目に比べて、「西友」の比率高い。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は20回目となる『マンションのブランド』に関するインターネット調査を2023年5月1日～5日に実施し9,539件の回答を集めました。マンションの購入経験者・意向者の重視点は「生活環境の利便性」「最寄駅からの距離」が65～66%、「日当たり・採光」「間取り」が各50%台でした。
株式会社アスマークは、日常のちょっとした疑問を独自のミニリサーチ形式にて発信していく「Smart research」で、今回は20代男女の「生活実態のリアル」に着目し、現代の若者ならではの実態や意識を調査しています。
株式会社クロス・マーケティングは、全国20歳～69歳の男女を対象に「外飲みに関する調査（2023年）」を実施しました。新型コロナウイルスが5類感染症へ移行したことから、行動制限を気にせずに飲食ができるようになりました。では、今の「外飲み」はどのように捉えられているのでしょうか。今回は、外飲みについて、一緒に飲みに行くメンバーやシーン、「使いすぎた」と感じる金額、トレンドの「ネオ居酒屋」について分析をしました。
株式会社クロス・マーケティングは、2023年7月、コンシューマーゲームを月1回以上プレイしている全国15～69歳の男女1,070名を対象に「ゲームに関する調査（2023年）コンシューマーゲームプレイヒストリー編」を行いました。今回は、過去にプレイ経験のあるゲームタイトルを聴取した結果から、ゲームジャンルの変遷にスポットをあて分析をしました。
GMOリサーチ株式会社では、日本のオンラインゲーム愛好者に焦点をあてた調査を実施しました。ユーザーの特徴やデバイスごとの楽しみ方の違いなどをもとに、ポストコロナ時代のオンラインゲーム市場について考察します。
株式会社クロス・マーケティングは、2023年7月、スマホゲームを月1回以上プレイしている全国15～69歳の男女1,091名を対象に「ゲームに関する調査（2023年）スマホゲーム編」を行いました。今回は、プレイしているゲームジャンル、選定時重視点、直近1か月間のゲーム関連費の支出の有無と支出内容に注目し分析をしました。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は6回目となる『スマートスピーカー（AIスピーカー）』に関するインターネット調査を2023年4月1日～5日に実施し9,573件の回答を集めました。スマートスピーカーを自分で利用している人は1割弱。世帯利用者（が利用している機能は「天気予報、気温などを聞く」が6割弱、「音楽を聴く」が5割弱、「アラーム・時報、タイマーの設定」が36%でした。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目となる『スーツ』に関するインターネット調査を2023年4月1日～5日に実施し9,805件の回答を集めました。スーツの所有数は「2～3着」「4～5着」がボリュームゾーン。着る場面は「法事、お葬式等」が所有者の6割弱、「仕事」「結婚式」が各4割弱、「入学式・卒業式など行事やお祝いごと」が3割弱でした。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は7回目となる『携帯電話・スマートフォンとライフスタイル』に関するインターネット調査を2023年4月1日～5日に実施し9,696件の回答を集めました。携帯電話・スマホ利用者のうち、ないと困ると思う人は7割強。1日あたり1時間以上利用する人は、スマホ主利用者では6割弱で増加傾向です。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は12回目となる『プレゼント・キャンペーン』に関するインターネット調査を2023年4月1日～5日に実施し9,832件の回答を集めました。直近1年間にプレゼント・キャンペーンに応募した人は5割強、「10回以上」がボリュームゾーン。応募者のうち、「スマートフォンから」の応募が6割弱で増加傾向です。
ニールセン デジタル株式会社（東京都港区、代表取締役Dean Matthew Richardson）は、スマートフォン視聴率情報「ニールセン モバイル ネットビュー(Nielsen Mobile NetView) 」のデータをもとに、Z世代に含まれる18歳-24歳のスマートフォン利用動向を発表しました。
株式会社クロス・マーケティングは、全国20歳～69歳の男女を対象に「オンラインエンタメコンテンツの利用変化に関する調査（2023年）」を実施しました。5月からは新型コロナウイルス感染症も5類に移行し、コロナ前の社会を取り戻し始めています。それでは今後、コロナ禍を機に浸透したオンラインでのエンターテインメントサービスはどのようになっていくのでしょうか。今回は、オンラインでのエンタメコンテンツの利用について、コロナ禍からの変化を分析しました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太）では、コロナ禍を経た今、人々のアルコール飲料に対する意識がどのように向けられているのか等、性年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は18回目となる『バレンタインデー』に関するインターネット調査を2023年3月1日～5日に実施して9,870件の回答を集めました。2023年のバレンタインデーに、プレゼントなどをしたりもらったりした人は4割強。プレゼントを贈った相手は、女性10・20代では「父親」が4割弱でした
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目となる『インターネット広告』に関するインターネット調査を2023年3月1日～5日に実施し9,797件の回答を集めました。直近1年間に表示されたインターネット広告は「バナー広告」が75%、「動画広告」が5割強、「コンテンツや記事間の広告」が5割。直近1年間に広告表示された人のうち内容を読む人は36%でした
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は8回目となる『スマートフォンでのコンテンツ・アプリ利用』に関するインターネット調査を2023年3月1日～5日に実施し9,763件の回答を集めました。スマホ利用者が、直近1年間に利用したアプリは「天気」が6割強、「ニュース」「ポイント、クーポン」「メール」が各6割弱です
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、9回目となる『格安スマホ』に関するインターネット調査を2023年3月1日～5日に実施し9,833名件の回答を集めました。格安スマホの利用者は3割強、過去調査より増加傾向。「端末とSIMカードを一緒に新しく購入」が2割弱、「格安SIMカードを購入、所有スマートフォンのSIMカードを差し替える」が8%でした
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は6回目の『ネット上の口コミ情報』に関するインターネット調査を2023年3月1日～5日に実施し9,767件の回答を集めました。商品・サービスなどを購入・利用する時に、ネット上の口コミ情報を参考にする人は55%。そのうち、口コミ情報を信頼している人は4割弱、信頼していない人は1割強です
ニールセン デジタル株式会社（東京都港区、代表取締役Dean Matthew Richardson）は、ニールセン デジタルコンテンツ視聴率（Nielsen Digital Content Ratings）のMonthly Totalレポートをもとに、「ソーシャルメディア」ジャンルの利用状況を発表しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目となる『クーポンの利用』に関するインターネット調査を2023年3月1日～5日に実施し9,756件の回答を集めました。直近1年間に店頭でクーポンを利用した人は7割弱、女性で比率高い。店頭で利用したクーポンのタイプは、「スマートフォンや携帯電話のクーポン画面を見せる・かざす」が利用者の8割弱で増加傾向です。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、2023年5月、全国20～69歳の男女有職者7,532名を対象に「生成AIに関する調査（2023年）」を行いました。今回は、生成AI認知者で、フルタイムで働いているホワイトカラー層1,345人に対し、利用実態や意識を確認、勤務先での生成AIの導入状況や使い方、生成AIのイメージ、仕事への影響度・不安度、利用意向などをピックアップし分析をしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「人との距離感・関わり方に関する調査（2023年）」を実施しました。家族や親しい人など気心知れた相手であれば問題にならないような事でも、初対面や顔見知り程度の間柄だと色々と気になってしまうのが人との距離感のとり方。今回は、知り合いではない人との距離感、知り合いとの距離感、家族や親しい人以外の人とのコミュニケーションに対する積極度、見知らぬ人との善意のやりとりについて聴取しました。
株式会社クロス・マーケティングは、全国20歳～69歳の男女を対象に「人との距離感・関わり方に関する調査（2023年）」を実施しました。家族や親しい人など気心知れた相手であれば問題にならないような事でも、初対面や顔見知り程度の間柄だと色々と気になってしまうのが人との距離感のとり方。今回は、知り合いではない人との距離感、知り合いとの距離感、家族や親しい人以外の人とのコミュニケーションに対する積極度、見知らぬ人との善意のやりとりについて聴取しました。
