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ライフスタイルに関連するマーケティング・リサーチの最新情報をご紹介。
●生活様式（衣食住） ●金銭行動（買物） ●人生観・価値観 etc
10月31日はハロウィンの日。日本にハロウィンが入ってきたのは1970年代と言われていますが、今では日本の秋を彩るイベントとしてすっかり定着しています。毎年9月頃から、スーパーやコンビニの店頭でもハロウィン限定パッケージが並び始め、食品メーカーはハロウィンにちなんだレシピを公開しています。
コロナ禍を踏まえて今年はどのようにハロウィンを過ごすのか、またハロウィン限定パッケージやハロウィン限定レシピなどを消費者はどのような視点で捉えているのか、食の分野を中心に性年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。
コロナ禍によるマスク生活の影響を受け、マスクで隠れる口元はメイクをする必要がなくなり、逆に目元や眉などを意識的にメイクをするようになっているようです。ただ、一概にメイクといっても、”たれ眉”なのか”上がり眉”なのか、どういった色を好むのか、メイクにかける時間、メイクをするシチュエーションなどは人それぞれ異なります。そこで、「メイクパターンやメイクに対する意識は、性格により傾向が異なるのでは？」という仮説を立てました。
今回、心理学の“ビッグ・ファイブ理論”を元に、10種類の性格に分類し、その傾向を調べてみました。
様々な要因で変化する生活者の普段の行動。
インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの移動行動”をお届けします。
毎月注目するポイントを変えて人口推移をみていきます。今月は9月に野外音楽イベントが開催された「マリンスタジアム」に注目します。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「鍋料理に関する調査（2021年）」を実施しました。寒くなると食べたくなる鍋料理。今回は、「秋冬に鍋料理を食べる頻度」「鍋料理を食べるときに楽しみなこと、気になること」「自宅・お店で食べたい鍋料理」「最も好きなシメ」を聴取しました
20年3月末から6月末までの、自治体の自粛要請・緊急事態宣言発令からの一時的な収束にかけての日々の意識の変化は、「新型コロナウイルス感染拡大でいまの生活者の意識は？デイリー調査で追う意識の変化」でご覧いただけます。
この記事では、20年3月末からの変化と繋げ、7月以降の意識の動きを毎週（21年3月8日から隔週）お届けしていきます。
日本の生活者は野菜やフルーツをどのように摂取しているのでしょうか。海外との違いや、摂取実態をみてみました。インテージグループでは、アジア、欧米の10カ国の20-59歳の女性を対象としたネットリサーチを実施し、各国の食、特に野菜やフルーツに関する意識や実態を調査しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国15歳～25歳の男女を対象に【「Z世代の部屋のおしゃれ感」に関する写真回収調査】を実施しました。マーケティング担当者の中でも注目度があがってきているZ世代。実際に、Z世代の部屋のおしゃれ感は、どのようになっているのでしょうか。本調査では、「自分の部屋のインテリアやコーディネートのお気に入り状況」、「こだわり」等を聴取し、加えて、実際の部屋の写真を回収することで、その結果を分析しました。
緊急事態宣言およびまん延防止等重点措置が全都道府県で解除され、地域差はありますが、飲食店での酒類提供が再開しました。今回は、これからのお酒の楽しみ方や、普段お酒は飲まない人は飲み会の時はどう過ごしているのかなどを調査しました。
コロナへの不安度は低下 若い世代の支出意欲は旺盛我慢していた「レジャー・旅行」、将来のための「貯蓄・投資」にお金を使いたい
－2021年9月 新型コロナウイルス生活影響度調査（支出編）－
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施しています。2021年9月の第23回は、感染者数が大幅に減少し、緊急事態宣言解除の声が各方面からあがっていた9月24日～26日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
新型コロナウイルス流行が長期化し、街中ではほぼすべての人がマスクを着用し、もはやマスク着用は「新しい生活様式」における日常となりました。様々な種類のマスクが販売され、マスクをおしゃれの一部として楽しむポジティブな側面もある一方で、肌トラブルなどネガティブ面もあり、それらの解決を謳った化粧品も発売されています。
マスク着用が日常化した中で、生活者はどのようなトラブルを抱え、また他人のマスク着用をどのような視点で見ているのか、性年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。
男性が子どもの出生直後に育児休業を取得しやすくする改正育児・介護休業法が今年６月に成立ました。今回は、「勤務先における男性の育児休業制度の有無」「取得したい、もしくは取得してほしい男性の育児休業期間」「男性：育児休業中にしようと思うこと 女性：男性の育児休業中にしてほしいこと」「育児休業中に頼りたいもの」などを聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「住まいに関する調査」を9月3日～4日に実施しました。居住に関する全般的な質問に加え、住宅購入やリフォーム、売却の意向、欲しい設備なども聴取。本リリースは、その中でも「空き家」「二地域居住」「住みたいエリア」をピックアップし分析いたしました。
近所に空き家があるとした人は28％東北、中国・四国、九州で高い住みたいところの条件は「治安」「交通の利便性」「商業施設」－住まいに関する調査（2021年9月）－
新型コロナウィルス禍という過去に例を見ない状況下で東京2020オリンピックが開催されましたが、無観客開催の中、日本選手団の活躍で史上最多の58個のメダル獲得という結果で閉幕しました。また、8月24日からはパラリンピックが開催され、こちらも原則無観客での開催でしたが、史上最多254人の選手団を送り込んだ日本は、金13、銀15、銅23のメダルを獲得し、過去最多のアテネ大会に次ぐ結果で閉幕しました。オリンピックの開始からパラリンピックの終了まで、人々の意識や態度はどのように変遷していったのでしょうか。今回はシリーズ最後のレポートとして、2021年の9月1日週（Week16）までに実施した11回分の調査結果を発表いたします。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「フルーツに関する調査（2021年）」を実施しました。秋は多くのフルーツが旬を迎える季節です。今回は、「この秋、食べたいフルーツ」「これまでに食べたことはないけど食べてみたいフルーツ」「この秋食べたい・試したいフルーツの食べ方」「フルーツを食べるときに意識していること」などを聴取しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施しています。2021年8月の第22回は、全国の重症患者数が過去最多を毎日更新し続けている8月27日～29日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
今マーケティング業界で注目され、購買のターゲットとなっている「Z世代」。その考え方や行動は独特だといわれ、「完璧を求めない」「独自のスタイル・ダイバーシティを重視する」「保守的」など、様々な特徴が挙げられています。今回は、15歳～56歳の、Z世代・ミレニアル世代・X世代に対し、商品購入に至るまでの行動や、普段何にストレスを感じているのかといった内面部分にフォーカスして調査を行い、特にZ世代とミレニアル世代の特徴を探りました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「ファッションに関する調査（2021年）」を実施しました。外出自粛生活の長期化や、一部の企業ではリモートワークが普及しつつある今、ファッションアイテムの買い方や選び方はどうなっているのでしょうか。今回は「服やファッションアイテムを購入するときに想定する使用シーン」「この1年で、以前よりお金をかけるようになったファッションアイテム」「この1年間のファッションへのお金のかけ方における変化」などを聴取しました。
2021年8月、全国15～69歳の男女2,195名を対象に「ゲームに関する調査」を行い、コンシューマゲーム、スマホゲームなどの分野別にゲーム実態を分析しました。今回はスマートフォンゲーム（以下、「スマホゲーム」）について、コロナ禍前とのプレイ時間や支出の変化、課金、ゲームを行うシーン、選定理由などを聴取しました。
2021年6月4日、プラスチックごみの削減とリサイクルの促進を目的とする「プラスチック資源循環促進法」が成立しました。この法律により、生活者は普段の生活で具体的にどのような行動の変化を求められるのか、また、生活者の意識がコロナ禍を経てどのように変わってきたのかを、調査により探りました。民間で既に取り組まれているSDGsや環境負荷軽減を目的とした各施策や消費者へのメッセージ、認証制度の認知などの実態も把握していきます。
立教大学の「ｅビジネス＆マーケティング」（担当：大嶋淳俊先生）を受講した学生と、2021年6月21日（月）～2021年6月22日（火）の2日間、全国の16歳以上の男女を対象に「ビーガン・ベジタリアン」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施いたしました。
新型コロナウイルスのワクチン接種が進む中、すでに接種した方の意識と行動は、少しずつ変わり始めているように思えます。一方で、副反応についての情報もメディアによって報じられ、人によってワクチン接種に対する意識は異なっています。
そこで今回は、ワクチン接種に対する意識、ワクチン接種前後を比較してどのような行動・意識の変容が生活者に表れているか探りました。
以前、コロナ禍のストレス実態に関する調査結果を、「生活者編」と「ビジネスパーソン編」に分けてお届けしました。この記事では、そのストレスによってどのような症状があり、どう解消しているのかを続編としてお届けします。
いまの環境問題、7割が「危機意識あり」「一人一人が行動をすれば変わっていくと思う」と前向きな声も－環境についての意識に関する調査（2021年）－
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「環境についての意識に関する調査」を実施しました。猛暑日や、例年の1ヵ月分を超える量の雨が数日間で降り、それに伴う土砂災害など自然現象のニュースが連日報道されています。また、温暖化は人間の影響が原因であるとの報告書をIPCC（※）が8月に公表したことも話題になりました。今回は「最近気になっている自然現象」「環境問題に関する危機意識」「環境を守る行動に対する気持ち」「環境を守るために今行っている行動・これから行いたいと思う行動」などを聴取しました。
コロナ禍で増えるゲーム時間と支出Z世代のゲームは「人とつながる手段」－ゲームに関する調査（2021年8月）コンシューマゲーム編－
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、2021年8月、全国15～69歳の男女2,195名を対象に「ゲームに関する調査」を行い、コンシューマゲーム、スマホゲームなどの分野別にゲーム実態を分析しました。今回は家庭用ゲーム、PCゲーム（以下、「コンシューマゲーム」）について、コロナ禍前とのプレイ時間の増減、ゲームに関わる支出の変化、ゲームを行うシーンなどを聴取しました。
コロナ禍において化粧品市場は減少傾向にある一方で、メンズコスメ市場は拡大をみせています。
ここ数年、化粧品メーカーからメンズコスメやユニセックスな製品の発売がぞくぞくと続いていて、特に近年は存在感が一層強まっています。その背景には、コロナ禍の影響もあると推察されます。そこで日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、コロナ禍を踏まえて、男性の生活様式や美容・健康への意識・行動にどのような変化があったのか、年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。第２弾となる本調査では、コロナ流行前後での化粧品の使用状況やその理由、若い頃に気を付けておけばよかったこと等についてお伝えします。
長引くコロナ禍は人々の生活習慣に大きな変化をもたらしました。その変化の影響を大きく受けたものの一つがテレビ視聴習慣です。
「スマートテレビはどれだけ普及した？ 普及に伴う“テレビの見かた”の変化」でご紹介した通り、2021年現在、インターネットに接続したテレビ（以下スマートテレビ）が普及し、日本人の約3人に1人は自宅に1台以上スマートテレビがあるという状況にあります。
テレビ機器を通して「テレビ番組を見る」だけでなく、「テレビ内アプリで動画を見る」という選択肢が広がりつつある中で迎えたコロナ禍。テレビの視聴行動はどのように変化しているのでしょうか。インテージのスマートテレビ視聴ログ、MediaGauge®TV※1のデータを用いてその変化の様子を観察し、これからのテレビを通じたマーケティングに求められる視点とは何か考えていきたいと思います。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2021年7月の第21回は、東京オリンピックが開幕から1週間たち、全国の新規感染者数が初めて1万人を超え過去最多数を更新し続けていた7月30日～8月1日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
