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コミュニケーションに関連するマーケティング・リサーチの最新情報をご紹介。
●多様性 ●共生 ●人間関係 ●文化 ●風土 ●概念 ●文明 etc
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区）は、6回目となる『雑誌』に関するインターネット調査を2021年7月1日～5日に実施し、10,139件の回答
を集めました。
雑誌を読む人は約36%、女性若年層でやや低い。1ヶ月あたり1～3冊読む人は、雑誌閲読者の約76%、直近1年間に電子書籍の雑誌を利用した人は2割
弱。利用者の重視点は「月額料金」「無料お試しの充実度」「読みたいジャンルの充実度」「取扱い数の充実度」が上位です。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、『ライブコマース』に関するインターネット調査を2021年8月1日～5日に実施し、10,083件の回答を集めました。
■ライブコマースの認知率は2割。直近1年間の視聴者は約9%、ライブコマースをどのようなものか知っている人では4割でした。
マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、15回目となる『スマートフォン』に関するインターネット調査を2021年9月1日～5日に実施し、10,149件の回答を集めました。
■次回も「同じ携帯電話会社・通信事業者にしたい」は、スマホ利用意向者の6割弱。NTTドコモ主利用者の比率が高い。
スマホネイティブ世代が消費の中心となる令和において、ビジネスにおけるSNSの重要性はより増しています。しかしSNSをビジネスに上手く活用するためには、各SNSの「最適化の仕組み＝アルゴリズム」を理解し多くの人に「見てもらう」こと、そしてユーザーが起こすアクションが何を意味するのかを理解しておく必要があります。
そこで今回は生活者1000名に対し、SNSのアルゴリズムによるレコメンドへの反応や、どんな気持ちで「いいね」「保存」といったアクションをするのか調査しました。
昨今、SNSを活用した集客や採用、販売を行う企業はますます増えてきています。しかしSNSを始めたものの、なかなかフォロワーが伸びない・運用リソースが足りない・KPIをどこに置けば良いのかわからない等、課題を感じている企業も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、お勤め先もしくは自身がおこなっているビジネスにおいてSNS運用を担当している方に、その投稿内容や文体、フォロワーとのコミュニケーション等を調査し、SNSの運用において重要なことは何かを探りました。
4割がデマ情報に惑わされた経験あり 半数以上の人が匿名コメントは「偏っていると感じる」
－フェイクニュースと情報に対する意識調査（2021年）－
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「フェイクニュースと情報に対する意識調査（2021年）」を実施しました。インターネット、SNSの普及に伴い、誰もが様々な情報にアクセスし反応することが容易になりました。今回は「フェイクニュースやデマについての経験」「記事やニュースなどから情報を得る際の行動や考え方」「記事やニュースなどに寄せられる匿名のコメントについての意見」「信用・信頼できると感じる記事・ニュース」などを聴取しました。
コロナ禍によるマスク生活の影響を受け、マスクで隠れる口元はメイクをする必要がなくなり、逆に目元や眉などを意識的にメイクをするようになっているようです。ただ、一概にメイクといっても、”たれ眉”なのか”上がり眉”なのか、どういった色を好むのか、メイクにかける時間、メイクをするシチュエーションなどは人それぞれ異なります。そこで、「メイクパターンやメイクに対する意識は、性格により傾向が異なるのでは？」という仮説を立てました。
今回、心理学の“ビッグ・ファイブ理論”を元に、10種類の性格に分類し、その傾向を調べてみました。
新型コロナウィルス禍という過去に例を見ない状況下で東京2020オリンピックが開催されましたが、無観客開催の中、日本選手団の活躍で史上最多の58個のメダル獲得という結果で閉幕しました。また、8月24日からはパラリンピックが開催され、こちらも原則無観客での開催でしたが、史上最多254人の選手団を送り込んだ日本は、金13、銀15、銅23のメダルを獲得し、過去最多のアテネ大会に次ぐ結果で閉幕しました。オリンピックの開始からパラリンピックの終了まで、人々の意識や態度はどのように変遷していったのでしょうか。今回はシリーズ最後のレポートとして、2021年の9月1日週（Week16）までに実施した11回分の調査結果を発表いたします。
