調査データ

• 東京五輪に関する定点観測世論調査 　第１弾 「東京五輪が開催された場合の日本への影響は？」

  

  2021.06.15 (株)日本リサーチセンター

  日本リサーチセンター（本社：東京都、代表取締役社長：杉原 領治）は、1960年に設立された民間の調査研究機関であり、民間企業および官公庁、大学をはじめとする学術機関などの依頼を受け、各種の調査研究を行なっています。
  このたび、当社の自主調査企画として「東京五輪が開催された場合の日本への影響」についての世論調査を実施しました。
  東京五輪の開催については、国内の新型コロナウィルスの新規感染拡大の影響もあり、国民の間でも賛否が分かれていますが、開催が間近に迫る中で人々の意識や態度はどのように変遷していくのでしょうか。７月の東京五輪開催までの動向を今後、定期的に公表いたします。今回は、2020年の５月19日週（Week1）、5月26日週（Week2）、および6月２日週（Week3）に実施した3回分の調査結果を発表いたします。