宮城大学の「経営情報管理」（担当：大嶋淳俊先生）を受講した学生と、2021年6月15日（火）～2021年6月16日（水）の2日間、全国の15～69歳の男女を対象に「日本社会のジェンダー」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施いたしました。
コロナ禍において化粧品市場は減少傾向にある一方で、メンズコスメ市場は拡大をみせています。
ここ数年、化粧品メーカーからメンズコスメやユニセックスな製品の発売がぞくぞくと続いていて、特に近年は存在感が一層強まっています。その背景には、コロナ禍の影響もあると推察されます。そこで日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、コロナ禍を踏まえて、男性の生活様式や美容・健康への意識・行動にどのような変化があったのか、年代別での実態を把握するために本調査を実施しました。第1弾としてその結果の一部を主にコロナ前後での生活様式や行動変化をお伝えします。
インテージクオリスでは、1人の生活者の行動や気持ちを理解すること（n=1分析）により変化の“兆し”を捉え、新しい商品やサービス開発のヒントを見出そうという試み、＜n=1プロジェクト＞を実施してきました。コロナ禍でもポジティブな行動変容をした方を対象に日記調査を実施し、その中でも特にニューノーマル時代の生活者像の理解を深める上で興味深い投稿をしていただいた5名の方に、デプスインタビューにご協力いただきました。
今回記事にさせていただいたのは、専業主婦のEさん（44歳・女性）。コロナ禍でパンやスイーツ作りをする人が増えたと言われていますが、Eさんもその1人です。実際のところ、なぜパン・スイーツ作りを始めたのか。食生活においてどのような変化があったのか。インテージクオリスのリサーチャー出野 舞が、デプスインタビューからリアルな意識を探ってみました。
新プランの認知が広がったことを受け、通信キャリアや料金プラン選定の意向・意識に起こりつつある変化についてご紹介したいと思います。
2021年4月26日 ～ 5月16日に実施したインテージの自主企画「携帯電話に関する基礎調査」（24万人が回答）を元に分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「自宅での過ごし方と自宅でのスポーツ観戦時の飲食に関する調査（2021年）」を実施しました。自宅にいる時間が長くなりそうな今年の夏をどのように過ごすのでしょうか。今回は、「今年の夏に自宅でやろうと思っていること」「自宅で過ごすにあたって気をつけていること」を聴取、また「自宅での東京オリンピック・パラリンピック観戦時に飲みたいもの」「食べたいもの」などを聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「この夏の過ごし方に関する調査（2021年）」を実施しました。東京オリンピック・パラリンピックも始まるなか、コロナ禍で迎える2回目の夏をどのように過ごすのでしょうか。今回は、「今年のお盆の帰省の有無」「帰省先までの距離」を聴取し、2020年の調査結果と比較、また「今年の夏楽しみにしていること」 「楽しみにしている東京オリンピック・パラリンピックの競技」「東京オリンピック・パラリンピックへの応援メッセージ」などを聴取しました。
タイでも日本食の人気が高く、相次いで日本企業の飲食店がタイに進出していると言われています。
では、家庭で調理する冷凍食品としての日本食は、タイでどの程度根付いているのでしょうか？そもそもタイにおける冷凍食品は、日本と同じように一般的に浸透しているものなのでしょうか？
今回は、タイにおける冷凍食品とコンビニの利用実態について調べてみました。
タイでも日本食の人気が高く、相次いで日本企業の飲食店がタイに進出していると言われています。
では、そもそもタイでの外食頻度はどの程度なのでしょうか？また、タイ特有の菜食週間では、食生活は変わるのでしょうか？人気のある外国料理は何なのか？
今回は、タイの食生活・外食実態について調べてみました。
公開している自主調査の中で、2021年6月現在までで最も閲覧されている「趣味に関するアンケート調査」の2021年版を実施。2014年と比べ、年号も令和となり、新型コロナウイルスの影響もあり生活様式も大きく変わりました。この7年間で、趣味はどのように変遷し、趣味による同性・異性への印象に変化はあったのでしょうか？
7年前の調査と比較し、その結果を公開いたします。
コロナ禍を経た生活者の「住まい」に対するニーズや価値観について全国の20歳から69歳の男女を対象に2021年2月24日～26日に実施した調査結果を公開します。
2021年春、通信キャリア大手３社から、それぞれオンライン専用格安料金プランのサービスが開始されました。
3月17日にはソフトバンク の“LINEMO”、23日にはKDDIの“povo”、26日にはdocomoから“ahamo” が開始され、いずれもリーズナブルな価格ということで、スマホユーザーの関心を集めました。たびたびニュースにもなったことを記憶されている方も多いのではないでしょうか。
そこで、開始直後に早速新プランに加入された方はどのくらいいて、どのような方が加入しているのか、この先どのくらいの方が移行を検討しているのか、2021年4月26日 ～ 5月16日に実施したインテージの自主企画「携帯電話に関する基礎調査」（24万人が回答）を元に分析をしてみました。
コロナ禍2年目に突入し、制約のある生活が続く中、消費財の市場も引き続き影響を受けています。「コロナ禍で売れ続けているものは？ 2021年上半期の売れたものランキング」では、売れ続けているものに“健康系”、“セルフケア”といったキーワードが見られました。一方で、このコロナ禍で販売が苦戦しているものにはどのようなものがあるのでしょうか。全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+®（全国小売店パネル調査）で振り返ります。
全国20歳～69歳の男女を対象に「投資に関する調査」を実施しました。コロナ禍によるお金の不安や、市況の見通しにくさを耳にすることが多い中、一般消費者による投資への姿勢はどのような状況なのでしょうか。今回は、「投資経験」「投資のきっかけ」「投資の目的」「投資していること／投資してみたいこと」「投資に関する成功体験／失敗体験」について聴取しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2021年6月の第20回は、沖縄県を除く9都府県の緊急事態宣言が解除された6月25日～27日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
全国で新型コロナウイルスワクチンの接種が開始になってから、もうすぐ3ヶ月が経ちますが、まだまだ日本全体での接種率は高くありません。
そこで、一都三県の20～69歳男女に、新型コロナウイルスワクチンの接種開始から3ヶ月が経過した今の気持ちについて尋ねました。
2020年の日用消費財市場は、コロナで激変「2020年、今年売れたものランキング」でご紹介した通り、新型コロナウィルスの感染拡大の影響を大きく受けました。その後、市場はどのようになっているのでしょうか。この記事では、全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+®（全国小売店パネル調査）を用いて集計した、2021年度上半期の売れたものランキングを紹介します。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、地球にも身体にも優しいサステナブルな食品・飲料に注目が集まっている中、消費者はそれらにどういったイメージを持っているのか、年代別・環境への意識別に消費者意識の実態を把握するために本調査を実施しました。その結果の一部を「代替食編」としてお伝えします
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、地球にも身体にも優しいサステナブルな食品・飲料に注目が集まっている中、消費者はそれらにどういったイメージを持っているのか、年代別・環境への意識別に消費者意識の実態を把握するために本調査を実施しました。その結果の一部を「食事法編」としてお伝えします。
コロナ禍により、現地で参加する「リアル」のオープンキャンパスへの参加が制限された2020年、「オンライン」でのオープンキャンパス調査の利用が広がりました。その参加状況や評価について、自主調査を行いました。
ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set 共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「ソース」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set 共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「スナック菓子」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set 共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「グミ」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
インテージクオリスでは、1人の生活者の行動や気持ちを理解すること（n=1分析）により変化の”兆し”を捉え、新しい商品やサービス開発のヒントを見出そうという試み、＜n=1プロジェクト＞を実施してきました。コロナ禍でもポジティブな行動変容をした方を対象に日記調査を実施し、その中でも特にニューノーマル時代の生活者像の理解を深める上で興味深い投稿をしていただいた5名の方に、デプスインタビューにご協力いただきました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国15歳～69歳の男女を対象に【ジェンダーレス・多様性についての意識と実態調査】を実施しました。ジェンダーレスや多様性といった言葉が多く聞かれるようになり、様々な分野で関連する動きがあるなか、人々の意識・実態はどうなっているのでしょうか。幅広く聴取したなかから、本リリースでは「家事」や「仕事」に焦点を当て分析しています。
ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set 共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「缶入りレモンサワー」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set 共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「野菜ジュース」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
2021年度春の高校生の進路選択において、新型コロナウイルス（Covid-19）感染症はどのような影響があったのか？
2021年3月に卒業した高校3年生に、進路検討での新型コロナウイルス感染症の影響について尋ねました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に【フードロスに関する調査(2021年)】を実施しました。まだ食べられるものを破棄してしまう「フードロス（食品ロス）」。生活者の意識や行動はどのようになっているのでしょうか。今回はフードロスについて「心掛けていること、工夫していること」「無駄にしがちな食品」「フードロスしてしまったときの気持ち」「体験談」などを聴取しました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「めんつゆ」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
現在の消費者の暮らしの状況を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的とし、年2回（5月・10月）実施しております。本調査においては、未だコロナ禍の収束が見通せない21年5月の、全国1,200人の生活実態や消費動向の推移、景況感を調査しました。また今回はコロナ禍における各種支援制度の利用状況についても調査いたしました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、ブランド・カテゴライゼーションに基づき、生活者が無意識に「想起集合（Evoked Set）」に注目し、Evoked Set共同研究プロジェクトを行なっております。今回は「不動産情報サイト」をテーマにしたエボークトセット調査を実施いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「衣類のサステナブルに関する調査(2021)」を実施しました。サステナブルという言葉が少しずつ定着しつつある今、衣類のサステナブルに対する意識はどのように変化しているのでしょうか。今回は衣類のサステナブルについて「気にかけている、実行していること」「今後意識していきたいこと」「もっとこうなってほしいこと」「取り入れる際に阻害要因となること」などを聴取しました。
スマートテレビの普及に伴い、テレビで動画コンテンツを見るようになるなど、テレビの見かたが次第に変わってきました。この変化に伴い、テレビ広告やデジタル広告の打ち方も変わってくると考えられます。現状、生活者の行動はどの程度変わっているのでしょうか。
この記事では、スマートテレビの普及状況、ユーザーの特徴を分析し、スマートテレビ普及による変化について考察してみました。