インフルエンサーマーケティングとは、YouTubeやInstagram、TikTokといったSNSで強い影響力を持つ人物「インフルエンサー」に、商品やサービスを紹介してもらい認知度の拡大、購買行動を促すマーケティング手法です。コロナ禍によるデジタルシフトに伴い、インフルエンサーマーケティングはますます市場を拡大しています。
そこで今回は、「インフルエンサー」についてその活動内容を知っている方1000人に対し、SNSでのフォロー状況やフォローの動機、さらには「#PR」投稿とインフルエンサーイメージの合致具合等、様々な角度から実態を調査しました。
以前公開した「趣味に関するアンケート調査（2021年版）」にて、7年間でゲームを趣味とする人が急増したという結果が出ました。新型コロナウイルスの影響で生活様式が大きく変容したことも影響していることでしょう。
そこで、今回はスマホゲームに焦点を当て、課金経験がある人とない人の違いについて調べてみました。平均プレイ時間やゲーム内のコミュニケーションの程度において、どのような違いがあるのでしょうか？また、課金者は課金することに対し、どのような気持ちを抱いているのか？
月の平均課金額を軸に分析しております。
2021年6月4日、プラスチックごみの削減とリサイクルの促進を目的とする「プラスチック資源循環促進法」が成立しました。この法律により、生活者は普段の生活で具体的にどのような行動の変化を求められるのか、また、生活者の意識がコロナ禍を経てどのように変わってきたのかを、調査により探りました。民間で既に取り組まれているSDGsや環境負荷軽減を目的とした各施策や消費者へのメッセージ、認証制度の認知などの実態も把握していきます。
宮城大学の「経営情報管理」（担当：大嶋淳俊先生）を受講した学生と、2021年6月15日（火）～2021年6月16日（水）の2日間、全国の15～69歳の男女を対象に「日本社会のジェンダー」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施いたしました。
選択的夫婦別姓に関する話題が飛び交う中、人々は名前に対してどんな意識をもっているのでしょうか。今回は「配偶者をどのように呼ぶか」「自分の名前にどの程度愛着を感じるか」「愛着がある理由」「夫婦同姓にするメリット」「夫婦別姓にするメリット」などを聴取しました。
昨今は多くの生活者がSNSを情報収集、交流するためのツールとして活用しています。SNS上で商品を購入する、自作のコンテンツを発信する、自己プロデュースをする等、今その用途は多岐にわたっています。企業にとってSNSは、生活者と密にかかわることで「ファン」化を狙えるツールでもありますが、そのアプローチ方法は簡単ではありません。
今回は、15歳から39歳までの若い層のSNSに対する態度や行動について調査し、ファンのメーカー・ブランドがある方とない方のSNSの使い方の違いについて探りました。
2021年現在、「環境」や「社会」への配慮を求める動きが世界中で活発化し、日本でも大手企業を中心に「SDGｓ」「エシカル消費」を意識する企業が増え始めました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、そのような状況下で、消費者はどのような意識で企業や商品を選択しているのか、年代別・環境への意識別に消費活動の実態を把握するために本調査を実施しました。
第1弾となる本調査では言葉の認知や企業イメージなどをお伝えします。※第2弾は、食品と化粧品の表示との関係性をリリース予定です
まもなく母の日を迎えるにあたり、今回は、新型コロナウイルス流行前と比較した父母（義父母）とのやりとりの変化や今年の母の日・父の日にしようと思っていること、両親に伝えたいこと、母の日・父の日の思い出などを聴取しました。
近年、SDGs（持続可能な開発目標）などで社会課題や環境問題に企業に関心が高まりつつあります。生活者の社会課題や環境問題に取り組む企業に関する意識を把握し、今後の企業活動に資する情報を得ることを目的にして、日本全国の1,000人に対してWEB調査（2020年11月）を行いました。