株式会社マーケティング・リサーチ・サービスは、20～69歳の主婦の方523人に、今年の父の日の予定についてアンケートをおこないました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は21回目となる『携帯電話会社のイメージ』に関するインターネット調査を2023年2月1日～5日に実施し9,907件の回答を集めました。最もCMの印象がよいと思う携帯電話会社は「au」が2割強、2021年調査と比べて減少。最も電波・回線がつながりやすいと思う携帯電話会社は「NTTドコモ」が65%を占めました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は17回目の『損害保険会社のイメージ』に関するインターネット調査を2023年2月1日～5日に実施し9,929件の回答を集めました。信頼性や安心感がある損保は、「東京海上日動火災保険」が3割強、「県民共済」「三井住友海上火災保険」が各2割強、「損害保険ジャパン」「ソニー損保」が各2割弱です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は18回目となる『恵方巻き』に関するインターネット調査を2023年2月1日～5日に実施し9,912件の回答を集めました。今年恵方巻きを食べる予定・食べた人は、認知者の5割弱。そのうち、「スーパー」で購入した人が7割弱、「コンビニエンスストア」「寿司専門店」が各1割弱。手作りは2割弱でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は7回目の『パソコンの利用』に関するインターネット調査を実施し9,876件の回答を集めました。所有パソコンのタイプは「A4サイズノートパソコン」が6割弱。「デスクトップパソコン」は3割強で減少傾向。パソコンで主にすることは、「Webサイトの閲覧、メール送受信、SNS・チャットなど」が9割弱、「ネットショッピング」が7割強、「動画の視聴」「金融取引」「印刷」が各4割強でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は『認知・記憶力』に関するインターネット調査を2023年1月1日～5日に実施し10,173件の回答を集めました。自身の認知機能が気になる人は約56%。50～70代で高い傾向です。認知機能を維持・サポートする健康食品やサプリメント等を利用した人は1割強でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、4回目となる『100円ショップ』に関するインターネット調査を2023年1月1日～5日に実施し10,173件の回答を集めました。100円ショップを月1回以上利用する人は6割。
直近1年間利用者のうち、1回あたり「3個以上」購入する人は7割、「4個以上」は4割強。購入数は女性の方が多い傾向です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は3回目となる『オーガニック商品』に関するインターネット調査を2023年1月1日～5日に実施し10,026件の回答を集めました。オーガニック商品の利用者は約36%。利用する理由は「健康によい」が利用者の5割弱、「環境に配慮している」が4割、「品質がよい」「安全」が各3割弱でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は14回目となる『住宅メーカーのイメージ』に関するインターネット調査を2023年1月1日～5日に実施し10,239件の回答を集めました。信頼性・安心感がある住宅メーカーは「積水ハウス」「住友林業」が各3割強、「積水化学工業」「旭化成ホームズ」などが各2割強。親近感があるのは「積水ハウス」が2割弱、「タマホーム」「住友林業」が各1割強です。
株式会社クロス・マーケティングは、全国20歳～69歳の男女を対象に「春の買い物に関する調査（2023年）」を実施しました。新年度を迎え、新たな気持ちで過ごす季節となりました。今回は春になると買いたくなるものとその理由、買い物に行く場所、実際に買ったものや買いたくなるものについて調査しました。
株式会社アスマークでは、当社は海外調査のお問い合わせが多いアメリカ・中国・韓国・ベトナムを対象に、訪日旅行に関するアンケート調査を実施しました。調査項目は、訪日の動機や買い物事情、日本製品に対するイメージなど全20項目について聴取しています。
今回はアメリカを対象とした調査データを公開します。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は7回目となる『お歳暮』に関するインターネット調査を2022年12月1日～5日に実施し9,879件の回答を集めました。今年お歳暮を贈る人・贈った人は4割弱で減少傾向。お歳暮の内容は、「お菓子・デザート・アイス類」「加工肉」「ビール類」が贈る人・贈った人の各20%台、「魚介類、水産加工品」「果物」が各10%台です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は7回目となる『プライベートブランド商品』に関するインターネット調査を2022年12月1日～5日に実施し9,774件の回答を集めました。プライベートブランド商品を週1回以上購入する人は4割弱。選ぶ場面は「コストパフォーマンスが良い」が直近1年間購入者の5割、「価格を抑えたい、安いものを買いたい」が45%、「その商品が気に入っている」が3割強でした。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は2023年1月17日（火）～2023年1月19日（木）の3日間、全国の20歳～79歳までの男女を対象に、アイドルや2次元のキャラクターなどのファン活動として、いま幅広い世代に広まっている「推し活（おしかつ）」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、Withコロナの生活様態の把握を目的として、日本、中国、タイ、インド、アメリカ、ドイツの6か国、20～69歳の男女各国500人を対象に「グローバル生活実態・意識6か国調査（2022年）」を2022年12月16～26日に実施しました。今回は、洋服の購入チャネルや購入頻度、こだわりを持っているファッションアイテム、好きなコーディネートカラーに注目し、6か国間で比較をしました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役：高井和久）は、18回目となる『SNSの利用』に関するインターネット調査を2022年11月1日～5日に実施し10,061件の回答を集めました。SNSに現在登録している人は7割。投稿せず閲覧だけしている人は、認知者の6割強。閲覧だけしているSNSは「Twitter」が3割弱、「Instagram」が2割強です。
株式会社ネオマーケティングはTwitter企業アカウントの影響力がどの程度あるのかアンケート（株式会社ネオマーケティングが運営するアンケートサイト「アイリサーチ」のシステムを利用したWEBアンケート方式）を実施しました。是非今後のマーケティング活動の一資料としてご活用ください。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、2023年1月、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女1,000人を対象に「人間関係に関する調査（2023年）」を実施しました。今回は、ストレスの要因でもある「人間関係」について、重視度、より大切にしたい人、どの間柄の人との人間関係をリセットしたいのか、リセットする方法、自身にとっての人間関係などを聴取し分析しました。
＊自ら長期的に連絡を絶つことを「人間関係リセット」として聴取
日本インフォメーション株式会社は、これまでもZ世代の価値観や生活実態について独自に研究を行ってきました。これからの文化や消費を担うと言われているZ世代の価値観については、メディアでも多くをにぎわせています。しかし、SNS上で着飾り脚色された彼らから等身大の姿を見ることは困難を極めます。
今回は、幅広い項目（※1）について意識や行動に関して聴取したインターネット調査のデータを基に、Z世代の多様性を象徴的なタイプにクラスター分析によって５つに分類し、それぞれが持つ特徴を考察いたしました。
※1：食品飲料品の購入実態、時間の使い方、消費行動（お金）、美意識、住環境、人付き合い、気持ち・考え方、SDGｓ 等
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）は、消費者の食品の購買～消費までの実態や「食品ロス」に対する意識など、現状を把握するために、本調査を実施しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は16回目となるスマートフォンに関するインターネット調査を2022年9月1日～5日に実施し10,129件の回答を集めました。スマホの利用意向は「とても利用したい」が55%で増加傾向。次回も「同じ携帯電話会社・通信事業者にしたい」は利用意向者の6割、NTTドコモ主利用者で比率高い傾向です。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、クリスマスシーズンを前に、全国の15歳から79歳の男女（2,585人）を対象に実施した調査結果を公開します。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「忘年会に関する調査（2022年）」を実施しました。