コロナ禍で、行動自粛や働き方の変化が続いている今、生活者はどれくらいストレスを感じているのでしょうか。そしてその主な要因は何なのでしょうか。知るGalleryではストレスに関して調査をしてみました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「衣類のサステナブルに関する調査(2021)」を実施しました。サステナブルという言葉が少しずつ定着しつつある今、衣類のサステナブルに対する意識はどのように変化しているのでしょうか。今回は衣類のサステナブルについて「気にかけている、実行していること」「今後意識していきたいこと」「もっとこうなってほしいこと」「取り入れる際に阻害要因となること」などを聴取しました。
今マーケティング業界で注目され、購買のターゲットとなっている「Z世代」。かつてのメインターゲットであった「ミレニアル世代」と比較しその考え方や行動は独特で、「社会問題への意識が高い」「完璧を求めない」など、様々な特徴が挙げられています。今回改めてこの2世代に対し、社会問題への意識をはじめ購買に関する行動や趣味に対する行動等の実態を調査し、世代・性別ごとの特徴を探りました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「梅雨に関する調査」（2021年）を実施しました。梅雨の時期の心配事や困りごと、快適に過ごすために準備しているものや欲しいもの等を調査しました。また、天気予報を見て、変える行動についても分析しています。
2021年5月、全国20～69歳の男女2,500名を対象に「SDGsに関する調査」を行い、認知、意識・消費行動について分析しました。2015年9月の国連サミットでSDGs（エス・ディー・ジーズ：持続可能な開発目標）が採択されてから今年で6年目を迎えます。コロナ禍の今、SDGsはどの程度浸透しているのでしょうか。
2021年現在、「環境」や「社会」への配慮を求める動きが世界中で活発化し、日本でも大手企業を中心に「SDGｓ」「エシカル消費」を意識する企業が増え始めました。
このような状況下で、消費者はどのような意識でパッケージの成分や原料の表示を見て商品を選択しているのか、「化粧品」と「食品」に焦点を絞り、年代別・アレルギーの有無などを踏まえて、消費活動の実態を把握するために本調査を実施しました。
当社のアンケートモニターサイバーパネル会員が、年内に起きる10の出来事の結果をアンケートで予想した結果をご紹介した近未来予想リサーチ第１弾レポートはいかがでしたでしょうか。レポート第１弾：新型コロナと五輪開催に関する予想⇒https://www.nrc.co.jp/monitor/cyber/index.html
レポート第2弾は新型コロナウイルスへの対応が政局の重要な鍵となりそうな、日本の国内政治に関連する予想結果をご紹介します。
昨年来のコロナ禍のように、世の中では時折予想もしない出来事が起きるものですが、日頃から様々な情報に触れた上で、自らの考えで未来の予想をしておく事は、新たな事態が起きた時の気持ちの備えとなるのではないでしょうか。
今回は当社で運営するアンケートモニターのサイバーパネル会員の皆さまに、年内に起きる10の出来事の結果を選択式のアンケートで予想していただきました。
予想していただいたのは次の10の出来事の結果です。
2020年は新型コロナウイルス一色の年でした。外出の自粛や在宅勤務の普及、外出時のマスク着用がスタンダードになるなど私たちの生活に大きな変化がありました。外食業や観光業を中心に厳しい状況に置かれた業界も少なくなく、化粧品業界もその一つです。この記事では化粧品業界の中で、市場が拡大している「男性による基礎化粧品の購入」の実態を追いました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「代替肉・代替たんぱく質に関する調査」を実施しました。大豆ミートなどをはじめとし、近年注目されつつある代替肉ですが、人々はどのように感じているのでしょうか。今回は「代替肉の喫食経験と喫食意向」「喫食意向理由」「食事に関するポリシーや決まり事」などを聴取しました。
結婚式やお葬式などの冠婚葬祭。密を避けるため、開催できずに延期したり、身内だけで規模を縮小して行われたりなど、コロナ前とは様相が一変しています。一方、オンライン挙式・オンライン葬という新たな形が生まれつつありますが、「対面で行なうもの」という暗黙知が強く、いまいち広がりを見せない現状があります。
そこで、行事の主催側と参列側の立場で、それぞれオンライン冠婚葬祭の利用意向について調べてみました。
※本稿では、お葬式のみに焦点をあてています。
結婚式やお葬式などの冠婚葬祭。密を避けるため、開催できずに延期したり、身内だけで規模を縮小して行われたりなど、コロナ前とは様相が一変しています。一方、オンライン挙式・オンライン葬という新たな形が生まれつつありますが、「対面で行なうもの」という暗黙知が強く、いまいち広がりを見せない現状があります。
そこで、行事の主催側と参列側の立場で、それぞれオンライン冠婚葬祭の利用意向について調べてみました。
※本稿では、結婚式のみに焦点をあてています。
2021年4月27日（火）英国YouGov社（日本の調査は日本リサーチセンター担当）より恒例のテクノロジー・ブランドランキング「YouGov GlobalTechnology Brands 2021」が発表されました。このランキングは、2020年3月から2021年2月の１年間の各ブランドの「印象」の平均をスコア化したものです。
インターネット調査で、全国の日本リサーチセンターサイバーパネル会員14,025名に、15の選択肢の中で「普段健康に良いと考え、意識的に食べているもの」を複数回答で聴取しました。
2021年現在、「環境」や「社会」への配慮を求める動きが世界中で活発化し、日本でも大手企業を中心に「SDGｓ」「エシカル消費」を意識する企業が増え始めました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、そのような状況下で、消費者はどのような意識で企業や商品を選択しているのか、年代別・環境への意識別に消費活動の実態を把握するために本調査を実施しました。
第1弾となる本調査では言葉の認知や企業イメージなどをお伝えします。※第2弾は、食品と化粧品の表示との関係性をリリース予定です
生活者は様々なブランドを知らず知らずのうちに分類し、頭の中で類型化しています。マーケティングでは、それをブランド・カテゴライゼーションという枠組みで整理しています。ネオマーケティングは、その分類の1つである「想起集合（Evoked Set）」に注目し、様々なジャンルでブランド・カテゴライゼーションに基づくブランド調査を「エボークトセット調査」というスキームで実施しています。今回は歯磨き粉のブランドについて、エボークトセット調査を実施しました。
大阪府・兵庫県には4月5日、東京都・京都府には4月12日に適用された新型コロナウイルス感染症まん延防止等重点措置。その適用地域は拡大し、さらに3度目の緊急事態宣言も発令されました。しかし緊急事態宣言と比較し、この措置自体の認知や理解、措置適用による地域ごとの生活者の意識や消費行動も異なっている様子が伺えます。
今回は、適用地域となった関西と関東に住む男女1000人に対し、適用後のコロナウイルスに対する危機意識や消費行動の変化に加え、働き方等の実態も合わせて調査しました。
感染を予防しながら日常生活を送るwithコロナの時代。第3波が収まってきたと感じる間もなく、変異株による急激な感染拡大が起き、大阪では3度目の緊急事態宣言要請が決まりました。
国や自治体の動きや感染状況が日々変わる中、生活者の意識は今どのようになっているのでしょうか。
20年3月末から6月末までの、自治体の自粛要請・緊急事態宣言発令からの一時的な収束にかけての日々の意識の変化は、「新型コロナウイルス感染拡大でいまの生活者の意識は？デイリー調査で追う意識の変化」でご覧いただけます。
この記事では、20年3月末からの変化と繋げ、7月以降の意識の動きを毎週（21年3月8日から隔週）お届けしていきます。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、日頃から飲用頻度の高いお茶飲料のブランド浸透度を調査しました。止渇や癒し、健康増進など様々な特徴をもつ各ブランドの結果を御覧ください。
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、拡大している男性用化粧品の市場実態を明らかにすべく、全国15歳～79歳の男女52,500人の消費者から継続的に収集している日々の買い物データSCI®（全国消費者パネル調査）の分析を行いました。その結果をここにご紹介します。
去年のゴールデンウィーク（緊急事態宣言下）と比べて、今年のゴールデンウィーク（以下「GW」）に対する自粛意識はどのように変化しているのでしょうか。今回は、去年のGWと比較した今年のGWの自粛度、GWに本当はしたかったこと（コロナの影響がなかった場合）、実際のGWの予定、今年のGWに「せめてこれだけはしたい」ことなどを聴取しました。
コンビニスイーツのヒット商品がテレビや雑誌に取り上げられることでスイーツも多様化し、今や手軽に作れるスイーツも多く登場しています。コロナ禍で自粛生活が叫ばれる現在、自分時間が増えたことで料理やスイーツ作りに費やす時間も多くなったのではないでしょうか。今回は、手作りスイーツを作るときの悩みや、簡単にスイーツが作れる「スイーツキット」に焦点をあて、その認知度や購入実態について調べてみました。
生活者は様々なブランドを知らず知らずのうちに分類し、頭の中で類型化しています。マーケティングでは、それをブランド・カテゴライゼーションという枠組みで整理しています。ネオマーケティングは、その分類の1つである「想起集合（Evoked Set）」に注目し、様々なジャンルでブランド・カテゴライゼーションに基づくブランド調査を「エボークトセット調査」というスキームで実施しています。今回は炭酸飲料のブランドについて、エボークトセット調査を実施しました。
新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛の影響で、以前実店舗で購入していた生活用品やプレゼント等についても、ECで購入するようになった方も多いのではないでしょうか。また昨今、個人でのネットショップ運営のハードルが下がったこと、さらに、ネットショップとSNSとの連携が進み多くの人の目に触れるようになったことで、ECはより身近なサービスとなりました。
一方で、ECに不可欠な梱包や配送に対する様々な意見も散見されます。ショップ側も、梱包のコンパクト化やパッケージ型梱包資材の利用といった対応が増えています。そこで今回は、生活者のEC利用実態を明らかにしたうえで、梱包に対する意見や印象についてアンケート調査を実施しました。
キャッシュレス決済など決済手段が多様化するなか、ポイント事情はどのようになっているのでしょうか。今回は、ポイントが貯まるカードやアプリの利用状況やポイントを貯めているカードやアプリの種類、ポイントを使うタイミングや貯めるのをやめる理由などを聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「スイーツに関する調査（2021年）」を実施しました。春になり、様々な場所で春らしいスイーツを見る機会も増えてきたように思います。今回は、この1年の家／外でのスイーツ喫食機会の変化やスイーツを食べることに対する気持ち、この春に食べたい／買いたいスイーツなどについて聴取しています。
日本政府が目指すキャッシュレス決済の普及。普及施策の一つとして、2019年10月の消費増税時から2020年6月までの間、キャッシュレス・ポイント還元事業が実施されました。当時、知るGalleryではこの事業をきっかけにどれだけキャッシュレス化が進んだかを「ポイント還元制度でキャッシュレス化はどれだけ進んだ？ ～買い物行動ログで追う利用実態～」で追いました。
その後、生活者のキャッシュレス決済行動はどのように変化したのでしょうか。日々のキャッシュレス決済実態を捉えたインテージの消費者パネルSCI Paymentデータを用いて確かめてみました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施。2021年3月の第17回は、1都3県の緊急事態宣言解除から約1週間が経過し、変異株や、下げ止まっていた新規感染者数が増加傾向に転じた3月26日～28日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
2021年4月から商品の総額表示が義務付けされ、値札やチラシなどにおける価格表示が、消費税額を含めた価格で表示されるように統一されます。生活者にとっては、税込金額と税抜金額の表記に惑わされなくなるメリットがあります。しかし一方で、大手アパレル企業が商品価格を一斉に下げるなど、生活者の買い控えを懸念する店舗側の声も耳にします。
そこで今回は、総額表示義務化について、生活者の購買行動にどのような影響を与えるのか、店舗側はどのように対応していけばよいか、把握するための調査を実施しました。
コロナ禍における引っ越しの実態を把握することを目的とし、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女(24,096人)に引っ越しの有無を聴取、2020年1月から2021年3月調査時点で引っ越しをした、または引っ越し予定の1,000人を対象に「引っ越しに関する調査」を実施。コロナの前後で生活様式が変わったことで、引っ越しに関する行動・意識がどのように変化したかを調査しました。
3月22日に1都3県で緊急事態宣言が解除され、これで全都道府県の緊急事態宣言が解除されたこととなりました。今回は緊急事態宣言解除についての意識や、不安に思うこと、変異型ウイルスへの不安感などを聴取し、現在してもいいと思う外出を伴う行動について時系列の変化を分析しています。
新型コロナウイルスの感染拡大が収束しないWithコロナの下、リモートワークが新しい働き方として定着、店頭でのコスメ・スキンケアの販売方法も変化してきました。日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、働く女性のメイク・スキンケア事情について、コロナウィルス流行前後での相違があるか、接客サービスの変化に伴う困り事など、実態を把握するために本調査を実施しました。その結果の一部を「購入実態編」としてお伝えします。