企業にとって、自社の情報を発信し、ターゲットに認知してもらうPR施策は非常に重要です。昨今は多くの生活者が、SNSで情報を主体的に収集しています。また情報を収集するだけでなく、自身も情報を拡散する、いわゆるUGCといわれる生活者起点のコンテンツ発信も、さらなる情報拡散、推奨の輪を広げると注目を集めています。一方で、メディアによる情報拡散力は依然として大きいことも事実であり、メディアへの情報発信も引き続き重要だと言えます。そこで今回は、生活者のメディアとSNSによる情報収集や情報への行動実態を明らかにしたうえで、企業がメディアとSNSでの情報発信を行う際に参考となるデータを得るためのアンケート調査を実施しました。
2021年1月末から日本で注目を集めている、米国発の招待制音声SNS「Clubhouse(クラブハウス)」。今回は Clubhouseをはじめとした、各SNSの認知・利用状況や利用意向、コロナ禍におけるSNSの利用の変化などを聴取しました。
未だ続く新型コロナウイルスの影響。2021年のバレンタインデーは10都府県が緊急事態宣言下にある状態で迎えることになりました。行動に制約がある中、例年とどのように違うバレンタインデーになるのでしょうか。2000人規模の調査を行い、2020年の調査結果と比較してみました。
新型コロナウイルスの感染拡大で2021年は緊急事態宣言が延長された中で、2021年のバレンタインデーは迎えることになりました。近年 “マイチョコ（自分チョコ）” “感謝チョコ”など、バレンタインデーのチョコレートにおいて、様々な呼び方を耳にするようになり、多様化していたバレンタイン。例年と違う今年のバレンタイン事情について、実態を把握する為に幅広い年代の女性900人を対象に調査を実施しました。
コミュニケーションロボットは、人に代わる身近なコミュニケーション相手として受け入れられるかの意識などについて、インターネット調査を使って調べました。
気軽に楽しめる有料配信サービスは、新しいエンタメコンテンツの提供方法としてどの程度受け入れられているのか。地域・年代による違いを探り、今後のサービスの在り方や従来品との両立方法を探る。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2020年11月30日（月）～2020年12月7日（月）の8日間、国内のショコラティエ（チョコレートを使った菓子を作る専門の職人）30人を対象に、「2021年バレンタインのトレンド」をテーマに、電話によるヒアリング調査を実施いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国13～34歳の男女1,000人を対象に「YouTubeの利用実態調査」を実施しました。
今回は、LINE株式会社が提供する「LINEリサーチ」を、アライアンスパートナーのクロス・マーケティングが利用してアンケートを実施しております
今年もハロウィンの時期が近づいてきましたが、人々は新型コロナ禍のハロウィンをどのように過ごすのでしょうか。今回は、ハロウィンに対する興味・関心や今年のハロウィン関連の予定の有無、やりたいことについて分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、一都三県15～49歳の男女1400人を対象に「スマートフォンの利用実態調査」を実施しました。スマートフォンの利用実態を15～19歳の若年層とそれ以外の層で分析しました。
新型コロナの影響で、ウェディングも今まで通りに実施することが難しくなっています。今回は、周囲の結婚式開催状況や、結婚式に誘われた場合に希望する祝福方法について分析しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第10回となる今回は、GoToトラベルキャンペーンが開始され約１ヶ月が経ち、梅雨明けとお盆を過ぎた、8月21日～23日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
新型コロナウイルスの影響で人との直接の接触が減った代わりに、オンライン上でのやり取りが急速に進みましたが、それでも人は人と直接会いたいのではないかなどの意識についてインターネット調査を使って調べました。その結果を3回に分けて報告をします。
■【Part1】～コロナで人と会う機会は減ったか、それに伴いオンラインでのコミュニケーションは増えたか～
■【Part2】～オンラインでのコミュニケーションがとれていたかと、現在人と直接会うことをどう思っているか～
■【Part3】～どんなときに人と直接会いたいか、そして今後のコミュニケーションのあり方～