忘年会シーズン真っ只中ですが、コロナ禍が落ち着いたことで、どのように飲み会に対する意識を持っているのか、昨年と今年の違いが見えてきました。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は、買い物の際の「通販サイト」と「実店舗」をユーザーはどのように使い分けをしているのか、インターネットリサーチを実施いたしました。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は 2022 年 10 月 12 日（水）～2022 年 10 月 14 日（金）の 3 日間、九州在住の 15 歳以上の男女を対象に「九州在住者の商品購入に関する調査」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は7回目の『化粧品』に関するインターネット調査を2022年8月1日～5日に実施し10,073件の回答を集めました。スキンケア用品・化粧品の情報源、女性若年層では「Twitter、インスタグラム、YouTubeなど」の比率高い。使用しているもののうち、「口紅」は2020年より減少、「チーク」は2017年以降減少傾向にあります。
日本リサーチセンター（本社：東京都、代表取締役社長：杉原 領治）では、2017年から毎年、「ユニバーサルデザイン社会の実現度 定点観測調査」を実施し、社会の変化、人々の意識変化を追ってきました。最終回となる2022年は、オリンピック・パラリンピック東京大会開催約1年後に、日本社会をどう変えたのか、何をレガシーに刻んだのか、調査を行いました。今回は6年間の経過の速報としてお知らせいたします。
日本リサーチセンター（本社：東京都、代表取締役社長：杉原 領治）では、2021年夏に新型コロナウイルス感染症の拡大の影響による1年の延期を経て開催されたオリンピック・パラリンピック東京大会を、人々がどのように見、レガシーをどのように評価したのか、2022年8月に全国調査を実施しました。
株式会社アスマークは、在宅勤務を週1～2回している働く土日休みの会社員・公務員を対象に、在宅勤務曜日や、食事スタイル、昼食にかける費用などを、勤続年数別に比較しその実態を調査しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は3回目となる『使い捨てプラスチック製品』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日に実施して9,907件の回答を集めました。使い捨てプラスチック製品の利用を意識する人は6割強。あった方がよいと思う使い捨てプラスチック製品は「ペットボトル」が5割強、「無料のポリ袋」が4割強、「食品トレイ」「無料レジ袋」が各3割強です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表：高井和久）は12回目の『生命保険の加入』に関するインターネット調査を2022年7月1日～5日に実施し9,937件の回答を集めました。生命保険の申込み方法は「知り合いや紹介を受けた営業職員、保険外交員を通じて」が生保加入者の3割強。『アクサダイレクト生命』『チューリッヒ生命』『ライフネット生命』『楽天生命』主加入者では「インターネットで申込み手続き」が1位です。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太）では、マスク生活の長期化に伴い、消費者はマスク着用をどのように捉えているか、今後のマスク使用意向や政府が打ち出したマスク着用方針についてどのように思っているかなど、2022年2月の調査結果と比較しながら性年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。
株式会社インテージでは、Z世代リサーチ研究分科会(1) を中心に複数の部署やグループ会社で連携し、産業能率大学の小々馬敦先生(2)とZ世代・アルファ世代といった“テックネイティブ”の情報接触・価値観・消費行動を明らかにするための共同研究を行っています。
第6回となる今回はZ世代の日常生活になくてはならないSNSの使い方について詳しく解説します。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、2022年8月、全国15～49歳の男女を対象に「メタバースに関する調査（2022年）」を行いました。普段の生活でメタバースはどのように利用されているのでしょうか。今回は、メタバースを認知しており関心のある857人に対し、メタバース関連サービスの利用実態、イメージ、今後メタバースを始めるための条件、メタバースで実現してほしいことなどを聴取し分析いたしました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回、日本と米国のZ世代を中心に男女1,545人を対象にインターネットリサーチを実施いたしました。
今回、第3弾目の日米比較編では日米のZ世代で「SNSのイメージや消費感度」についての調査を行ないました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、『デジタルギフト（eギフト）』に関するインターネット調査を2022年5月1日～5日に実施し10,134件を集めました。
デジタルギフトサービスを知っている人は5割弱。直近1年間にデジタルギフトを贈った人は1割、もらった人は25%。いずれも女性若年層で比率高い。贈りたい場面は「お返しやちょっとしたお礼」「誕生日や記念日」が利用意向者の各50%台、「お祝い事」が3割強。「誕生日や記念日」は女性10～30代で7～8割でした。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、5回目となる『新聞の折込チラシ』に関するインターネット調査を2022年5月1日～5日に実施し10,213件の回答を集めました。
新聞購読者のうち折込チラシを見る人は9割弱。「ほぼ毎日見る」が6割強、「たまに見る程度」が2割強。電子チラシの利用経験は5割強。折込チラシがきっかけでしたことは「チラシのお店に行く」がチラシ閲覧者の7割強、「チラシについているクーポンや割引券を利用」「キャンペーン期間に、商品・サービスを購入・利用」「商品・サービスについて他の媒体で調べる」が各20%台でした。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）は、これまでもZ世代の価値観や生活実態について独自に研究を行ってきました。今回は、「Z世代」のインサイトに近づくべく、幅広い項目（※1）について意識や行動に関して聴取するインターネット調査を行いました。
※1：食品飲料品の購入実態、時間の使い方、消費行動（お金）、美意識、住環境、人付き合い、気持ち・考え方、SDGｓ 等
本リリースはそのデータを基に、Z世代の持つ特徴をその先行世代となるミレニアル世代やジェネレーションY（以下、Y世代）と比較しつつ、Z世代を取り巻く美意識や推し活・オタ活について考察いたしました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。
今回、第3弾目では日本のY世代とZ世代で「SNSのイメージや消費感度」についての調査を行ないました。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は2022年7月5日（火）～2022年7月7日（木）の3日間、全国20～69歳までの男女984名の「SNSで商品を購入したことがある方」を対象に「SNSでの商品の購入前の興味」や、「SNSでの商品購入の決め手」等をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
株式会社アスマークは、多様化する挙式に対する価値観は、年代はもちろんのこと、友人・知人などの挙式への参列回数によっても異なってくると仮定し、また、「挙式の際にこだわるもの」が何なのかによっても価値観に変化がみられるのかどうかを検証してみました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は10回目となる『ホワイトデー』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,011件の回答を集めました。今年のホワイトデーに何かしたりもらったりした人は3割強。今年のバレンタインデーにプレゼントを贈った人のうち、「お菓子やプレゼントをもらった」は5割弱。バレンタインデーにプレゼントをもらった人のうち、「お菓子やプレゼントを贈った」は6割強です。
マイボイスコム（東京都千代田区）は6回目となる『携帯電話・スマートフォンとライフスタイル』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,016件の回答を集めました。1日1時間以上利用する人は、スマートフォン主利用者で6割弱。スマートフォン主利用者では「気がつくと長い時間利用」「睡眠時も近くにおいている」が各3割弱、「手持無沙汰になると無意識のうちに手に取っている」「スマートフォン・携帯電話のない生活は退屈・不安」が各2割弱です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は18回目の『オンラインショッピングの利用』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,061件の回答を集めました。直近1年間にオンラインショッピングを利用した人のうち、10回以上利用した人は4割弱。パソコンで10回以上利用した人は5割強です。直近1年間に購入したものは「食料品・飲料・アルコール」「衣料品」が利用者の40%台。パソコンで購入したものと比べて「衣類小物、装飾品」「化粧品、美容用品」が上位