新型コロナウイルスの感染拡大が収束しないWithコロナの下、リモートワークが新しい働き方として定着、店頭でのコスメ・スキンケアの販売方法も変化してきました。日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、働く女性のメイク・スキンケア事情について、コロナウィルス流行前後での相違があるか、接客サービスの変化に伴う困り事など、実態を把握するために本調査を実施しました。その結果の一部を「意識実態編」としてお伝えします。
インテージクオリスでは、1人の生活者の行動や気持ちを理解すること（n=1分析）により変化の”兆し”を捉え、新しい商品やサービス開発のヒントを見出そうという試み、＜n=1プロジェクト＞を実施してきました。コロナ禍でもポジティブな行動変容をした方を対象に日記調査を実施し、その中でも特にニューノーマル時代の生活者像の理解を深める上で興味深い投稿をしていただいた5名の方に、デプスインタビューにご協力いただきました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「料理に関する調査（2021年）」を実施しました。コロナ禍で、一部の地域では現在も飲食店の時短営業が続いており、自宅で料理をする機会も多いのではないでしょうか。今回は、現在の料理頻度やコロナ前と比較した頻度の変化、料理をすることに対する気持ち、料理に関してコロナ前と変わったことなどを聴取しています。
コンビニやスーパーに並ぶお弁当やお惣菜、電子レンジで温めることも多いため、耐熱性のあるプラスチック容器が多く採用されています。テイクアウトの需要も高まり、家に持ち帰って食べる機会が多くなりましたが、ゴミの分別のためにプラスチック容器を洗っている人も多いことでしょう。
分別のために容器を洗わなくてはいけない手間から、プラスチック容器食品の購入を控える人はいるのでしょうか？また、耐熱性があり、分別不要な別素材の容器に変われば、購買動機となり得るのでしょうか？
新素材容器の可能性について調べてみました。
この東日本を襲った未曾有の災害。
そして日本全国に被害をもたらした災害を風化させないために、当時インテージが発行していた「震災影響分析レポート」にて振り返りたいと思います。
※この記事は、発災1ヶ月後のレポートの中から、震災直後の生活者の行動・意識に関わる部分を再掲しています。
まもなく、コロナ禍に入って二度目の花見シーズンがやってきます。一部地域における緊急事態宣言の解除が前倒しとなり、光が見えてきた矢先の首都圏の緊急事態宣言の延長。その背景の一つとして、解除に伴って花見シーズンで宴会が増えることの懸念が示されています。知るGalleryでは、注目される「生活者が花見シーズンをどう過ごすか」について、調査してみました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「動画の倍速視聴に関する調査（2021年）」を実施しました。新型コロナウイルスの感染拡大以降、自宅でテレビ番組やYouTubeなどの動画配信サービスを見る機会が増えた人も多いのではないでしょうか。今回は、動画コンテンツの倍速視聴経験や倍速で見たいと思うもの、動画を倍速で見ることに対する意識について聴取しています。
株式会社日本リサーチセンター（本社：東京都墨田区、代表取締役社長 杉原領治）が加盟しているWIN（Worldwide Independent Network OfMarket Research）では、2020年10月から12月にかけて世界34カ国・地域の18歳以上の個人を対象に国際世論調査「WINワールドワイド・サーベイ：男女平等に関する世論調査」を実施しました。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太）（以下、日本インフォメーション）、株式会社ママスクエア（代表取締役：藤代 聡）（以下、ママスクエア）の2社は、ママスクエアで働く子育て中の女性を組織化した「ママスクエアで働くママ：mamasqu-Lab（ママスクラボ）」の声を活かしたリサーチ事業で協業を開始いたします。総合リサーチエージェンシーの日本インフォメーションがリサーチ部分のプランニングを行い、mamasqu-Lab（ママスクラボ）と連携したリサーチをご提供できることになりました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「防災意識・対策に関する調査（2021年）」を実施しました。2021年の3月11日で、東日本大震災から10年を迎えます。今回は、現在の防災意識と対策状況、実際に行っている対策、防災対策の成功・失敗事例について分析しています。
生活者の金融に対する意識や世帯における金融行動の実態を総合的に把握するため、日経リサーチが毎年定期的に実施している調査。
調査実施時期：2020年10～11月
調査地域：首都圏40キロメートル圏内
調査対象：20歳以上の男女が1人以上いる世帯を対象
コロナ禍で、SDGsに関する意識はどう変わったのか、もしくは変わっていないのか。2021年2月にインテージで実施した生活者2,544人を対象にした自主調査の結果から、「SDGsの今」をご紹介します。
日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション）では、母親の子どもに対する感染予防意識・行動などについて、学齢や受験生の有無での相違があるかなど実態を把握するために本調査を実施し、その結果の一部をお伝えします。
長引くコロナ禍の影響で、若者の意識はどう変化しているのでしょうか。大学生の中には通学は健康診断時の１度のみという人や、新社会人では、入社直後から自宅待機を経験するなど、多くの行動制限を受けています。本調査では、大学生、会社員、非正規それぞれの「時間の余裕」「こころの余裕」について、この１年の変化を分析しました。
年末から各社がスマートフォンの新料金・新ブランドを発表し、大きな話題となりました。しかし、家族割や学割などさまざまな割引プランもあり、どのキャリアがおトクなのか乗り換えるべきなのか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。そこで、新プランの認知や使用している割引プランなどの調査を行ないました。
新型コロナウイルスの感染者が国内で初めて確認されてから約1年、状況は目まぐるしく変化を続けています。
この冬の生活者の行動変化を「買い物行動」「食」「メディア視聴」3つの観点からお伝えします。
未だ続く新型コロナウイルスの影響。2021年のバレンタインデーは10都府県が緊急事態宣言下にある状態で迎えることになりました。行動に制約がある中、例年とどのように違うバレンタインデーになるのでしょうか。2000人規模の調査を行い、2020年の調査結果と比較してみました。
新型コロナウイルス感染再拡大により、2021年3月7日まで10都府県で第2回目の緊急事態宣言を延長すると発表されました。1・2回目の緊急事態宣言時の比較を通じて、生活者の日常生活の意識・消費行動にどんな変化があったのかを把握するために本調査を実施し、今回はその結果の一部を生活者の「消費行動編」としてお伝えします。
新型コロナウイルス感染再拡大により、2021年1月8日より4都県、1月14日より7府県にて第2回目の緊急事態宣言が発令されたことを受け、1・2回目の緊急事態宣言時の比較を通じて、生活者の日常生活の意識・消費行動にどんな変化があったのかを把握するために本調査を実施いたしました。今回はその結果の一部を生活者の「新型コロナウイルスへの意識編」としてお伝えします。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（2020年3月12日～13日）から定期的に実施しており、2021年はじめとなる第15回は、11都府県への緊急事態宣言発令から約2週間後の1月22日～24日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に【昨今の状況下における外出・外食に関する意識調査（2021年1月）】を実施しました。 2021年1月20日現在、１１の都府県に緊急事態宣言が発令されていますが、長引くコロナ禍で人々の外出・外食の意識はどのように変わっているのでしょうか。今回は、昨今の状況下で「してもいい」と思う外出を伴う行動について、 2020年6月5日（緊急事態宣言解除直後）・6月26日（緊急事態宣言解除から1ヶ月）・10月27日（コロナ第3波期）・2021年1月15日（緊急事態宣言下）の調査結果を時系列で分析し、外食の意識についても聴取しています。
2021年1月8日から発令された2回目となる緊急事態宣言。緊急事態宣言の発令によって、人々の行動も変化しました。しかし、1回目の緊急事態宣言時とは、人々の受け止め方も行動範囲も異なっている様子が伺えます。緊急事態宣言発令から約2週間が経過した今、改めて人々の意識と行動実態を調査しました。
2020年11月以降の新規感染者数の増加を受けて、2021年1月7日には再び一部の都道府県に緊急事態宣言が発出されました。この直前のタイミングとなった’20年～’21年年末年始の旅行に関する調査を行い、過去に行った2020年7月/9月/10月以降の調査データと比較・分析いたしました。
国や自治体の動きや感染状況が日々変わる中、生活者の意識は今どのようになっているのでしょうか。
3月末から6月末までの、自治体の自粛要請・緊急事態宣言発令からの一時的な収束にかけての日々の意識の変化は、「新型コロナウイルス感染拡大でいまの生活者の意識は？デイリー調査で追う意識の変化」でご覧いただけます。
この記事では、3月末からの変化と繋げ、7月以降の意識の動きを毎週お届けしていきます。
コロナで激変「2020年、今年売れたものランキング」で8位にランキングしたプロテイン粉末。プロテイン粉末というと、筋肉増強のために運動する人向けの商品というイメージを持っている人も少なくないかもしれません。ところが、そのプロテイン粉末市場が、新たなユーザーを取り込むことで、いっそう拡大してきているのです。今回は、その好調要因について、データで見てみました。
コロナ前と比べ、家計の“ゆとり”レベルはどのように変化したのでしょうか。業種別で比較し、調べてみました。また、“ゆとり”レベル別でみ
たコロナ禍での衣食住の実態についても触れています。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「2020年の振り返りと2021年を迎えるにあたっての意識調査」を実施しました。2020年がまもなく終わりを迎えるにあたり、2020年の振り返りと2021年はどのような年にしたいか、また、2021年に向けた手帳やカレンダーの購入状況などについて分析しています。
冷凍食品は、レンジで温めることで立派なオフィスのデスクで食べる昼食（デスク飯）にもなり得るのではないでしょうか。冷凍食品がデスク飯になり得る可能性やその障壁について考察してみました。
新型コロナウイルス感染拡大の第三波がきたといわれている状況下で、年末年始の予定にどのような影響が出ているのか、特に感染拡大の影響が大きいといわれている北海道、東京、大阪居住者にアンケートをとった。
日本人女性の多くが生理中に紙ナプキンを使用しています。「布ナプキン」を使用している人もいるが、浸透していないのも事実です。そこで、年代別の認知度や使用意向を調べ、生理用品を使う女性の実態を調べました。
東西で、自炊調理の頻度に差はあるのでしょうか。自炊調理するメニューや利用する調味料、自炊への価値観等のコントラストを明らかにし、東西間における習慣の差や食材の消費差を調査しました。
コロナ禍において、日本に住む在日外国人は、日本政府の対応についてどのように評価しているのでしょうか。また、その政策を利用できているのでしょうか。在日外国人の意識を比較し、調査してみました。
レジ袋が有料に伴い、消費者の環境意識・購買意識にどのような変化があるのでしょうか。制度施行前後での消費者行動・環境問題や製品に対する意識の変化、コンビニでの消費行動の変化・経験したことを調査しました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2020年11月30日（月）～2020年12月7日（月）の8日間、国内のショコラティエ（チョコレートを使った菓子を作る専門の職人）30人を対象に、「2021年バレンタインのトレンド」をテーマに、電話によるヒアリング調査を実施いたしました。
生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）では、世の中の動向をいち早く把握するために、独自で調査を行なっております。今回2020年10月30日（金）～2020年11月2日（月）の4日間、20歳～69歳のうち、新型コロナウイルスの流行による外出などの自粛期間中に在宅時間が増えた男女1000人を対象に「withコロナ時代の自分磨き」をテーマにしたインターネットリサーチを実施いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「コロナ禍に我慢していることとプチご褒美に関する調査」を実施しました。今回は、今、したいけど我慢していることや家の中でのちょっとした気晴らし・ご褒美、 また、GoToトラベル停止についての意見を聴取しています。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第14回となる今回は、初めて全国で1日の感染者数が3000人を超え、GoToトラベルキャンペーンの一時停止・中止の世論が高まった12月11日～13日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
1年を通して新型コロナウイルスの影響を大きく受けた2020年。
コロナで激変「2020年、今年売れたものランキング」では、日用消費財市場が新型コロナの影響を大きく受け、衛生用品や食品を中心に売り上げを伸ばした実態が見られました。