立教大学の「ｅビジネス＆マーケティング」（担当：大嶋淳俊先生）を受講した学生と、2020年7月14日（火）～2020年7月15日（水）の2日間、全国の未婚で現在恋人がいない18～39歳の男女を対象に「ポストコロナの恋愛事情」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施いたしました。
新型コロナウイルスの感染が収まらない中ではありますが、店頭で買い物をする機会は増えていると感じます。オンラインであらゆるものが購入できるとはいえ、やはり実店舗だからこそ提供できる価値もあるからでしょう。しかし、テスターやサンプル品を店頭に置けなくなったように、実店舗は従来と異なる新しい方法で店舗運営を考えていくことが求められています。そこで今回は、「店頭での購買行動とAR」に関する調査を行ない、コロナの話題が絶えない現在、実店舗での購買行動やAR技術の活用に対する人々の考えを聴取しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第9回となる今回は、緊急事態宣言解除から約2ヶ月が経ち国内感染者が再び増加傾向に転じた7月17日～19日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「お盆の帰省に関する調査（2020年）」を実施しました。今回は、お盆の帰省について、帰省する予定の有無と、自宅から帰省先までの距離、帰省で気になること・心配に思うことについて分析しています。
東西比較第8弾
昨年、若者のSNS利用調査で、若者は20代を中心にSNSで商品を積極的に検索していることが分かった。
では、今後SNS利用の増加が見込まれるシニア世代は、どのようにSNSを利用しているのか。
SNSがきっかけで商品やサービスの購入に至ることはあるのか？
50-70代の男女を対象に調査しました。
都市部では通勤時間が長くなりがちで、車内も混雑が目立ちます。
車内広告を見る人やその行動喚起率について、通勤時間や混雑率で変化があるのか、また東西差はあるのかを調べてみました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から隔週で実施しており、第8回となる今回は、緊急事態宣言解除から約１ヶ月が経った6月26日～28日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「外食に関する調査」を実施しました。 緊急事態宣言が全国で解除されてから1か月がたち、テイクアウトや家での食事でだけでなく、店舗で外食する人も徐々に増えているようです。今回は外食に関して、外食をした店舗の業態や、店舗のコロナ対策への不安度などについて分析しています。
全国20歳～69歳の男女を対象に「ファッションアイテムに関する調査」を実施しました。 緊急事態宣言の解除で外出が増えたことや給付金の配布に伴い、ファッションアイテムを買い足した人も多いのではないでしょうか。今回は、ファッションアイテムに関して、実店舗と通販での購入意向や今買いたいアイテムについて分析しています。
WPPとKantar は、世界におけるブランド価値を測る年次調査「ブランドＺ 世界で最も価値のあるブランドランキングTop100」および、調査レポートを公開いたしました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から隔週で実施しており、第7回となる今回は、緊急事態宣言解除後の、徐々に出勤・登校が増え始めた6月12日～14日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
コロナ禍の中、テレワークなど環境の変化に向けた「働き方改革」が求められています。近い将来、必ず直面する「労働人口不足」と合わせ、企業は、離職を抑え人材を定着させることが課題となってくることでしょう。
そこで、”退職予備軍”と呼ばれる退職検討者に目を向け、退職を検討するに至る要因と重要指標についてを分析しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から隔週で実施しており、第6回となる今回は全国で緊急事態宣言が正式に解除された直後の5月28日～30日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
緊急事態宣言は解除されましたが、新型コロナウイルス（COVID-19）感染症について、毎日さまざまな情報が飛び交っています。
ほぼリアルタイムで得られる情報の中には、不正確な情報も混ざって大量に拡散し、不安や恐怖が煽られ信頼するべき情報を見極められなくなる現象にもしばしば遭遇しています。