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は11回目の『プレゼント・キャンペーン』に関するインターネット調査を2022年4月1日～5日に実施し10,058件の回答を集めました。直近1年間にプレゼント・キャンペーンに応募した人は約55%、「10回以上」がボリュームゾーン。応募者のうち、スマートフォンから応募した人は5割強で増加傾向です。情報入手先は「商品・サービスについていた案内」「店頭の告知物」が3割、「メールマガジン」「プレゼント・キャンペーン、懸賞の情報サイト」が各2割強でした。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、2022年6月、全国18～69歳の男女2,500名を対象に「SDGsに関する調査（2022年）」を行い、認知、意識・消費行動について分析しました。 2015年9月の国連サミットでSDGs（持続可能な開発目標）が採択されてから今年で7年目を迎えます。 今回は、SDGsの浸透状況について、昨年からの推移、認知経路、17の目標の興味関心、協力意識などを分析しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は2回目となる『サステナビリティ（持続可能性）』に関するインターネット調査を2022年3月1日～5日に実施し10,003件の回答を集めました。サステナビリティ関連で内容を知っているものは「SDGs」が約65%、2020年調査より大きく増加。エシカル消費の観点で行っていることは「食品ロ
スを減らす」が5割強です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は4回目の『インターネット広告』に関するインターネット調査を2022年3月1日～5日に実施し10,076件の回答を集めました。直近1年間にインターネット広告が表示された人のうち、内容を読む人は約36%です。直近1年間にインターネット広告が表示された際に行ったことは「広告を間違えてクリックした」が広告表示者の5割、「広告を閉じた」が5割弱、「広告をクリックした」が26%です。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は8回目の『格安スマホ』に関するインターネット調査を2022年3月1日～5日に実施し10,100件の回答を集めました。格安スマホ・SIMカード利用者は3割強、利用意向者は4割弱。利用者・意向者ともに増加傾向です。格安スマホ利用意向者の重視点は「月額利用料金」が約85%、「通信の安定性」が5割強、「データ通信容量」「通信速度の速さ」「機器や端末の価格」等が30%台です。
株式会社アンド・ディ(東京都港区、代表取締役：佐藤 哲也）は、全国6都道府県において「住民意識」について自主調査を実施いたしました。
今回は、観光客ではなく、地域にお住いの住民の皆様の意識やニーズの把握・今後の戦略策定のために欠かせない「住民意識調査」についても併せてご紹介いたします。
マイボイスコム（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、6回目となる『高級ブランド』に関するインターネット調査を2022年2月1日～5日に実施し10,112件の回答を集めました。
高級ブランド品の所有者は5割強、女性50～70代では7割前後。所有ブランドの上位は、男性では「バーバリー」「ダンヒル」「コーチ」、女性は「コーチ」「ルイ・ヴィトン」「グッチ」など。直近3年以内の購入場所は「百貨店内にある、ブランド直営の店舗」が購入者の約26%です。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は16回目の『損害保険会社のイメージ』に関するインターネット調査を2022年2月1日～5日に実施し10,147件の回答を集めました。
信頼性や安心感がある損害保険会社は、「東京海上日動火災保険」が3割強、「県民共済」「三井住友海上火災保険」「損害保険ジャパン」「ソニー損保」「こくみん共済coop」が2割前後です。最も契約したい損害保険会社で「ソニー損保」の順位は、加入している会社の順位より上位でした。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は6回目となる『モバイル決済』に関するインターネット調査を2022年2月1日～5日に実施し10,046件の回答を集めました。
直近1年間のスマホ決済アプリ利用者のうち、週1回以上利用した人は6割強。スマホ決済で支払った割合は、支払い回数の「1～2割」が3割強。
『Apple Pay』『Google Pay』『おサイフケータイ』主利用者では、スマホ決済で支払う割合が高い傾向です。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は13回目となる『宅配便サービスの利用』に関するインターネット調査を2022年1月1日～5日に10,157件の回答を集めました。
近1年間の宅配便受け取り頻度は「月に1回」「月に2～3回」がボリュームゾーン、月1回以上受け取る人は7割強。直近1年間に発送した人は約65%。
「半年に1回以下」「2～3ヶ月に1回」がボリュームゾーン、月1回以上発送者は約15%。新型コロナウイルス感染拡大により、宅配便で受け取る個数・頻度が増えた人は3割強です。
株式会社インテージクオリスと株式会社インテージでは、20～69歳男女2,116人に「新型コロナ感染拡大以後、ご自身の生活・行動・考え方が変化したこと」「今後、新型コロナ感染が収束してもその変化が『定着する』『さらに進む』と感じること」についてアンケートを実施、その中から10人に変化の背景や意識についてインタビューをしました。この記事では、アンケートの結果から、コロナ禍の変化とその定着状況をご紹介します。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は2回目の『ふるさと納税』調査を2021年12月1日～5日に実施し10,031件の回答を集めました。
ふるさと納税での寄附経験者は3割弱、2019年よりやや増加。「ほとんど毎年」は約16%(ふるさと納税経験者の6割弱)。ふるさと納税の寄附の返礼品は「地域の特産品:食品・飲料」がふるさと納税経験者の9割弱、「地域の特産品以外:食品・飲料」「地域の特産品:その他の物品」が各2割弱でした。
マイボイスコム株式会社（千代田区、代表取締役社長：高井和久）は5回目の『化粧品メーカーのブランドイメージ調査』を2021年12月1日～5日に実施し9,952件の回答を集めました。
化粧品企業で『信頼性・安心感』があると思うのは、「資生堂」が5割弱で1位、「花王」「カネボウ化粧品」が各30%台、「コーセー」「ファンケル」「DHC」「ポーラ」などが続きます。『親近感』は「花王」「資生堂」が各3割強、「カネボウ化粧品」が2割強、「コーセー」「DHC」「ちふれ化粧品」「ファンケル」などの順番でした。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、マスク生活の長期化に伴い、消費者はマスク着用をどのように捉えているか、今後のマスク使用意向や「顔パンツ」の言葉の認知など、2021年9月の調査結果と比較しながら性年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、2月14日の「バレンタインデー」を前に、全国の16歳から69歳の男女2,116人（女性1,059人、男性1,057人）に実施した調査結果を公開します。新型コロナ下における2度目のバレンタインにも新しい日常が垣間見える結果となりました。
日本インフォメーション株式会社(本社:東京都中央区、社長:斎藤 啓太)は、バレンタインデーのチョコレートにおいて、 “マイチョコ（自分チョコ）” “感謝チョコ”など、女性にとってのバレンタインが多様化している様子が窺えます。
そのような状況を受け、実態を把握するための調査を、2020、2021年に引き続き、今年も実施しました。新型コロナウイルスのバレンタインチョコレートにおける影響も含め、2022年のバレンタイン事情について、幅広い年代の女性900人を対象に聴取を行っています。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は17回目となる『ＳＮＳの利用』に関するインターネット調査を2021年11月1日～5日に実施し、10,355件の回答を集めました。
SNS現在登録者は7割強で、過去調査より増加傾向。回答者全体に占める利用者はLINE6割強、Twitter、Facebookが各30%台、Instagramが3割弱です。過去調査と比べLINE、Twitter、Instagram等が増加傾向。今後利用したいSNSではLINEが45%、Twitter、Instagram、Facebookが各2割です。
SNS登録者のうち、1日2回以上利用者は5割弱。7割強が毎日アクセスしている。「スマートフォン」でアクセスする人はSNS利用者の9割弱でした。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は9回目となる『ファミリーレストランの利用』に関するインターネット調査を2021年11月1日～5日に実施し、10,323件の回答を集めました。
ファミリーレストランの利用者は5割強。「月1回以上」が2割強。最もおいしいと思うファミリーレストラン1位は、北海道・東北「びっくりドンキー」、関東「サイゼリヤ」、近畿・九州「ロイヤルホスト」、その他の地域は「ガスト」でした。
ファミリーレストランに行くのは「食べたいメニューがある」が5割弱、「その日の気分」「クーポンやキャンペーン・プレゼント」「駐車場がある店舗」「安くておいしい店に行きたい」が各20%台でした。また、1年前と比べ利用頻度が減った人が4割強もおられました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。
いま、プロモーションを実施する際に記念日や催事、年中行事などをモーメント(※)として活用するケースが増えています。モーメントは、多くのユーザーが特定の同じテーマで投稿すると同時に、ハッシュタグ検索でモーメントの投稿を探して楽しもうとするため、多くのユーザーに投稿を見てもらう絶好のチャンスとなります。
今回は、全国の男女1000人を「Z世代」「ミレニアル世代」「就職氷河期世代」「バブル期世代」に分け、2月～4月のそれぞれの記念日や催事について、世代ごとの意識の違いや共通する部分を探りました。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、5回目となる『ギフト』に関するアンケート調査を2021年11月1日～5日に実施し、10,167件の回答を集めました。