一方、ニューノーマルとも言われる行動様式の変化によって、販売で苦戦したものもあります。全国約4,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI®（全国小売店パネル調査）で振り返ります。
「Go To トラベル」キャンペーンが東京都も含めた全国で展開された10月1日以降の旅行動向について、11月の連休後に調査を行いました。これまでの調査と同様、東京都、長野県、愛知県にお住まいの方を対象に旅行に関する調査を実施しています。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「コロナ禍の大晦日の過ごし方に関する調査」を実施しました。今回は、今年の大晦日の予定や、大晦日にしようと思っていること・したいことについて分析しています。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「コロナ禍のクリスマスに関する調査」を実施しました。 12月に入り、まもなくクリスマスが訪れますが、新型コロナの感染が拡大する中、人々はどのように今年のクリスマスを過ごすのでしょうか。今回は、今年のクリスマスの過ごし方や昨年との違い、自分のためのクリスマスプレゼント購入有無とその金額について分析しています。
1年を通して新型コロナウイルスの影響を大きく受けた2020年。日用消費財市場も例外ではありません。何が特に売れたのか、全国約4,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI®（全国小売店パネル調査）で振り返ります。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「ブラックフライデーセールの利用とコロナ禍の節約意識に関する調査」を実施しました。11月下旬から様々な店舗やネット通販などでブラックフライデーセールが開催されたことに伴い、今回は、ブラックフライデーセールでの買い物状況や買い物をした場所、「買いたい」という気持ちになる割引やサービス、コロナ禍における節約意識の変化について分析しています。
最新調査は2020年9月に実施し、「西武池袋本店」が首都圏利用商業施設の集客力ランキングで首位となりました。年2回春と秋に実施する本調査で、2013年春調査以降、今年春調査まで15期連続で首位だった「伊勢丹 新宿店」は今回2位となり、順位が入れ替わりました。
今年は、新型コロナウイルスの流行の影響で、予定していた仕事やイベントが無くなってしまったという方が多いのではないでしょうか。「帰省」に関しても、いつも帰省しているゴールデンウィークやお盆の時期に帰省を見送った方もいらっしゃったかと思います。そこで今回は20歳以上の男女1000人を対象に、今年の年末年始の帰省についてどのように考えているのかを昨年と比較しながら調査しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「ペットに関する調査（2020年）」を実施しました。新型コロナの感染が拡大した4月以降、ペットブームの傾向がうかがえますが、一方、飼育放棄が増えてきているなど深刻な問題も取り上げられています。今回は、コロナ禍でのペット飼育経験やペットを飼い始めた/検討したきっかけ、そのペットの種類、ペットの飼い方についてどの程度調べているかなど、直近のペット事情について聴取しています。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第13回となる今回は、再び感染者数が急増しはじめたことで、GoToトラベルキャンペーンの運用見直しが議論・発表された11月20日～22日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「食品宅配サービス・フードデリバリーに関する調査」を実施しました。今回は新型コロナ感染拡大前後の食品宅配サービス（※）、フードデリバリー（※）の利用状況や各サービス利用時に懸念すること・不便なこと、利用したことがあるフードデリバリーについて聴取しています。
株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）と日本たばこ産業株式会社（所在地：東京都港区）は今回、2020年10月30日（金）～2020年11月4日（水）の6日間、全国の20歳以上の男女を対象に「たばこのマナーに関する調査」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施いたしました。2018年7月に成立した健康増進法の一部を改正する法律が、4月1日より全面施行され、約半年が経過しました。屋内の原則禁煙など大きくルールが変わり、非喫煙者、喫煙者はどのように感じているのでしょうか。そこで今回、たばこのマナーに関する調査を行ないました。
3月末から6月末までの、自治体の自粛要請・緊急事態宣言発令からの一時的な収束にかけての日々の意識の変化は、「新型コロナウイルス感染拡大でいまの生活者の意識は？デイリー調査で追う意識の変化」でご覧いただけます。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「連休の行動と新型コロナ第三波に関する意識調査」を実施しました。11月に入ってから、新型コロナの感染者数は再び増加しており、“第三波”の到来だという見方もあります。今回は、11月の3連休（11/21～11/23）の「お出かけ」予定や、新型コロナ“第三波”に関する意識、 “第三波”による連休予定への影響の有無ついて分析しました。
現在の消費者の暮らしの状況を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的とし、年2回（5月・10月）実施しております。本調査においては、新型コロナウイルスの影響がまだ続く10月時点の、全国1,200人の生活実態や消費動向の推移、景況感を調査しました。また、コロナ禍での支援活動状況についても調査いたしました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「今の時代に不要・これからの時代に必要だと思うものについての調査」を実施しました。世間では「脱ハンコ」などコロナ禍をきっかけに様々なものを見直す動きがみられますが、人々は世の中のどのようなものを必要と感じているのでしょうか。今の時代に不要と感じるもの、これからの時代に残していきたいものについて聴取しました。
今、消費者向けブランド業界において、D2Cという「テクノロジー×小売」を実現した新しい業態への注目度が国内外で高まっています。その背景にあるのはデジタル化や消費行動の変化です。デジタル化により顧客の詳細なデータ分析・顧客とのダイレクトな対話が可能となりました。また、機能的価値より情緒的価値(ブランドが創出する世界観やストーリー)を重視する流れがあるなかで、独自の世界観でもってユニークな体験を生み出し、大企業を驚かせるスタートアップが出てきています。
そこで今回は全国の男女1000人を対象にオンラインショッピングでの購買行動やブランドへの意識を調査しました。
国や自治体の動きや感染状況が日々変わる中、生活者の意識は今どのようになっているのでしょうか。
3月末から6月末までの、自治体の自粛要請・緊急事態宣言発令からの一時的な収束にかけての日々の意識の変化は、「新型コロナウイルス感染拡大でいまの生活者の意識は？デイリー調査で追う意識の変化」でご覧いただけます。
この記事では、3月末からの変化と繋げ、7月以降の意識の動きを毎週お届けしていきます。
緊急事態宣言解除後に参加したリアル系イベント・レジャーでの感染症対策で不安や危険を感じた点、安心できた点などの評価や、リアル系イベント・レジャー開催に不可欠と思う対策内容などについて調査しました。
緊急事態宣言解除後に参加したリアル系イベント・レジャーでの感染症対策で不安や危険を感じた点、安心できた点などの評価や、リアル系イベント・レジャー開催に不可欠と思う対策内容などについて調査しました。
緊急事態宣言解除後に参加したリアル系イベント・レジャーでの感染症対策で不安や危険を感じた点、安心できた点などの評価や、リアル系イベント・レジャー開催に不可欠と思う対策内容などについて調査しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「読書に関する調査（2020年）」を実施しました。秋の読書週間もありましたが、人々はどのように読書を楽しんでいるのでしょうか。普段の読書媒体、コロナ禍による読書量の変化、普段の読書シーンについて聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国13～34歳の男女1,000人を対象に「YouTubeの利用実態調査」を実施しました。
今回は、LINE株式会社が提供する「LINEリサーチ」を、アライアンスパートナーのクロス・マーケティングが利用してアンケートを実施しております
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に『「推し」に関する調査』を実施しました。新型コロナの期間に、アイドルグループのオーディション番組や人気アニメ映画の公開などがあり、目にする機会も多かったかと思います。今回は、新型コロナ拡大後にできた「推し」と、具体的に推し始めたもの、推しに関して手に入れたいものについて分析しています。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「一人行動に関する調査」を実施しました。新型コロナウイルスの影響もあり複数人での行動がしにくい中で、一人行動についての抵抗感や、一人でもできること、一人行動の良い点・悪い点について聴取しました。
日本リサーチセンターが加盟しているWINで世界10カ国の人々を対象に「アメリカ合衆国大統領選挙に関する世論調査」を実施。その速報です。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「Go To Eatキャンペーンに関する意識調査」を実施しました。 キャンペーンがスタートして約1ヶ月が経ちましたが、その利用はどこまで広がっているのでしょうか。今回は、Go To Eatキャンペーンの利用状況や利用してみた感想、また、現在「してもいい」と思うことついての定点調査の結果を分析しています。
・今年の夏（8月～9月）に旅行に出かけた人はどれくらいか（実態）
・今後（10月～11月）で旅行に行きたいと思う人はどれくらいか（意向）
新型コロナ下での人々の旅行対するマインド（気持ち）を測った。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「今年のインフルエンザに関する意識調査」を実施しました。冬に向けて、インフルエンザの予防接種が始まっていますが、今年はインフルエンザの流行時期に新型コロナウイルスの感染拡大も懸念されています。今回は、今年のインフルエンザの予防接種意向や、受ける理由/受けない理由について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「テレビ番組に関する調査」を実施しました。2020年は新型コロナウイルスをきっかけに家でテレビを見る機会が増えた人も多いと思います。今回は、今年見た中で、特に好きな番組や、ニュースや報道番組でより取り上げるべき/不必要に取り上げすぎだと思うジャンル、テレビで見たい番組について聴取しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、一都三県13～39歳の男女を対象に「スマホアプリゲームに関する調査」を実施しました。スマホアプリの中でも、特にゲームは多くの時間が割かれているアプリの一つです。今回はスマホアプリゲームの利用実態やインストールしているゲームタイトル、余暇時間の使い方などについて10代にフォーカスし分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「いま抱えている悩みに関する調査」を実施しました。2020年は新型コロナウイルスをきっかけに新しい価値観への転換が求められていますが、その中でいま、人々が抱えている悩みについて調査しました。更に子どもを産むことや育児の悩みにフォーカスし、相談相手や支援サービスの認知を聴取しています。
新型コロナの影響が少し落ち着き、政府主導でGoToキャンペーンやデジタル庁設置の推進など、新たな動きが始まっています。今回は、デジタル化が進むことで期待する変化や、この秋の旅行意向・「GoToトラベル」の利用意向について分析しています。
男性用化粧品の好調は、洗顔クリームや化粧水などの「基礎化粧品」によるところが大きくなっています。基礎化粧品は男性用化粧品市場の約6割を占め、2015年比で115%と最も伸長しました。
そこで、この記事では男性の基礎化粧品の購入事情を追いました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第11回となる今回は、GoToトラベルキャンペーンの東京対象が正式決定し、菅新内閣の発足直後となる9月18日～20日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
コロナ禍で迎えた夏は異例の夏でした。第2波の到来によって、行動が制限されたり、一斉休校による授業の遅れを取り戻すべく子供たちの夏休みが短縮されたり。
また、新型コロナウイルスとは関係ないところでも、7月の長雨、8月の猛暑と記録的な天候不順が起き、生活者に影響を与えました。
そんな“いつもと違う夏”の、いつもと違う行動を追いました。