巷に溢れる新型コロナウイルス感染症に関する情報の中から、信頼できる情報をどのように見極めているのか？を調査しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）・第2回（3月27日～3月29日）・第3回（4月13日～4月14日）・第4回（4月24日～26日）に続き、第5回となる今回は、39県への緊急事態宣言解除後の5月15日～17日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
近年、急速にデジタル化が進むなか、人々の生活は変化しています。シニア世代はデジタル化にどのように対応しているのでしょうか。インターネットの使用状況にフォーカスして、その実態を探ります。
2020年4月13日~17日に『好きな偉人』について、NRC自主調査を実施しました。本調査は、インターネット調査で、全国のNRCサイバーパネル会員11,702名に参加いただきました。
「好きな人物、尊敬できると思う人」を、提示した21人の中から3人まで選んでもらった結果です。本レポートでは、全体結果と男女年代別の結果についてご紹介いたします。
新型コロナウイルス感染拡大に伴う外出自粛を受けて、家庭でご飯を食べる機会が増え、以前よりも農産物を身近に感じる機会も増えたのではないでしょうか。他方で、営業自粛や学校の休校等で「食品ロス」の問題が注目されました。食品ロスについてはSDGsとの関わりも深く、大手コンビニエンスストアをはじめ、「食品ロス」の削減を目的としたプロジェクトに取り組んでいる企業もあります。そこで今回は、全国の20～69歳の男女に対し、食品を無駄にしないためのあらゆる施策に対する人々の意識を聴取しました。
在日外国人が日本に住み始めた当初に感じた不便さと、住み慣れても未だに感じる不便さにはどのような違いがあるのでしょうか。日本での生活に慣れた方が未だに感じる不便さにフォーカスして、どのようなことに対し、なぜ不便を感じているのか実態を明らかにします。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として「新型コロナウイルス生活影響度調査」を継続的に実施していますが、このたび、第1回(3月12日~13日)・第2回(3月27日~3月29日で実施した調査結果を元に、「コロナ渦で不安を感じる人と感じない人」の違いや「不安を高める要因」を明らかにし、不安軽減に向けた分析レポートを公開しました。
新型コロナウイルスの感染拡大による、人々の生活への影響が増しています。4月2日現在、大都市を中心に感染者数が増加傾向にあり、爆発的な感染拡大を防ぐために、複数の自治体で休日や夜間の行動自粛要請が出ています。また、今後の推移によってはさらなる行動制限がかかる可能性も出てきています。
この記事では、日々変わる状況の中で、生活者の意識はどのように変化してきているのか、最新のデータをご紹介します。
3月25日から毎日約500サンプルに調査を行った結果となります。※平日の毎日13時頃に前日までの最新データが追加されます。
新型コロナウイルスによる社会混乱・経済影響を顧みて、生活者の意見を正確に伝えることがマーケティングリサーチ会社としての責務だと考え、調査レポートという形で世の中への価値貢献ができるよう、4月末まで毎週3回（月・水・金 ※祝日除く）新型コロナウイルスに関連する生活者の情報をお届けさせていただきます。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回（3月12日～13日）・第2回（3月27日～3月29日）・第3回（4月13日～4月14日）に続き、第4回は、緊急事態宣言が全国に拡大された後の4月24日～26日に実施し、人々の意識・行動について分析しました。
首都圏在住の働く20代はどのような不安・危機感を感じているのか、男女6名を対象に、オンラインインタビューを行いました。彼らが、何をきっかけに危機意識・対策意識が高まっていったのか、また、在宅勤務や“おうち時間”の過ごし方から、外出自粛期間を前向きに過ごすためのヒントなどもご紹介していきます。
R&Dでは全国の18～69歳の女性を対象に、毎日夕食のメニューを聴取する「ディナーサーベイ」を実施しています。今回はその中から外食率の変化について分析を行いました。
新型コロナウイルスの影響により、日本人の生活は変化を余儀なくされております。感染予防のために強く外出自粛を要請されている中、果たして夕食の外食率はどう変化したのでしょうか。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回（3月12日～13日）・第2回（3月27日～3月29日）に続き、第3回は、緊急事態宣言が出された後の4月13日～14日に実施、人々の意識・行動について分析しました。