昨年1年間に何らかの贈り物をした人は7割弱、過去調査と比べ減少傾向。女性や高年代層での比率が高い。贈った機会は「誕生日」が5割強、「お中元・お歳暮」5割弱、「母の日」「手土産・ご挨拶」「ちょっとしたお礼・お返し」が各20%台。直近1年間でのソーシャルギフト贈答経験者は全体の約9%でした。この他にギフト選定時の重視点や、ギフト選定時の参考情報、昨年1年間に贈ったギフトの購入場所等も聞いていますのでご利用下さい。
株式会社アスマークは、Twitterに文章を投稿する使い方をする人を対象に、投稿内容の傾向からユーザーを8つのクラスターに分類し、心理学のビッグファイブ理論を用いてクラスター毎に性格分析を実施しました。
株式会社インテージは、コロナ禍で迎える2度目の年末年始休暇を、生活者はどのように過ごす予定なのか、全国の15歳から79歳の男女（2,077人）を対象に調査を行いました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女1,000人を対象に「人間関係に関する調査（2021年）」を12月22日に実施しました。ストレスの要因でもある「人間関係」ですが、コロナ禍で対面で会う方が少なくなっている今、人々は「人間関係」をどの程度重視し、どの間柄の人との関係をリセットしたいのか、リセットする方法などを聴取しました。
＊自ら長期的に連絡を絶つことを「人間関係リセット」として聴取
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「年始のあいさつに関する調査（2021年）」を実施しました。長引くコロナ禍で１年以上親戚や友人に会えていない人もいるかと思いますが、年賀状を出す人はどのくらいいるのでしょうか。今回は「普段新年のあいさつとしてすること」「年賀状を出すタイミング」「年賀状についての気持ち」を聴取しました。
マイボイスコム（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、10回目となる『敬老の日の過ごし方』に関するインターネット調査を2021年10月1日～5日に実施し、9,905件の回答を集めました。
敬老の日にプレゼントを渡した・贈った人は1割弱。お祝いする立場だが何もしていない人は4割で、何もしていない理由は「日頃から接しているので特別にお祝いしない」が2割強、「敬老の日以外の日に祝っている」「新型コロナ感染拡大予防のため延期・中止」が各2割弱でした。
敬老の日とは「普段と同じ・特別な意識なし」「祖父母の長寿を祝う日」が3割、「高齢者を敬い、長寿を祝う日」「親孝行をする日」が各2割弱でした。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2021年11月11日（木）～2021年11月12日（金）の2日間、全国の20歳～79歳の男女1000人を対象に「企業とのコミュニケーションツール」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。第一弾に続き、第二弾として「ダイレクトメール」にフォーカスし、生活者から見た企業とのコミュニケーション施策について調査しました。是非今後のマーケティング活動の一資料としてご活用ください。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2021年11月11日（木）～2021年11月12日（金）の2日間、全国の20歳～79歳の男女1000人を対象に「企業とのコミュニケーションツール」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区）は、6回目となる『雑誌』に関するインターネット調査を2021年7月1日～5日に実施し、10,139件の回答
を集めました。
雑誌を読む人は約36%、女性若年層でやや低い。1ヶ月あたり1～3冊読む人は、雑誌閲読者の約76%、直近1年間に電子書籍の雑誌を利用した人は2割
弱。利用者の重視点は「月額料金」「無料お試しの充実度」「読みたいジャンルの充実度」「取扱い数の充実度」が上位です。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、『ライブコマース』に関するインターネット調査を2021年8月1日～5日に実施し、10,083件の回答を集めました。
■ライブコマースの認知率は2割。直近1年間の視聴者は約9%、ライブコマースをどのようなものか知っている人では4割でした。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、15回目となる『スマートフォン』に関するインターネット調査を2021年9月1日～5日に実施し、10,149件の回答を集めました。
■次回も「同じ携帯電話会社・通信事業者にしたい」は、スマホ利用意向者の6割弱。NTTドコモ主利用者の比率が高い。
スマホネイティブ世代が消費の中心となる令和において、ビジネスにおけるSNSの重要性はより増しています。しかしSNSをビジネスに上手く活用するためには、各SNSの「最適化の仕組み＝アルゴリズム」を理解し多くの人に「見てもらう」こと、そしてユーザーが起こすアクションが何を意味するのかを理解しておく必要があります。
そこで今回は生活者1000名に対し、SNSのアルゴリズムによるレコメンドへの反応や、どんな気持ちで「いいね」「保存」といったアクションをするのか調査しました。
昨今、SNSを活用した集客や採用、販売を行う企業はますます増えてきています。しかしSNSを始めたものの、なかなかフォロワーが伸びない・運用リソースが足りない・KPIをどこに置けば良いのかわからない等、課題を感じている企業も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、お勤め先もしくは自身がおこなっているビジネスにおいてSNS運用を担当している方に、その投稿内容や文体、フォロワーとのコミュニケーション等を調査し、SNSの運用において重要なことは何かを探りました。
4割がデマ情報に惑わされた経験あり 半数以上の人が匿名コメントは「偏っていると感じる」
－フェイクニュースと情報に対する意識調査（2021年）－
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「フェイクニュースと情報に対する意識調査（2021年）」を実施しました。インターネット、SNSの普及に伴い、誰もが様々な情報にアクセスし反応することが容易になりました。今回は「フェイクニュースやデマについての経験」「記事やニュースなどから情報を得る際の行動や考え方」「記事やニュースなどに寄せられる匿名のコメントについての意見」「信用・信頼できると感じる記事・ニュース」などを聴取しました。
コロナ禍によるマスク生活の影響を受け、マスクで隠れる口元はメイクをする必要がなくなり、逆に目元や眉などを意識的にメイクをするようになっているようです。ただ、一概にメイクといっても、”たれ眉”なのか”上がり眉”なのか、どういった色を好むのか、メイクにかける時間、メイクをするシチュエーションなどは人それぞれ異なります。そこで、「メイクパターンやメイクに対する意識は、性格により傾向が異なるのでは？」という仮説を立てました。
今回、心理学の“ビッグ・ファイブ理論”を元に、10種類の性格に分類し、その傾向を調べてみました。
新型コロナウィルス禍という過去に例を見ない状況下で東京2020オリンピックが開催されましたが、無観客開催の中、日本選手団の活躍で史上最多の58個のメダル獲得という結果で閉幕しました。また、8月24日からはパラリンピックが開催され、こちらも原則無観客での開催でしたが、史上最多254人の選手団を送り込んだ日本は、金13、銀15、銅23のメダルを獲得し、過去最多のアテネ大会に次ぐ結果で閉幕しました。オリンピックの開始からパラリンピックの終了まで、人々の意識や態度はどのように変遷していったのでしょうか。今回はシリーズ最後のレポートとして、2021年の9月1日週（Week16）までに実施した11回分の調査結果を発表いたします。
インフルエンサーマーケティングとは、YouTubeやInstagram、TikTokといったSNSで強い影響力を持つ人物「インフルエンサー」に、商品やサービスを紹介してもらい認知度の拡大、購買行動を促すマーケティング手法です。コロナ禍によるデジタルシフトに伴い、インフルエンサーマーケティングはますます市場を拡大しています。
そこで今回は、「インフルエンサー」についてその活動内容を知っている方1000人に対し、SNSでのフォロー状況やフォローの動機、さらには「#PR」投稿とインフルエンサーイメージの合致具合等、様々な角度から実態を調査しました。
以前公開した「趣味に関するアンケート調査（2021年版）」にて、7年間でゲームを趣味とする人が急増したという結果が出ました。新型コロナウイルスの影響で生活様式が大きく変容したことも影響していることでしょう。
そこで、今回はスマホゲームに焦点を当て、課金経験がある人とない人の違いについて調べてみました。平均プレイ時間やゲーム内のコミュニケーションの程度において、どのような違いがあるのでしょうか？また、課金者は課金することに対し、どのような気持ちを抱いているのか？
月の平均課金額を軸に分析しております。
2021年6月4日、プラスチックごみの削減とリサイクルの促進を目的とする「プラスチック資源循環促進法」が成立しました。この法律により、生活者は普段の生活で具体的にどのような行動の変化を求められるのか、また、生活者の意識がコロナ禍を経てどのように変わってきたのかを、調査により探りました。民間で既に取り組まれているSDGsや環境負荷軽減を目的とした各施策や消費者へのメッセージ、認証制度の認知などの実態も把握していきます。