9月も下旬に入り、だんだんと秋らしい気候になってきました。今回は旬を意識する季節や「〇〇の秋」と聞いて初めに思い浮かぶもの、「秋に旬の食べ物」として食べたいものについて分析しています。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、一都三県15～49歳の男女1400人を対象に「スマートフォンの利用実態調査」を実施しました。スマートフォンの利用実態を15～19歳の若年層とそれ以外の層で分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「外食に関する調査（第2回）」を実施しました。9/15に東京23区の時短営業要請が解除され、10月には全国で「GoToイート」キャンペーンも始まります。今回は、直近2週間の外食利用状況、飲食店に行ったときに気になったこと・心掛けたことについて聴取しました。また、6月に実施した「外食に関する調査」第1回の結果と比較しています。
現在の人々の美容意識を把握することを目的とし、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女1000人を対象に「美容に関する調査」を実施。コロナの前後で生活様式が変わったことで、美容に対する行動・意識がどのように変化したかを調査しました。
新型コロナウイルス感染拡大によって、外出機会の減少、外出時マスクの徹底がなされるようになり、化粧や美容への意識が変化したのではないでしょうか。また、一部の化粧品がこのコロナ禍で大きく減少したのは、周知のことかと思います。今回は、全国の20歳～79歳の女性に対し美容の意識とお金のかけ方に関する調査を行ないました。
新型コロナウイルス流行前後のマスク利用にはどのような変化があるのでしょうか。夏もマスクを着用することが求められる状況下で、どのような悩みを抱え、また、日焼け（紫外線）対策にも影響はあるのでしょうか。東西の男女や年齢による違いを探ってみました。
『企業の地方移転「賛成」が8割超地方移住の魅力は「生活費低減」と豊かな自然」』
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「郊外・地方移転への意識に関する調査」を実施しました。コロナの影響でリモートワークが推進されているいま、個人や企業が都市部から地方へ移転する動きが注目されています。今回は、都市部企業や自分の会社の地方移転に対する意識、地方へ移住した場合に期待すること・心配することについて分析しました。
COVID-19の感染拡大に伴う外出自粛が家庭のエネルギー消費やライフスタイルに与えた影響を検討するための調査を2020年6月26～29日に実施しました。
この度、第一報として就業者のいる世帯に関する集計を実施し、在宅勤務のエネルギー消費への影響と在宅勤務実施世帯の特徴について取りまとめましたので、ご報告いたします。
新型コロナウイルスの感染拡大は、生活者の買い物行動にも大きな影響を与えました。
例えば「外出自粛で生活者の行動はどう変わった？ データに見る巣ごもり実態」でみられたように、一斉休校決定がおきた当初は「備蓄のための商品」が買われ、緊急事態宣言前後は「巣ごもり食生活を楽しむための食品」が買われるなど、生活者が買うモノ、買い方が変わっていきました。
この買い方の変化は、現在もなお続いています。国民の多くが自主的に行動を制限していること、そもそも生活様式が変化したといわれていることが原因と推測されます。そのような中、企業にとって今後の商品需要をどのように捉えればいいのでしょうか。実際のデータを基に、考えていきたいと思います。
英国YouGov社と提携しているBrandIndexのデータより、「Nike厚底シューズ」についての消費者評価の事例をご紹介いたします。
2020年はマスク着用をして外出するという特別な夏でした。かつ酷暑の日もありました。どのような夏であったのかを確認しました。
新型コロナの影響で、ウェディングも今まで通りに実施することが難しくなっています。今回は、周囲の結婚式開催状況や、結婚式に誘われた場合に希望する祝福方法について分析しました。
国や自治体の動きや感染状況が日々変わる中、生活者の意識は今どのようになっているのでしょうか。
3月末から6月末までの、自治体の自粛要請・緊急事態宣言発令からの一時的な収束にかけての日々の意識の変化は、「新型コロナウイルス感染拡大でいまの生活者の意識は？デイリー調査で追う意識の変化」でご覧いただけます。
この記事では、3月末からの変化と繋げ、7月以降の意識の動きを毎週お届けしていきます。
新型コロナの影響で今年の夏はこれまでの夏とは違う過ごし方をしたという人も多いかと思います。今回は、今年の夏に行った夏らしいことや今年の夏に買ったものについて分析しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第10回となる今回は、GoToトラベルキャンペーンが開始され約１ヶ月が経ち、梅雨明けとお盆を過ぎた、8月21日～23日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
同じ日本に住んでいるとはいえ、在日外国人の方々は持っている価値観や生活意識は日本人と異なる部分も多いでしょう。
コロナ禍において、その価値観や生活意識は日本人とはどのように異なるのでしょうか。
過去に当社が日本人に対して実施した新型コロナウイルスに関する調査データと比較し、調査レポートにまとめました。
一般的に「関西人はケチだ」というイメージがありますが、お金の節約意識について東西での違いがあるのでしょうか。また、世帯年収での違いも考えられるので、東西比較と世帯年収別でお金の節約意識について調査してみました。
“ふるさと納税”や“●●pay”などの支出を抑えるサービスに対し、“投資”や“公営ギャンブル”といった収入を増やすサービスが存在します。一般的に「関西人はケチだ」というイメージがありますが、収入と支出の意識について関東とギャップがあるのでしょうか？世帯年収別に利用実態を調べてみました。
ステイホーム期間中の「有料の動画配信サービス」についての消費者評価の事例をご紹介いたします。
～東西比較シリーズ「アルコールに対する価値観について」～
食に対する味覚や好みが異なる東西。ではアルコールの位置付けに差はあるのでしょうか。
今回は関東と関西で、アルコールを飲む習慣や消費量についての違いを探りました。
本記事では「アルコールにおける慣習差」について取り上げます。
～東西比較シリーズ「アルコールに対する価値観について」～
食に対する味覚や好みが異なる東西。ではアルコールの位置付けに差はあるのでしょうか。
今回は関東と関西で、アルコールの嗜好や価値観についての違いを探りました。
本記事では「アルコールにおける嗜好の差」について取り上げます。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「マイナポイントに関する調査」を実施しました。2020年7月より総務省の事業としてマイナポイントの申し込みが始まり、9月1日からは実際にポイントが付与されるようになります。今回は、マイナポイントの認知度と利用意向について分析しました
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「レジ袋有料化に関する調査（第2回）」を実施しました。レジ袋有料化直後の第1回調査から1か月以上が経ちましたが、今、人々はどのような意識で行動しているのでしょうか。今回は、買い物時の商品の持ち帰り方法やレジ袋を購入しない理由について、性年代別も含め分析しました。
日々変わる感染状況、そして自粛生活が続くなかにおいて、生活者の気持ちや困りごとは徐々に変化しています。またいままでの価値観を見つめなおす機会にもなっています。
この記事では、インテージが7月27日～29日に行った調査と、緊急事態宣言解除直後、感染状況が一時的におさまっていた6月1日～3日に行った調査との比較を通し、生活者の変化を探ります。
2019年3月に日本での店頭販売が開始されて以降、話題になっている『液体ミルク』について、日本・中国で自主調査を実施し比較しました。
Withコロナで生活様式が大きく変容し、外出や行動の自粛から“コロナ太り”が取りざたされています。それに合わせて、テレビや雑誌・SNSでもダイエット関連の話題が増えており、新たなダイエットブームともいえる状況が続いています。ダイエットへの向き合い方も人それぞれで、“にわか”でダイエットに取り組む方も多いと思います。今回は、ダイエットへの向き合い方を軸に、「食品表示（栄養素）」への意識と効果を調べてみました。
新型コロナについて、連日メディアやSNSなどで多くの情報が流れていますが、人々はどのように情報収集をしているのでしょうか。今回は、新型コロナに関する情報感度や、提供してほしい・興味がある情報について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「新型コロナ禍の教育に関する調査」を実施しました。現在、ほぼすべての小中学校、高等学校で学校が再開となり、各学校で新型コロナウイルスへの対策が行われています。今回は、小中高の学校が再開されて大変だと思うこと・再開されて良かったと思うこと、今後のオンライン教育への意識について分析しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社⻑：五⼗嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「電話・オンライン診療に関する調査」を実施しました。新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、様々な電話・オンライン診療のサービスが始まっていますが、実際に利用したという人はまだまだ少ないようです。今回は、病院へ行くことの抵抗感、電話・オンライン診療の受診経験・受診意向、不安点などについて分析しています。
全国20歳～69歳の男女を対象に「新型コロナウイルスへの現在の意識に関する調査」を実施しました。7月以降、新型コロナウイルスの感染者数は増加傾向ですが、今、人々はどのような意識で過ごしているのでしょうか。今回は、新型コロナウイルスに対する現在の意識・気持ちを年代別などで分析しています。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から定期的に実施しており、第9回となる今回は、緊急事態宣言解除から約2ヶ月が経ち国内感染者が再び増加傾向に転じた7月17日～19日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「お盆の帰省に関する調査（2020年）」を実施しました。今回は、お盆の帰省について、帰省する予定の有無と、自宅から帰省先までの距離、帰省で気になること・心配に思うことについて分析しています。
暮らしに欠かせないトイレットペーパー。新型コロナウイルス流行の影響で一時期店頭で品薄になったことでも注目されました。今回は「トイレットペーパー」をテーマにアンケートを行い、ふだん使っている紙タイプやキープしているストック数などを調べ、外出自粛生活による消費量や買い方の変化についても探りました。
日本リサーチセンター加盟のギャラップ・インターナショナル・アソシエーションでは、世界19か国・地域の人々を対象にした第3回目の新型コロナウイルスに関する国際世論調査を実施しました。
東西比較第8弾
昨年、若者のSNS利用調査で、若者は20代を中心にSNSで商品を積極的に検索していることが分かった。
では、今後SNS利用の増加が見込まれるシニア世代は、どのようにSNSを利用しているのか。
SNSがきっかけで商品やサービスの購入に至ることはあるのか？
50-70代の男女を対象に調査しました。
都市部では通勤時間が長くなりがちで、車内も混雑が目立ちます。
車内広告を見る人やその行動喚起率について、通勤時間や混雑率で変化があるのか、また東西差はあるのかを調べてみました。
7/1（水）から全国でプラスチック製買物袋の有料化が開始され、買い物の際にエコバッグなど買い物用袋を持ち歩く人も増えたのではないでしょうか。今回は、コンビニで買った商品の持ち帰り方と、レジ袋の有料化で不都合に思うことについて分析しました。
新型コロナウイルスによる影響を受け、地域世代問わず、ライフスタイルにおける未知なる変化が起こりました。今回は60～70代の全国シニア世代の生活変遷へ焦点を当て、コロナ前後の行動や気持ちのコントラストを調査。シニアが自宅でどのような時間を過ごしたのか、どのようなサービスの需要が増えたのか分析しています。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から隔週で実施しており、第8回となる今回は、緊急事態宣言解除から約１ヶ月が経った6月26日～28日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「緊急事態宣言解除後の“華金”の過ごし方に関する調査」を実施しました。 外出自粛が解除され新たな生活がスタートし、週末の過ごし方もこれまでと変わってきているのではないでしょうか。今回は、“華金”（6月26日の夜）に着目して、人々が「誰と」「どのように」過ごしていたのかを分析しました。
全国20歳～69歳の男女を対象に「ファッションアイテムに関する調査」を実施しました。 緊急事態宣言の解除で外出が増えたことや給付金の配布に伴い、ファッションアイテムを買い足した人も多いのではないでしょうか。今回は、ファッションアイテムに関して、実店舗と通販での購入意向や今買いたいアイテムについて分析しています。
首都圏在住の20～69歳を対象に「キャッシュレス決済に関する調査」を実施しました。
キャッシュレス化を推進するため様々な施策が行われてきましたが、その中の一つ、ポイント還元事業は今年6月末で終了します。この間、コロナ禍を経験し、キャッシュレス決済はどの程度生活に定着したのでしょうか。ポイント還元事業終了後の意向も含め、今後のキャッシュレス決済利用について分析しました。
新型コロナウイルスの流行に伴い、4月7日～5月25日の期間には全国で緊急事態宣言が出され、外出自粛が呼びかけられました。新型コロナウイルス流行以前と比較して、外食をする人は少なくなり、自宅にいる時間が長くなることによって、自宅での食事も増えたのではないでしょうか。そこで今回は、全国の20～69歳の男女に対し「新型コロナウイルス禍の食料品購入」に関する調査を行ない、新型コロナウイルス流行前と流行中、現在、今後について食料品の購入に関する変化を聴取しました。