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、人々の消費行動や購買内容に変化が生じている事は周知の通りです。しかし、その具体的な中身は、実際どのようになっているのでしょうか。外出自粛が求められる中で、消費者のスーパーやコンビニの利用回数はどのくらい減ったのか。この度、レシート情報を用いた「実購買データ」をもとに、「直前（海外発生期）」と「国内流行早期」における、生活者のリアルな消費行動・購買内容の変化を分析し、レポートにまとめましたので公開いたします。
新型コロナウイルスが消費者の⾏動や意識に与える影響を把握することを⽬的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男⼥2500⼈を対象に「新型コロナウイルス⽣活影響度調査」を、第1回（3⽉12⽇〜13⽇）に続き第2回は、外出⾃粛要請がさまざまな⾃治体から出された時期である、3⽉27⽇〜29⽇に 実施、⼈々の意識・⾏動について分析しました。
近年、企業ではデータ活⽤の動きが活発です。データを活⽤することで、業務効率化や売上増⼤、ニーズにあったマーケティング活動等が期待されています。 ビックデータ活⽤時代、いま企業ではどのようにデータ活⽤を⾏っているのでしょうか。またデータの活用をしていく上で、企業ではどのようなことが障害となっているのでしょうか。
そこで今回は、仕事でPCをほぼ毎⽇利⽤していると回答した全国の企業の就業者の⽅々を対象に、「企業内でのデータ活⽤状況」について調査しました。
現代は第三次「おひとりさま」ブームと言われ、その市場規模は7.6兆円とも試算されており（矢野経済研究所調べ）、今後さらに巨大化する可能性があると考えられています。東西比較シリーズ第4弾となる今回は、「群れ」から「個」へと意識がシフトしつつある現代において、“おひとりさま”を好む層にどのような違いがあるのかを探ります。
昨今、企業におけるハラスメントのチェックが厳しくなっています。指導される機会が多い新入社員について特に問題になりやすいのは、パワーハラスメントでしょう。定義はあるものの、捉え方に依存するところもあり、業務上必要な指導とパワーハラスメントの境目は明確ではないという方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、会社員のパワーハラスメントの意識と実態についての調査を行いました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施しました。今後継続的に調査していく中の第1弾として、幅広く人々の行動変化について分析を行いました。
SDGsが2015年9月の国連サミットで採択され、2016年から2030年の15年間で達成するために掲げた目標への取り組みが始まって4年以上経ちました。日本中のあらゆる企業がSDGsへの取り組みを本格化しており、SDGsという言葉も一般化してきたのではないでしょうか。
そこで今回は、全国の20歳以上の男女1000人に対し「SDGs」に関する調査を行ないました。
“平成から令和へ。変わりゆくシニアをまるごと理解する『シニアレポート 2020』”より、今回は「見た目の意識」についてレポートします。
健康に問題がない状態で日常生活を送れる寿命“健康寿命”という言葉が一般化しはじめ、長く生きることよりも、健康に生きることに重点が置かれるようになりました。シニアはどのようなことに気を遣い健康を意識しているのでしょうか。そこで2015年2018年の調査に続き、全国の60歳以上の男女1000人に対し「健康」に関する調査を行ないました。
年末年始は、何かと出費が多いもの。子から親へ、親から子へ、どれだけお金を使ったのでしょうか。
この年末年始に公共交通機関・クルマでお出かけした人、家族・親戚が自宅に訪ねて来た人に親子間での支出について調査をしました。
関東で成功したビジネスモデルは関西に受け入れられるのか。そんな疑問から、親しみのある調査テーマを『東西差』という視点で考察するシリーズです。第二弾となる今回は、どのような「広告」や「情報」が消費行動に影響を与えるのか、東西それぞれの興味・関心や価値観の差を分析しながら考察しました。