宮城大学の「経営情報管理」（担当：大嶋淳俊先生）を受講した学生と、2021年6月15日（火）～2021年6月16日（水）の2日間、全国の15～69歳の男女を対象に「日本社会のジェンダー」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施いたしました。
選択的夫婦別姓に関する話題が飛び交う中、人々は名前に対してどんな意識をもっているのでしょうか。今回は「配偶者をどのように呼ぶか」「自分の名前にどの程度愛着を感じるか」「愛着がある理由」「夫婦同姓にするメリット」「夫婦別姓にするメリット」などを聴取しました。
昨今は多くの生活者がSNSを情報収集、交流するためのツールとして活用しています。SNS上で商品を購入する、自作のコンテンツを発信する、自己プロデュースをする等、今その用途は多岐にわたっています。企業にとってSNSは、生活者と密にかかわることで「ファン」化を狙えるツールでもありますが、そのアプローチ方法は簡単ではありません。
今回は、15歳から39歳までの若い層のSNSに対する態度や行動について調査し、ファンのメーカー・ブランドがある方とない方のSNSの使い方の違いについて探りました。
2021年現在、「環境」や「社会」への配慮を求める動きが世界中で活発化し、日本でも大手企業を中心に「SDGｓ」「エシカル消費」を意識する企業が増え始めました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、そのような状況下で、消費者はどのような意識で企業や商品を選択しているのか、年代別・環境への意識別に消費活動の実態を把握するために本調査を実施しました。
第1弾となる本調査では言葉の認知や企業イメージなどをお伝えします。※第2弾は、食品と化粧品の表示との関係性をリリース予定です
まもなく母の日を迎えるにあたり、今回は、新型コロナウイルス流行前と比較した父母（義父母）とのやりとりの変化や今年の母の日・父の日にしようと思っていること、両親に伝えたいこと、母の日・父の日の思い出などを聴取しました。
近年、SDGs（持続可能な開発目標）などで社会課題や環境問題に企業に関心が高まりつつあります。生活者の社会課題や環境問題に取り組む企業に関する意識を把握し、今後の企業活動に資する情報を得ることを目的にして、日本全国の1,000人に対してWEB調査（2020年11月）を行いました。
企業にとって、自社の情報を発信し、ターゲットに認知してもらうPR施策は非常に重要です。昨今は多くの生活者が、SNSで情報を主体的に収集しています。また情報を収集するだけでなく、自身も情報を拡散する、いわゆるUGCといわれる生活者起点のコンテンツ発信も、さらなる情報拡散、推奨の輪を広げると注目を集めています。一方で、メディアによる情報拡散力は依然として大きいことも事実であり、メディアへの情報発信も引き続き重要だと言えます。そこで今回は、生活者のメディアとSNSによる情報収集や情報への行動実態を明らかにしたうえで、企業がメディアとSNSでの情報発信を行う際に参考となるデータを得るためのアンケート調査を実施しました。
2021年1月末から日本で注目を集めている、米国発の招待制音声SNS「Clubhouse(クラブハウス)」。今回は Clubhouseをはじめとした、各SNSの認知・利用状況や利用意向、コロナ禍におけるSNSの利用の変化などを聴取しました。
未だ続く新型コロナウイルスの影響。2021年のバレンタインデーは10都府県が緊急事態宣言下にある状態で迎えることになりました。行動に制約がある中、例年とどのように違うバレンタインデーになるのでしょうか。2000人規模の調査を行い、2020年の調査結果と比較してみました。
新型コロナウイルスの感染拡大で2021年は緊急事態宣言が延長された中で、2021年のバレンタインデーは迎えることになりました。近年 “マイチョコ（自分チョコ）” “感謝チョコ”など、バレンタインデーのチョコレートにおいて、様々な呼び方を耳にするようになり、多様化していたバレンタイン。例年と違う今年のバレンタイン事情について、実態を把握する為に幅広い年代の女性900人を対象に調査を実施しました。
コミュニケーションロボットは、人に代わる身近なコミュニケーション相手として受け入れられるかの意識などについて、インターネット調査を使って調べました。
気軽に楽しめる有料配信サービスは、新しいエンタメコンテンツの提供方法としてどの程度受け入れられているのか。地域・年代による違いを探り、今後のサービスの在り方や従来品との両立方法を探る。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2020年11月30日（月）～2020年12月7日（月）の8日間、国内のショコラティエ（チョコレートを使った菓子を作る専門の職人）30人を対象に、「2021年バレンタインのトレンド」をテーマに、電話によるヒアリング調査を実施いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国13～34歳の男女1,000人を対象に「YouTubeの利用実態調査」を実施しました。
今回は、LINE株式会社が提供する「LINEリサーチ」を、アライアンスパートナーのクロス・マーケティングが利用してアンケートを実施しております
今年もハロウィンの時期が近づいてきましたが、人々は新型コロナ禍のハロウィンをどのように過ごすのでしょうか。今回は、ハロウィンに対する興味・関心や今年のハロウィン関連の予定の有無、やりたいことについて分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、一都三県15～49歳の男女1400人を対象に「スマートフォンの利用実態調査」を実施しました。スマートフォンの利用実態を15～19歳の若年層とそれ以外の層で分析しました。
新型コロナの影響で、ウェディングも今まで通りに実施することが難しくなっています。今回は、周囲の結婚式開催状況や、結婚式に誘われた場合に希望する祝福方法について分析しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第10回となる今回は、GoToトラベルキャンペーンが開始され約１ヶ月が経ち、梅雨明けとお盆を過ぎた、8月21日～23日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
新型コロナウイルスの影響で人との直接の接触が減った代わりに、オンライン上でのやり取りが急速に進みましたが、それでも人は人と直接会いたいのではないかなどの意識についてインターネット調査を使って調べました。その結果を3回に分けて報告をします。
■【Part1】～コロナで人と会う機会は減ったか、それに伴いオンラインでのコミュニケーションは増えたか～
■【Part2】～オンラインでのコミュニケーションがとれていたかと、現在人と直接会うことをどう思っているか～
■【Part3】～どんなときに人と直接会いたいか、そして今後のコミュニケーションのあり方～
立教大学の「ｅビジネス＆マーケティング」（担当：大嶋淳俊先生）を受講した学生と、2020年7月14日（火）～2020年7月15日（水）の2日間、全国の未婚で現在恋人がいない18～39歳の男女を対象に「ポストコロナの恋愛事情」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施いたしました。
新型コロナウイルスの感染が収まらない中ではありますが、店頭で買い物をする機会は増えていると感じます。オンラインであらゆるものが購入できるとはいえ、やはり実店舗だからこそ提供できる価値もあるからでしょう。しかし、テスターやサンプル品を店頭に置けなくなったように、実店舗は従来と異なる新しい方法で店舗運営を考えていくことが求められています。そこで今回は、「店頭での購買行動とAR」に関する調査を行ない、コロナの話題が絶えない現在、実店舗での購買行動やAR技術の活用に対する人々の考えを聴取しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第9回となる今回は、緊急事態宣言解除から約2ヶ月が経ち国内感染者が再び増加傾向に転じた7月17日～19日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「お盆の帰省に関する調査（2020年）」を実施しました。今回は、お盆の帰省について、帰省する予定の有無と、自宅から帰省先までの距離、帰省で気になること・心配に思うことについて分析しています。
東西比較第8弾
昨年、若者のSNS利用調査で、若者は20代を中心にSNSで商品を積極的に検索していることが分かった。
では、今後SNS利用の増加が見込まれるシニア世代は、どのようにSNSを利用しているのか。
SNSがきっかけで商品やサービスの購入に至ることはあるのか？
50-70代の男女を対象に調査しました。
都市部では通勤時間が長くなりがちで、車内も混雑が目立ちます。
車内広告を見る人やその行動喚起率について、通勤時間や混雑率で変化があるのか、また東西差はあるのかを調べてみました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から隔週で実施しており、第8回となる今回は、緊急事態宣言解除から約１ヶ月が経った6月26日～28日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「外食に関する調査」を実施しました。 緊急事態宣言が全国で解除されてから1か月がたち、テイクアウトや家での食事でだけでなく、店舗で外食する人も徐々に増えているようです。今回は外食に関して、外食をした店舗の業態や、店舗のコロナ対策への不安度などについて分析しています。
全国20歳～69歳の男女を対象に「ファッションアイテムに関する調査」を実施しました。 緊急事態宣言の解除で外出が増えたことや給付金の配布に伴い、ファッションアイテムを買い足した人も多いのではないでしょうか。今回は、ファッションアイテムに関して、実店舗と通販での購入意向や今買いたいアイテムについて分析しています。