「シニア」という言葉がありますが、その定義は非常に曖昧なものです。一般的には、世界保健機構（WHO）が定義する65歳以上の人を「シニア」と捉える傾向にあるようです。
ですが、「シニア」を年齢によってひとくくりにしてしまって良いのでしょうか？エリアでの違いはあるのか？
本調査において、東西での差異を比較し、日常の意識や行動について40代～70代における境界線を探り、「シニア層」の再定義を図ります。
岩手県の新型コロナウイルスの感染者が未だゼロであることを皆さんはご存知でしょうか。その理由についてはまだはっきりとした見解が出されていません。そこで今回は岩手県と、その他主要な大都市を持つ都道府県の地域住民を対象に「新型コロナウイルスに対する意識と行動」をテーマにしたインターネットリサーチを実施いたしました。
WPPとKantar は、世界におけるブランド価値を測る年次調査「ブランドＺ 世界で最も価値のあるブランドランキングTop100」および、調査レポートを公開いたしました。
4月7日に緊急事態宣言が出されて以降、我々の生活は大きく変化しました。
全国の20～69歳男女を対象に、新型コロナウイルス流行下における生活の変化と、今後の意識について調査しました。
4月7日に緊急事態宣言が出されて以降、我々の生活は大きく変化しました。
全国の20～69歳男女を対象に、新型コロナウイルス流行下における生活の変化と、今後の意識について調査しました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から隔週で実施しており、第7回となる今回は、緊急事態宣言解除後の、徐々に出勤・登校が増え始めた6月12日～14日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
消費動向調査は、現在の消費者の暮らしの状況を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的とし、年2回（5月・10月）実施しております。 本調査においては、新型コロナウイルスの影響で大きな生活変化を余儀なくされている5月時点の、全国1,200人の生活実態や消費動向の推移、景況感を調査しました。また、コロナ渦での支援活動状況についても調査いたしました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）から隔週で実施しており、第6回となる今回は全国で緊急事態宣言が正式に解除された直後の5月28日～30日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
2020年5月25日（月）、ついに一都三県と北海道で緊急事態宣言が解除されました。まだ感染がゼロになったわけではないとはいえ、国民生活と経済活動の再開に向けての大きなステップであることは間違いありません。今後は段階的な感染予防策が講じられることになるでしょう。
緊急事態宣言が解除されることで、消費者への影響も気になるところです。自粛中に変化した生活の一部は、今後も常態化していくとも言います。そこで今回は、一都三県に絞って、緊急事態宣言解除によってもたらされる消費者の行動の変化を把握するため調査を行いました
自粛を求められていた地域での店舗・施設・サービスの利用行動や、サービス利用に対する考え方が、4月下旬の第1回目の調査からどのように変化していたのか、比較した結果をみていきます。
開幕が決まったプロ野球やＪリーグなどの現地観戦・中継視聴意向、高校野球の地区大会などの現地観戦について、インターネット調査を使って調べました。
全国の18～69歳の女性を対象に、毎日夕食のメニューを聴取する「ディナーサーベイ」を実施しています。4月のレポートでは、自治体の外出自粛要請が夕食時外食率に与えた影響についての分析をご報告しました。
今回は、第二弾として非常事態宣言による外出自粛の影響がもたらす夕食メニューの変化についてレポートします。
新型コロナウイルス感染症による生活の変化と収束後の継続意向についてインターネット調査を使って調べました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日～13日）・第2回（3月27日～3月29日）・第3回（4月13日～4月14日）・第4回（4月24日～26日）に続き、第5回となる今回は、39県への緊急事態宣言解除後の5月15日～17日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。
「特別定額給付金」政策の評価、申請予定、使い道の把握についてインターネット調査を使って調べました。
2020年4月13日~17日に『好きな偉人』について、NRC自主調査を実施しました。本調査は、インターネット調査で、全国のNRCサイバーパネル会員11,702名に参加いただきました。
「好きな人物、尊敬できると思う人」を、提示した21人の中から3人まで選んでもらった結果です。本レポートでは、全体結果と男女年代別の結果についてご紹介いたします。
新型コロナウイルス感染拡大に伴う外出自粛を受けて、家庭でご飯を食べる機会が増え、以前よりも農産物を身近に感じる機会も増えたのではないでしょうか。他方で、営業自粛や学校の休校等で「食品ロス」の問題が注目されました。食品ロスについてはSDGsとの関わりも深く、大手コンビニエンスストアをはじめ、「食品ロス」の削減を目的としたプロジェクトに取り組んでいる企業もあります。そこで今回は、全国の20～69歳の男女に対し、食品を無駄にしないためのあらゆる施策に対する人々の意識を聴取しました。
新型コロナウイルス（COVID-19）感染症拡大に伴い、日本政府から全国の小中高校・特別支援学校に一斉休校が要請されたのは2月27日のことです。
休校・外出自粛が長期化する中、学習の主体である高校生たちは今どのように勉強しているのか？一部の自治体・学校で取り組みが始まっているオンライン授業についてどのように捉えているのか？休校・外出自粛要請の後にやりたいことはなにか？首都圏・東海圏・関西圏の高校生に尋ねてみました。
新型コロナウイルス（COVID-19）感染拡大を踏まえ、4月7日に緊急事態宣言が発令されてから、いろいろな意味で生活が一気に変化したという実感を、多くの方が共通で持たれているのではないでしょうか。特に「外出を控えるべし」という要請を受け、自宅で過ごす時間が格段に長くなっている方も多いのではないかと思います。そんな状況の中で家で過ごす時間の変化と過ごし方について調査しました。
在日外国人が日本に住み始めた当初に感じた不便さと、住み慣れても未だに感じる不便さにはどのような違いがあるのでしょうか。日本での生活に慣れた方が未だに感じる不便さにフォーカスして、どのようなことに対し、なぜ不便を感じているのか実態を明らかにします。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として「新型コロナウイルス生活影響度調査」を継続的に実施していますが、このたび、第1回(3月12日~13日)・第2回(3月27日~3月29日で実施した調査結果を元に、「コロナ渦で不安を感じる人と感じない人」の違いや「不安を高める要因」を明らかにし、不安軽減に向けた分析レポートを公開しました。
新型コロナウイルスの感染拡大による、人々の生活への影響が増しています。4月2日現在、大都市を中心に感染者数が増加傾向にあり、爆発的な感染拡大を防ぐために、複数の自治体で休日や夜間の行動自粛要請が出ています。また、今後の推移によってはさらなる行動制限がかかる可能性も出てきています。
この記事では、日々変わる状況の中で、生活者の意識はどのように変化してきているのか、最新のデータをご紹介します。
3月25日から毎日約500サンプルに調査を行った結果となります。※平日の毎日13時頃に前日までの最新データが追加されます。
新型コロナウイルスの感染拡大対策として、政府が緊急事態宣言を発令してから約1ヶ月。当初5月6日までの予定だった適用期間は全国で5月31日まで伸び、多くの企業で事業活動の継続のための取り組みが模索されています。
生活者はこの行動自粛要請下で店舗・施設やサービスを利用する中で、企業に対して何を求めているのでしょうか?
コロナウイルスの感染拡大により、日本中に影響が及んでいます。外出を極力控え、人との接触も最小限に抑える自粛に、列島中が耐えていることかと思います。この危機をきっかけに人々の生活と行動が一変していますが、価値観や意識にまでも変化の兆しが表れているのではないでしょうか？
そこで今回は、全国の20歳～69歳の男女2000名を対象に、生活に対する価値観を調査するインターネットリサーチを実施しました。過去調査と比較することで、コロナウイルスの感染拡大が消費者のライフスタイルおよび価値観に及ぼす影響を調査しました。
新型コロナウイルスによる社会混乱・経済影響を顧みて、生活者の意見を正確に伝えることがマーケティングリサーチ会社としての責務だと考え、調査レポートという形で世の中への価値貢献ができるよう、4月末まで毎週3回（月・水・金 ※祝日除く）新型コロナウイルスに関連する生活者の情報をお届けさせていただきます。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回（3月12日～13日）・第2回（3月27日～3月29日）・第3回（4月13日～4月14日）に続き、第4回は、緊急事態宣言が全国に拡大された後の4月24日～26日に実施し、人々の意識・行動について分析しました。
首都圏在住の働く20代はどのような不安・危機感を感じているのか、男女6名を対象に、オンラインインタビューを行いました。彼らが、何をきっかけに危機意識・対策意識が高まっていったのか、また、在宅勤務や“おうち時間”の過ごし方から、外出自粛期間を前向きに過ごすためのヒントなどもご紹介していきます。
新型コロナウイルス感染症に関連した支援活動(ふるさと納税やごちそうさまの先払
いなど)の利用状況についてインターネット調査を使って調べました。
新型コロナウイルスが消費者の⾏動や意識に 与える影響を把握することを⽬的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男⼥2500⼈を対象に実施した「新型コロナウイルス⽣活影響度調査」（第4回）では、4⽉20⽇に閣議決定した「特別定額給付⾦（仮称）事業」をうけて、これまでの 定点聴取項⽬に加えて急遽「給付⾦10万円の使い道」について追加聴取しました。本リリースは、結果を⼀部先⾏して公開するものです。 「新型コロナウイルス⽣活影響度調査」（第4回）の結果レポート全⽂は5⽉初旬に公開を予定しております。
R&Dでは全国の18～69歳の女性を対象に、毎日夕食のメニューを聴取する「ディナーサーベイ」を実施しています。今回はその中から外食率の変化について分析を行いました。
新型コロナウイルスの影響により、日本人の生活は変化を余儀なくされております。感染予防のために強く外出自粛を要請されている中、果たして夕食の外食率はどう変化したのでしょうか。
新型コロナウイルス感染拡大により、2020年4月7日に7都府県で緊急事態宣言が発令されたことを受け、収束の見通しが一向にたたない新型コロナウイルスの感染拡大が、国内に居住する生活者の日常生活にどのような影響を及ぼしているのか、実態を把握する為に本調査を実施いたしました。
首都圏在住の18～79歳を対象に「キャッシュレス決済」に関する調査を実施しました。
2019年4月、8月、11月に続き4回目となった今回の調査は、特にITリテラシーの高低に関わらず実態を捉えるため、18～79歳までを対象として郵送自記入式で調査を行いました。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回（3月12日～13日）・第2回（3月27日～3月29日）に続き、第3回は、緊急事態宣言が出された後の4月13日～14日に実施、人々の意識・行動について分析しました。
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、人々の消費行動や購買内容に変化が生じている事は周知の通りです。しかし、その具体的な中身は、実際どのようになっているのでしょうか。外出自粛が求められる中で、消費者のスーパーやコンビニの利用回数はどのくらい減ったのか。この度、レシート情報を用いた「実購買データ」をもとに、「直前（海外発生期）」と「国内流行早期」における、生活者のリアルな消費行動・購買内容の変化を分析し、レポートにまとめましたので公開いたします。
近年、腸内環境を整えることが健康や美容につながるとされ、「菌活」「腸活」といった腸内菌を意識した食や生活習慣を取り入れる人が増え、数多くの関連商品が発売されています。その実態を、販売データと、全国の20～69歳男女2261人に実施したアンケート調査から分析してみました。
新型コロナウイルスにより、外出自粛が広く呼びかけられています。仕事のリモートワーク化やお店や施設での臨時休業・営業時間の短縮が行われています。それにより家で過ごす時間が大きく増えた人も多いのではないでしょうか。
そこで今回は家での過ごし方について、20～69歳の男女1,000人に調査を実施。強制、もしくは任意で制限した行動の内容や、家で行う時間が増えたこと、今後やってみたい家での過ごし方などを聴取しました。
新型コロナウイルスの感染拡大により外出自粛や多くの企業でリモートワークが導入されたことを受け、「巣籠需要」への影響の一端を探ることを目的に実施しました。
本調査においては、有料動画サービスの利用状況から巣籠需要の影響を探るべく、企業でリモートワークが開始された直後である2020年2月26日から2月27日と、それから3週間ほど経過した2020年3月16日から3月17日の2回に分けて調査を実施。利用状況や視聴時間などの変化から影響度について明らかにしました。