近年、働き方改革により、プロジェクト管理ツールや社内コミュニケーションツールを導入する企業が増えています。部署を横断するプロジェクトではツールだけでは改善できない問題も多くあるのではないでしょうか。そこで今回はプロジェクトマネジャーのスキルやプロジェクトマネジャーの教育など「プロジェクト推進に関する意識調査」を行ないました。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）の札幌事業所にて、道民のスポーツ観戦・応援行動の特徴、および北海道日本ハムファイターズの本拠地移転に対する意識について自主調査を実施しました。ここに調査結果を公開いたします。
独身女性の取り込みは、飲食店・小売り・サービス業にとって重要なテーマとなっています。
そこで今回は、独身女性の好みやタイプ、スタイルを解明し、独身女性に支持される商品開発や店づくり、空間提供のヒントを得るための調 査を実施。また、生活文化の異なる東京圏と大阪圏、生活レベルの異なる20代・30代・40代での比較も試みました。
国民の健康維持と現代病予防を目的として制定された健康増進法が2018年7月に一部改正され、2020年4月1日より全面施行されます。健康について考える機会が増え、喫煙者は受動喫煙防止対策が強化されることにより、さらに肩身が狭くなると感じる方も多いのではないでしょうか。そこで今回は健康に関する意識や、喫煙者に対し全面施行後の喫煙場所や喫煙配慮が必要になるシーンなど「改正健康増進法に関する意識調査」を行ないました。
近年 “マイチョコ（自分チョコ）” “感謝チョコ”など、バレンタインデーのチョコレートにおいて、様々な呼び方を耳にするようになりました。女性にとってのバレンタインが多様化していることを窺わせる状況となっています。この度そんな令和のバレンタイン事情について、実態を把握する為に幅広い年代の女性900人を対象に調査を実施しました。
バレンタインといえば「本命チョコ」「義理チョコ」を思い浮かべる人が多いかもしれませんが、最近では女性から女性への「友チョコ」や男性から女性への「逆チョコ」といったスタイルもみられるそう。
イマドキのバレンタイン事情を探るべく、全国の16歳から69歳の男女2400人を対象に実施した調査から明らかになった、男女やライフステージによる行動・キモチの違いをご紹介します。
防災意識が高まる中、「避難所」は私たちにとって身近なものになりつつあります。今回2019年12月23日（月）～12月25日（水）の3日間、5年以内に被災によって避難所に宿泊された経験のある全国の20歳～69歳の男女500名を対象に「災害時避難所」をテーマにしたインターネットリサーチを実施いたしました。
新しい消費の形態として定期購入サービス（サブスクリプション、サブスク）など最近よく耳にするようになってきました。また環境問題に関する報道が注目を集める中、日用品、特に日用消耗品についての購入はどのような状況にあるのでしょうか。日用消耗品の購入と、特に洗濯洗剤の容器に関する意識を取り上げ、調査を行いました。
毎年10月に実施している自主調査「生活者総合ライフスタイル調査CORE」のデータ販売を開始いたしました。
今回は、その中から消費税増税と暮らし向き、預貯金の主な目的に関する意識を分析しました。
首都圏在住の18～79歳を対象に「新しい商品・サービス」に関する調査を実施しました。
技術革新によって便利な機器が様々生まれていますが、その新しい商品やサービスについて調査した結果の中から、ウェアラブル端末について分析しました。
全国の20歳～49歳の女性4500人に聞いた「モテる男性に関する調査」。
どんな女性にもモテる要素は「清潔感」にあり。とくに気になるのは「口臭」「体臭」「たばこ臭」の3つのにおい。モテを意識する喫煙男性は、加熱式たばこの中でもにおいがしないものを！？
若者は、ハッシュタグ等を利用してSNSで『検索』をしていると言われています。若者がSNSでどのような情報を入手し、どのように活用しているのか、SNSの活用実態を明らかにすべく調査を実施しました。※この調査では20代を若者と定義し、30-40代と比較しています。
「平成」から「令和」へ改元される時代の変化のタイミングで、新たな令和時代を担っていく全国の中高生男女1,200人を対象に実態を調査。また同様の設計で2016年実施の弊社自主調査のデータ結果と比較も行い、「平成から令和」へ時代が進み、中高生にどのような変化があるのか捉えてみました。
世界約80カ国、350人の各国の女性政治家が一堂に会し、国際的な課題などについて意見交換するグローバルネットワークである「女性政治指導者（WPL）サミット」と共同で、リーダーシップに関する男女の平等性について世論調査を実施。最も平等性の高い国はカナダとフランス。日本は昨年と比べ3ポイントの改善。