WPPとKantar は、世界におけるブランド価値を測る年次調査「ブランドＺ 世界で最も価値のあるブランドランキングTop100」および、調査レポートを公開いたしました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から隔週で実施しており、第7回となる今回は、緊急事態宣言解除後の、徐々に出勤・登校が増え始めた6月12日～14日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
コロナ禍の中、テレワークなど環境の変化に向けた「働き方改革」が求められています。近い将来、必ず直面する「労働人口不足」と合わせ、企業は、離職を抑え人材を定着させることが課題となってくることでしょう。
そこで、”退職予備軍”と呼ばれる退職検討者に目を向け、退職を検討するに至る要因と重要指標についてを分析しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から隔週で実施しており、第6回となる今回は全国で緊急事態宣言が正式に解除された直後の5月28日～30日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
緊急事態宣言は解除されましたが、新型コロナウイルス（COVID-19）感染症について、毎日さまざまな情報が飛び交っています。
ほぼリアルタイムで得られる情報の中には、不正確な情報も混ざって大量に拡散し、不安や恐怖が煽られ信頼するべき情報を見極められなくなる現象にもしばしば遭遇しています。
巷に溢れる新型コロナウイルス感染症に関する情報の中から、信頼できる情報をどのように見極めているのか？を調査しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）・第2回（3月27日～3月29日）・第3回（4月13日～4月14日）・第4回（4月24日～26日）に続き、第5回となる今回は、39県への緊急事態宣言解除後の5月15日～17日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
近年、急速にデジタル化が進むなか、人々の生活は変化しています。シニア世代はデジタル化にどのように対応しているのでしょうか。インターネットの使用状況にフォーカスして、その実態を探ります。
2020年4月13日~17日に『好きな偉人』について、NRC自主調査を実施しました。本調査は、インターネット調査で、全国のNRCサイバーパネル会員11,702名に参加いただきました。
「好きな人物、尊敬できると思う人」を、提示した21人の中から3人まで選んでもらった結果です。本レポートでは、全体結果と男女年代別の結果についてご紹介いたします。
新型コロナウイルス感染拡大に伴う外出自粛を受けて、家庭でご飯を食べる機会が増え、以前よりも農産物を身近に感じる機会も増えたのではないでしょうか。他方で、営業自粛や学校の休校等で「食品ロス」の問題が注目されました。食品ロスについてはSDGsとの関わりも深く、大手コンビニエンスストアをはじめ、「食品ロス」の削減を目的としたプロジェクトに取り組んでいる企業もあります。そこで今回は、全国の20～69歳の男女に対し、食品を無駄にしないためのあらゆる施策に対する人々の意識を聴取しました。
在日外国人が日本に住み始めた当初に感じた不便さと、住み慣れても未だに感じる不便さにはどのような違いがあるのでしょうか。日本での生活に慣れた方が未だに感じる不便さにフォーカスして、どのようなことに対し、なぜ不便を感じているのか実態を明らかにします。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として「新型コロナウイルス生活影響度調査」を継続的に実施していますが、このたび、第1回(3月12日~13日)・第2回(3月27日~3月29日で実施した調査結果を元に、「コロナ渦で不安を感じる人と感じない人」の違いや「不安を高める要因」を明らかにし、不安軽減に向けた分析レポートを公開しました。
新型コロナウイルスの感染拡大による、人々の生活への影響が増しています。4月2日現在、大都市を中心に感染者数が増加傾向にあり、爆発的な感染拡大を防ぐために、複数の自治体で休日や夜間の行動自粛要請が出ています。また、今後の推移によってはさらなる行動制限がかかる可能性も出てきています。
この記事では、日々変わる状況の中で、生活者の意識はどのように変化してきているのか、最新のデータをご紹介します。
3月25日から毎日約500サンプルに調査を行った結果となります。※平日の毎日13時頃に前日までの最新データが追加されます。
新型コロナウイルスによる社会混乱・経済影響を顧みて、生活者の意見を正確に伝えることがマーケティングリサーチ会社としての責務だと考え、調査レポートという形で世の中への価値貢献ができるよう、4月末まで毎週3回（月・水・金 ※祝日除く）新型コロナウイルスに関連する生活者の情報をお届けさせていただきます。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回（3月12日～13日）・第2回（3月27日～3月29日）・第3回（4月13日～4月14日）に続き、第4回は、緊急事態宣言が全国に拡大された後の4月24日～26日に実施し、人々の意識・行動について分析しました。
首都圏在住の働く20代はどのような不安・危機感を感じているのか、男女6名を対象に、オンラインインタビューを行いました。彼らが、何をきっかけに危機意識・対策意識が高まっていったのか、また、在宅勤務や“おうち時間”の過ごし方から、外出自粛期間を前向きに過ごすためのヒントなどもご紹介していきます。
R&Dでは全国の18～69歳の女性を対象に、毎日夕食のメニューを聴取する「ディナーサーベイ」を実施しています。今回はその中から外食率の変化について分析を行いました。
新型コロナウイルスの影響により、日本人の生活は変化を余儀なくされております。感染予防のために強く外出自粛を要請されている中、果たして夕食の外食率はどう変化したのでしょうか。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回（3月12日～13日）・第2回（3月27日～3月29日）に続き、第3回は、緊急事態宣言が出された後の4月13日～14日に実施、人々の意識・行動について分析しました。
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、人々の消費行動や購買内容に変化が生じている事は周知の通りです。しかし、その具体的な中身は、実際どのようになっているのでしょうか。外出自粛が求められる中で、消費者のスーパーやコンビニの利用回数はどのくらい減ったのか。この度、レシート情報を用いた「実購買データ」をもとに、「直前（海外発生期）」と「国内流行早期」における、生活者のリアルな消費行動・購買内容の変化を分析し、レポートにまとめましたので公開いたします。
新型コロナウイルスが消費者の⾏動や意識に与える影響を把握することを⽬的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男⼥2500⼈を対象に「新型コロナウイルス⽣活影響度調査」を、第1回（3⽉12⽇〜13⽇）に続き第2回は、外出⾃粛要請がさまざまな⾃治体から出された時期である、3⽉27⽇〜29⽇に 実施、⼈々の意識・⾏動について分析しました。
近年、企業ではデータ活⽤の動きが活発です。データを活⽤することで、業務効率化や売上増⼤、ニーズにあったマーケティング活動等が期待されています。 ビックデータ活⽤時代、いま企業ではどのようにデータ活⽤を⾏っているのでしょうか。またデータの活用をしていく上で、企業ではどのようなことが障害となっているのでしょうか。
そこで今回は、仕事でPCをほぼ毎⽇利⽤していると回答した全国の企業の就業者の⽅々を対象に、「企業内でのデータ活⽤状況」について調査しました。
現代は第三次「おひとりさま」ブームと言われ、その市場規模は7.6兆円とも試算されており（矢野経済研究所調べ）、今後さらに巨大化する可能性があると考えられています。東西比較シリーズ第4弾となる今回は、「群れ」から「個」へと意識がシフトしつつある現代において、“おひとりさま”を好む層にどのような違いがあるのかを探ります。
昨今、企業におけるハラスメントのチェックが厳しくなっています。指導される機会が多い新入社員について特に問題になりやすいのは、パワーハラスメントでしょう。定義はあるものの、捉え方に依存するところもあり、業務上必要な指導とパワーハラスメントの境目は明確ではないという方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、会社員のパワーハラスメントの意識と実態についての調査を行いました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施しました。今後継続的に調査していく中の第1弾として、幅広く人々の行動変化について分析を行いました。
SDGsが2015年9月の国連サミットで採択され、2016年から2030年の15年間で達成するために掲げた目標への取り組みが始まって4年以上経ちました。日本中のあらゆる企業がSDGsへの取り組みを本格化しており、SDGsという言葉も一般化してきたのではないでしょうか。
そこで今回は、全国の20歳以上の男女1000人に対し「SDGs」に関する調査を行ないました。
“平成から令和へ。変わりゆくシニアをまるごと理解する『シニアレポート 2020』”より、今回は「見た目の意識」についてレポートします。
健康に問題がない状態で日常生活を送れる寿命“健康寿命”という言葉が一般化しはじめ、長く生きることよりも、健康に生きることに重点が置かれるようになりました。シニアはどのようなことに気を遣い健康を意識しているのでしょうか。そこで2015年2018年の調査に続き、全国の60歳以上の男女1000人に対し「健康」に関する調査を行ないました。
年末年始は、何かと出費が多いもの。子から親へ、親から子へ、どれだけお金を使ったのでしょうか。
この年末年始に公共交通機関・クルマでお出かけした人、家族・親戚が自宅に訪ねて来た人に親子間での支出について調査をしました。
関東で成功したビジネスモデルは関西に受け入れられるのか。そんな疑問から、親しみのある調査テーマを『東西差』という視点で考察するシリーズです。第二弾となる今回は、どのような「広告」や「情報」が消費行動に影響を与えるのか、東西それぞれの興味・関心や価値観の差を分析しながら考察しました。
近年、働き方改革により、プロジェクト管理ツールや社内コミュニケーションツールを導入する企業が増えています。部署を横断するプロジェクトではツールだけでは改善できない問題も多くあるのではないでしょうか。そこで今回はプロジェクトマネジャーのスキルやプロジェクトマネジャーの教育など「プロジェクト推進に関する意識調査」を行ないました。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）の札幌事業所にて、道民のスポーツ観戦・応援行動の特徴、および北海道日本ハムファイターズの本拠地移転に対する意識について自主調査を実施しました。ここに調査結果を公開いたします。
独身女性の取り込みは、飲食店・小売り・サービス業にとって重要なテーマとなっています。
そこで今回は、独身女性の好みやタイプ、スタイルを解明し、独身女性に支持される商品開発や店づくり、空間提供のヒントを得るための調 査を実施。また、生活文化の異なる東京圏と大阪圏、生活レベルの異なる20代・30代・40代での比較も試みました。
国民の健康維持と現代病予防を目的として制定された健康増進法が2018年7月に一部改正され、2020年4月1日より全面施行されます。健康について考える機会が増え、喫煙者は受動喫煙防止対策が強化されることにより、さらに肩身が狭くなると感じる方も多いのではないでしょうか。そこで今回は健康に関する意識や、喫煙者に対し全面施行後の喫煙場所や喫煙配慮が必要になるシーンなど「改正健康増進法に関する意識調査」を行ないました。
近年 “マイチョコ（自分チョコ）” “感謝チョコ”など、バレンタインデーのチョコレートにおいて、様々な呼び方を耳にするようになりました。女性にとってのバレンタインが多様化していることを窺わせる状況となっています。この度そんな令和のバレンタイン事情について、実態を把握する為に幅広い年代の女性900人を対象に調査を実施しました。
バレンタインといえば「本命チョコ」「義理チョコ」を思い浮かべる人が多いかもしれませんが、最近では女性から女性への「友チョコ」や男性から女性への「逆チョコ」といったスタイルもみられるそう。
イマドキのバレンタイン事情を探るべく、全国の16歳から69歳の男女2400人を対象に実施した調査から明らかになった、男女やライフステージによる行動・キモチの違いをご紹介します。
防災意識が高まる中、「避難所」は私たちにとって身近なものになりつつあります。今回2019年12月23日（月）～12月25日（水）の3日間、5年以内に被災によって避難所に宿泊された経験のある全国の20歳～69歳の男女500名を対象に「災害時避難所」をテーマにしたインターネットリサーチを実施いたしました。
新しい消費の形態として定期購入サービス（サブスクリプション、サブスク）など最近よく耳にするようになってきました。また環境問題に関する報道が注目を集める中、日用品、特に日用消耗品についての購入はどのような状況にあるのでしょうか。日用消耗品の購入と、特に洗濯洗剤の容器に関する意識を取り上げ、調査を行いました。
毎年10月に実施している自主調査「生活者総合ライフスタイル調査CORE」のデータ販売を開始いたしました。
今回は、その中から消費税増税と暮らし向き、預貯金の主な目的に関する意識を分析しました。
首都圏在住の18～79歳を対象に「新しい商品・サービス」に関する調査を実施しました。
技術革新によって便利な機器が様々生まれていますが、その新しい商品やサービスについて調査した結果の中から、ウェアラブル端末について分析しました。
全国の20歳～49歳の女性4500人に聞いた「モテる男性に関する調査」。
どんな女性にもモテる要素は「清潔感」にあり。とくに気になるのは「口臭」「体臭」「たばこ臭」の3つのにおい。モテを意識する喫煙男性は、加熱式たばこの中でもにおいがしないものを！？
若者は、ハッシュタグ等を利用してSNSで『検索』をしていると言われています。若者がSNSでどのような情報を入手し、どのように活用しているのか、SNSの活用実態を明らかにすべく調査を実施しました。※この調査では20代を若者と定義し、30-40代と比較しています。
「平成」から「令和」へ改元される時代の変化のタイミングで、新たな令和時代を担っていく全国の中高生男女1,200人を対象に実態を調査。また同様の設計で2016年実施の弊社自主調査のデータ結果と比較も行い、「平成から令和」へ時代が進み、中高生にどのような変化があるのか捉えてみました。
世界約80カ国、350人の各国の女性政治家が一堂に会し、国際的な課題などについて意見交換するグローバルネットワークである「女性政治指導者（WPL）サミット」と共同で、リーダーシップに関する男女の平等性について世論調査を実施。最も平等性の高い国はカナダとフランス。日本は昨年と比べ3ポイントの改善。
11月22日のいい夫婦の日にちなみ、夫婦に関する意識調査の結果を公開。自身の夫婦仲について全体では3人に2人は「よい」と回答しましたが、女性は40代を境に減少し、男性は年代が上がるごとに低下も60代で上昇することが分かりました。
日本は現在、65歳以上が4人に1人を占め、2040年には3人に1人という超高齢化社会。高齢者のIT利用率も増加し、ネット＝若者の物というイメージは過去のものとなりました。そこで今回は、プレシニア／シニアのネットショッピングの利用状況や意識を把握し、その現状と今後の展望を考察しました。
ポストゆとり世代・ポストミレニアル世代である15才から18才の中高生を対象に、多様化する価値観、生活様式、消費スタイル、情報メディア接点、興味・関心の変化などについて、多面的に検証しました。
宮城大学の学生とネオマーケティングは、全国の15歳以上の「ギャル」という言葉を知っている男女を対象に「ギャルの基準」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施。
男性はギャルに対して「可愛い」と好意的な考えを持っており、女性10代～20代の5人に1人が、実はギャルへ憧れていた時期があることが判明。
お中元を贈る予定やお中元を贈る予定のある相手、もらって嬉しいと思うお中元など「お中元」に関する調査を実施。
お中元を贈る予定のある人は全体では2割だが、60代以上では半数以上の人がお中元を贈る予定。贈る主な相手は、上司・取引先よりも親・親戚。もらって嬉しいお中元TOP3は、精肉・洋菓子・ビール。
全国の20歳～49歳の女性21827名を対象に「においバレ」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。
バレたくないのは「におい」「汚部屋」「ヲタ」がTOP3に。バレたくない相手は異性やパートナーよりも同性が多い傾向に。嫌いなにおいは「口臭」「体臭」「たばこ」と判明。
年々増えている外国人観光客。来年に控えた東京オリンピックに向け、様々な対応が求められています。世界各国から訪れる旅行者のニーズは、その文化的な背景などによって異なります。
この記事では、富裕層の中でも「アメリカの富裕層」に注目。この層を日本に誘致し、おもてなしをするためのヒントを探ります。
今回は新たな世代と言われる「Ｚ世代」の意識と行動にフォーカスして、一つ前の世代である「Ｙ世代」と比較しながら、調査をしました。
世代と比べＺ世代は、より自分らしさを大切にしている。幅広い交友関係を持ち、従来の男女関係にとらわれない様子。節約意識はそれほど高くなく、ファッションでも個性・自分らしさを重視。
「イマドキ男子」のメディア接触行動を浮き彫りにしていきます。
通常、メディアプランニングでターゲット区分として用いられる「M1（男性 20～34歳）」の中でも、「20～24歳」の「イマドキ男子」はどう違うのでしょうか。イマドキ男子をプロファイリングし、彼らとの有効な接点を探ります。
全国20～60代の男女を対象に、SNS疲れに関するアンケートを実施。
SNSは「連絡手段」として用いている人の割合が61.5%。Facebookユーザーの42.5%がSNSで“疲れたこと”あり。職場など、プライベート外の人と繋がりのあるツールほど“疲れる”。
スマホアプリにも常に新しいトレンドが生まれ、最近流行しているショート音楽動画SNSの「Tik Tok」はテレビ番組の企画でもよく使われています。
このようなトレンドの火付け役となることが多い、女子高生・女子大生・新社会人である“イマドキ女子”はどのようにスマホを使っているのでしょうか。
15～29歳を対象に「SNSの利用意識」について自主調査を実施いたしました。
近年「インスタ映え」「フォトジェニック」などを意識する人が増え、メディアでも注目。そこで最近の若者はどのような意識でSNSを利用しているのか、性別で利用意識に違いがあるのか分析を行いました。
首都圏在住の18～79歳男女3,000人を対象に「シェアサービス」の利用に関して調査を行い、シェアサービスの魅力を分析。
「民泊」「フリマアプリ」など呈示した7つのシェアサービスにおいて、いずれかのサービスを知っている人は9割以上いるものの、実際の利用者は2割程度に留まる。
年々多様化しているSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）。 その中でも最も頻繁に利用・投稿している若年層（16 歳～29 歳）にスポットを当て利用実態を調査。
利用頻度や利用減少理由などを聴取し、様々な視点から分析。