11月22日のいい夫婦の日にちなみ、夫婦に関する意識調査の結果を公開。自身の夫婦仲について全体では3人に2人は「よい」と回答しましたが、女性は40代を境に減少し、男性は年代が上がるごとに低下も60代で上昇することが分かりました。
日本は現在、65歳以上が4人に1人を占め、2040年には3人に1人という超高齢化社会。高齢者のIT利用率も増加し、ネット＝若者の物というイメージは過去のものとなりました。そこで今回は、プレシニア／シニアのネットショッピングの利用状況や意識を把握し、その現状と今後の展望を考察しました。
ポストゆとり世代・ポストミレニアル世代である15才から18才の中高生を対象に、多様化する価値観、生活様式、消費スタイル、情報メディア接点、興味・関心の変化などについて、多面的に検証しました。
宮城大学の学生とネオマーケティングは、全国の15歳以上の「ギャル」という言葉を知っている男女を対象に「ギャルの基準」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施。
男性はギャルに対して「可愛い」と好意的な考えを持っており、女性10代～20代の5人に1人が、実はギャルへ憧れていた時期があることが判明。
お中元を贈る予定やお中元を贈る予定のある相手、もらって嬉しいと思うお中元など「お中元」に関する調査を実施。
お中元を贈る予定のある人は全体では2割だが、60代以上では半数以上の人がお中元を贈る予定。贈る主な相手は、上司・取引先よりも親・親戚。もらって嬉しいお中元TOP3は、精肉・洋菓子・ビール。
全国の20歳～49歳の女性21827名を対象に「においバレ」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。
バレたくないのは「におい」「汚部屋」「ヲタ」がTOP3に。バレたくない相手は異性やパートナーよりも同性が多い傾向に。嫌いなにおいは「口臭」「体臭」「たばこ」と判明。
年々増えている外国人観光客。来年に控えた東京オリンピックに向け、様々な対応が求められています。世界各国から訪れる旅行者のニーズは、その文化的な背景などによって異なります。
この記事では、富裕層の中でも「アメリカの富裕層」に注目。この層を日本に誘致し、おもてなしをするためのヒントを探ります。
今回は新たな世代と言われる「Ｚ世代」の意識と行動にフォーカスして、一つ前の世代である「Ｙ世代」と比較しながら、調査をしました。
世代と比べＺ世代は、より自分らしさを大切にしている。幅広い交友関係を持ち、従来の男女関係にとらわれない様子。節約意識はそれほど高くなく、ファッションでも個性・自分らしさを重視。
「イマドキ男子」のメディア接触行動を浮き彫りにしていきます。
通常、メディアプランニングでターゲット区分として用いられる「M1（男性 20～34歳）」の中でも、「20～24歳」の「イマドキ男子」はどう違うのでしょうか。イマドキ男子をプロファイリングし、彼らとの有効な接点を探ります。
全国20～60代の男女を対象に、SNS疲れに関するアンケートを実施。
SNSは「連絡手段」として用いている人の割合が61.5%。Facebookユーザーの42.5%がSNSで“疲れたこと”あり。職場など、プライベート外の人と繋がりのあるツールほど“疲れる”。
スマホアプリにも常に新しいトレンドが生まれ、最近流行しているショート音楽動画SNSの「Tik Tok」はテレビ番組の企画でもよく使われています。
このようなトレンドの火付け役となることが多い、女子高生・女子大生・新社会人である“イマドキ女子”はどのようにスマホを使っているのでしょうか。
15～29歳を対象に「SNSの利用意識」について自主調査を実施いたしました。
近年「インスタ映え」「フォトジェニック」などを意識する人が増え、メディアでも注目。そこで最近の若者はどのような意識でSNSを利用しているのか、性別で利用意識に違いがあるのか分析を行いました。
首都圏在住の18～79歳男女3,000人を対象に「シェアサービス」の利用に関して調査を行い、シェアサービスの魅力を分析。
「民泊」「フリマアプリ」など呈示した7つのシェアサービスにおいて、いずれかのサービスを知っている人は9割以上いるものの、実際の利用者は2割程度に留まる。
年々多様化しているSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）。 その中でも最も頻繁に利用・投稿している若年層（16 歳～29 歳）にスポットを当て利用実態を調査。
利用頻度や利用減少理由などを聴取し、様々な視点から分析。