新型コロナウイルスが消費者の⾏動や意識に与える影響を把握することを⽬的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男⼥2500⼈を対象に「新型コロナウイルス⽣活影響度調査」を、第1回（3⽉12⽇〜13⽇）に続き第2回は、外出⾃粛要請がさまざまな⾃治体から出された時期である、3⽉27⽇〜29⽇に 実施、⼈々の意識・⾏動について分析しました。
当社の若手新入社員研修として、自主企画調査を実施しました。テーマは「若者の銭湯利用」
銭湯利用者の20～34歳164人と35～49歳137人を対象に、「銭湯の利用実態と、利用者の消費意識」を探ります。
食料自給率の向上にも寄与する国産100％の「牛乳」について、その購入実態や、牛乳乳製品の原料となる「生乳」を生産する日本の酪農家への理解や応援意識などについて調査しました。
現代は第三次「おひとりさま」ブームと言われ、その市場規模は7.6兆円とも試算されており（矢野経済研究所調べ）、今後さらに巨大化する可能性があると考えられています。東西比較シリーズ第4弾となる今回は、「群れ」から「個」へと意識がシフトしつつある現代において、“おひとりさま”を好む層にどのような違いがあるのかを探ります。
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施しました。今後継続的に調査していく中の第1弾として、幅広く人々の行動変化について分析を行いました。
東西比較シリーズの第3弾となる今回は、「朝食」がテーマです。関東と関西で”だし”や味付けの違いがあることは有名ですが、朝食にも違いは見られるのでしょうか？東西の男女や年齢による、朝食に対する意識と実態の違いを探ります。
「生活者総合ライフスタイル調査CORE」から、この20年の動向を振り返り、2019年のソーシャルインサイトをまとめました。「国全体の景気感」と「自分の暮らし向き」に対する意識の変化についてレポートします。
SDGsが2015年9月の国連サミットで採択され、2016年から2030年の15年間で達成するために掲げた目標への取り組みが始まって4年以上経ちました。日本中のあらゆる企業がSDGsへの取り組みを本格化しており、SDGsという言葉も一般化してきたのではないでしょうか。
そこで今回は、全国の20歳以上の男女1000人に対し「SDGs」に関する調査を行ないました。
新型コロナウイルスの拡大によって、生活へのさまざまな影響が出始めています。実際に、働き方の変化はどのぐらい起きているのでしょうか。また、情報過多によって情報に不安を感じている人はどの程度いるのでしょうか。頻度が増えたもの、減ったものなどの確度から、心理面・行動面での影響を確認します。
“平成から令和へ。変わりゆくシニアをまるごと理解する『シニアレポート 2020』”より、今回は「見た目の意識」についてレポートします。
政府主導の働き方改革実現会議で決定された計画、「働き方改革実行計画」では、高齢者の就業促進も記載されていますが、実際に高齢者の働き方も変化しているのでしょうか。そこで今回は、全国の40歳～59歳と60歳以上の働く男女1000人に対し「仕事」に関する調査を行ない、2016年・2018年の同調査と比較しました。
健康に問題がない状態で日常生活を送れる寿命“健康寿命”という言葉が一般化しはじめ、長く生きることよりも、健康に生きることに重点が置かれるようになりました。シニアはどのようなことに気を遣い健康を意識しているのでしょうか。そこで2015年2018年の調査に続き、全国の60歳以上の男女1000人に対し「健康」に関する調査を行ないました。
深刻化する販売の現場での人材不足問題。それを補う手段の一つとしてスーパーマーケットやコンビニエンスストア、飲食店、アパレルショップなどでセルフレジの導入が増えています。セルフレジ自体の認知度や利用率はどのくらいか、利用する理由、利用しない理由などを聴取しました。
年末年始は、何かと出費が多いもの。子から親へ、親から子へ、どれだけお金を使ったのでしょうか。
この年末年始に公共交通機関・クルマでお出かけした人、家族・親戚が自宅に訪ねて来た人に親子間での支出について調査をしました。
近年、働き方改革により、プロジェクト管理ツールや社内コミュニケーションツールを導入する企業が増えています。部署を横断するプロジェクトではツールだけでは改善できない問題も多くあるのではないでしょうか。そこで今回はプロジェクトマネジャーのスキルやプロジェクトマネジャーの教育など「プロジェクト推進に関する意識調査」を行ないました。
独身女性の取り込みは、飲食店・小売り・サービス業にとって重要なテーマとなっています。
そこで今回は、独身女性の好みやタイプ、スタイルを解明し、独身女性に支持される商品開発や店づくり、空間提供のヒントを得るための調 査を実施。また、生活文化の異なる東京圏と大阪圏、生活レベルの異なる20代・30代・40代での比較も試みました。
国民の健康維持と現代病予防を目的として制定された健康増進法が2018年7月に一部改正され、2020年4月1日より全面施行されます。健康について考える機会が増え、喫煙者は受動喫煙防止対策が強化されることにより、さらに肩身が狭くなると感じる方も多いのではないでしょうか。そこで今回は健康に関する意識や、喫煙者に対し全面施行後の喫煙場所や喫煙配慮が必要になるシーンなど「改正健康増進法に関する意識調査」を行ないました。
当社が開発したES調査（ASQ）と同内容のアンケートを実施し、【職種別・役職別】【業種別】【転職回数別】に続き、【満足度に効いている要素】で分析し、満足度と
離職意向の関係性についてまとめました。
移動する人が多い年末年始の時期に公共交通機関や宿泊施設を利用した方に、チケット手配や予約について調査をしました。
近年 “マイチョコ（自分チョコ）” “感謝チョコ”など、バレンタインデーのチョコレートにおいて、様々な呼び方を耳にするようになりました。女性にとってのバレンタインが多様化していることを窺わせる状況となっています。この度そんな令和のバレンタイン事情について、実態を把握する為に幅広い年代の女性900人を対象に調査を実施しました。
2月6日は「お風呂の日」。この冬は暖冬とはいえ、やはり寒い日には温かいお風呂が恋しくなる人も多いのではないでしょうか。インテージは全国の20～69歳の男女3,324人を対象にアンケート調査を実施、お風呂実態をたずねました。
バレンタインといえば「本命チョコ」「義理チョコ」を思い浮かべる人が多いかもしれませんが、最近では女性から女性への「友チョコ」や男性から女性への「逆チョコ」といったスタイルもみられるそう。
イマドキのバレンタイン事情を探るべく、全国の16歳から69歳の男女2400人を対象に実施した調査から明らかになった、男女やライフステージによる行動・キモチの違いをご紹介します。
この年末年始はカレンダーの巡りもよく、長いお休みを取った方も多かったことと思います。皆さんは、お休みをどう過ごしたのでしょうか。
この年末年始の過ごし方について、全国の男女5,400人を対象に調査をしました。
防災意識が高まる中、「避難所」は私たちにとって身近なものになりつつあります。今回2019年12月23日（月）～12月25日（水）の3日間、5年以内に被災によって避難所に宿泊された経験のある全国の20歳～69歳の男女500名を対象に「災害時避難所」をテーマにしたインターネットリサーチを実施いたしました。
新しい消費の形態として定期購入サービス（サブスクリプション、サブスク）など最近よく耳にするようになってきました。また環境問題に関する報道が注目を集める中、日用品、特に日用消耗品についての購入はどのような状況にあるのでしょうか。日用消耗品の購入と、特に洗濯洗剤の容器に関する意識を取り上げ、調査を行いました。
各コード決済サービスの利用者が、サービスの認知から、会員登録、支払い、ポイント等の特典の受領までの一連のコード決済サービスに関連する体験に着目し、主要なコード決済サービスに対して利用者がどの程度満足・愛着を感じているのかを、NPSを用いた調査を行いました。
MaaSを目指す業界や関連業界向けに、都市や郊外の日常生活における移動の実態を明らかにすることを目的として、全国47都道府県に在住する20~79歳の男女1800人を対象に「モビリティに関する調査」を実施しました。
毎年10月に実施している自主調査「生活者総合ライフスタイル調査CORE」のデータ販売を開始いたしました。
今回は、その中から消費税増税と暮らし向き、預貯金の主な目的に関する意識を分析しました。
今や「国民病」ともいわれる花粉症について、罹患状況や対策商品の市場規模、生活者が実施している対策のトレンドを独自データと、1都6県在住6395人へのアンケート調査から分析した結果をご紹介します。
首都圏在住の18～79歳を対象に「新しい商品・サービス」に関する調査を実施しました。
技術革新によって便利な機器が様々生まれていますが、その新しい商品やサービスについて調査した結果の中から、ウェアラブル端末について分析しました。
この１年、日用消費財の中で、より買われるようになったものは何だったのでしょうか。国内最大規模の消費者パネル、SCI®（全国消費者パネル調査）と、国内最大規模の小売店パネル、SRI®（全国小売店パネル調査）のデータを元に振り返ります。
全国の20歳以上の男女に聞いた「紙ストロー導入に関する調査」。
紙ストローの導入、賛成派が7割！？ 年代が高くなるほど、紙ストローの導入には好意的な傾向あり！ プラスチック問題の認知度の違いが要因の一つか？
2019年10月の消費税増税からしばらく経ち、増税前後の消費行動への影響が表れてきました。
そこで今回は、2017年実施の自主調査（スーパーマーケットに関するアンケート調査）と比較しつつ、増税後のスーパーの利用にどのような変化が起きたのか、消費者はどのように業態を使い分けているのかを考察します。
秋冬シーズンに目にするブーツはおしゃれを気にする女性の必需品。しかし、気になる足のニオイ。そこで、女性がどのような履物のニオイを気にしているのか、どんな瞬間にニオイが気になるのか、そもそも女性は同性の足を「臭い」と感じたことがあるのかなど、「女性の足のニオイ」に対する意識を明らかにします。
全国の20〜49歳男女の社会人を対象に、「転職・働き方についての調査」を実施。現在社会人の42%は「転職について考えている」が、「実際に転職活動をしている」人はわずか5%で、考えていても行動に移せていない人が多いことが分かりました。「今後仕事を通じて実現したいこと」なども調査しています。
男性の育児休暇（以下「育休」）取得が話題になっています。男性の育休取得を必須化する企業があったり、政治の世界でも男性の育休取得義務化の検討がされるなど推進の動きが見られますが、実際にどのくらいの男性が育休を取得しているのでしょうか。自主調査の結果をご紹介します。
インテージが行った自主調査結果をもとに、完全自動運転によって変化するドライバーの姿を大胆に想像。運転から解放されたドライバーは、疾走するクルマの中で、ハンドルの代わりに何を手に取り、何をして過ごすのかを考察します。
全国の20歳～49歳の女性4500人に聞いた「モテる男性に関する調査」。
どんな女性にもモテる要素は「清潔感」にあり。とくに気になるのは「口臭」「体臭」「たばこ臭」の3つのにおい。モテを意識する喫煙男性は、加熱式たばこの中でもにおいがしないものを！？
キャッシュレス化がもたらす日常生活でのポジティブな変化を探るべく、日本でのキャッシュレス化を今後どのように進めていくべきなのか、日本全国の15-69歳男女4,344人を対象に調査した結果から考えてみます。
大掃除をする予定があるかどうかや、大掃除をする理由・しない理由、掃除のプロに依頼する清掃サービスの利用経験などについて、全国1000人に調査しました。
年末に大掃除をするかしないかは「これまでの習慣」、大掃除でも使う道具は普段通りが大多数、などの調査結果が得られました。
若者は、ハッシュタグ等を利用してSNSで『検索』をしていると言われています。若者がSNSでどのような情報を入手し、どのように活用しているのか、SNSの活用実態を明らかにすべく調査を実施しました。※この調査では20代を若者と定義し、30-40代と比較しています。
2019年10月から開始された、キャッシュレス決済によるポイント還元の制度。実際、制度の導入でキャッシュレス化はどれくらい進んでいるのしょうか。
日々の買い物行動ログを捉えたデータベースSCI®を用いて、ポイント還元制度開始に伴う、キャッシュレス決済の利用実態の変化を追いました。
「平成」から「令和」へ改元される時代の変化のタイミングで、新たな令和時代を担っていく全国の中高生男女1,200人を対象に実態を調査。また同様の設計で2016年実施の弊社自主調査のデータ結果と比較も行い、「平成から令和」へ時代が進み、中高生にどのような変化があるのか捉えてみました。
スーパーでは色々な鍋の素が販売されていますが、消費者からどのように利用されているのでしょうか。そこで今回は、秋～冬にかけて自宅で鍋料理を作る男女 900 名を対象に、鍋料理を調理する頻度やどのようなときに鍋料理を食べるか、利用している市販の鍋の素の種類など、地域別に調査しました。
全国47都道府県に在住する20歳～69歳の男女を対象に「家事に関する調査」を実施。普段行っている家事や好きな家事、嫌いな家事、家事の分担の有無やその割合、家事代行サービスの利用意向などの実態を明らかにします。
世界約80カ国、350人の各国の女性政治家が一堂に会し、国際的な課題などについて意見交換するグローバルネットワークである「女性政治指導者（WPL）サミット」と共同で、リーダーシップに関する男女の平等性について世論調査を実施。最も平等性の高い国はカナダとフランス。日本は昨年と比べ3ポイントの改善。
WPPグループが日本のブランドランキング上位50を発表。最も価値のある日本の消費者ブランドはトヨタ。トップ50にランクインした日本ブランドの価値総額は2,230億ドルにのぼり、トップブランドは依然、世界成長を遂げる可能性を秘めていることを明らかにしました。
20～69歳の男女1,000人を対象に、レジ袋及びその有料化に関する意識調査を実施。レジ袋有料化に関する認知は88.3％である一方、開始時期を正しく回答できた人は11.5％という結果に。レジ袋が有料化された場合の価格感なども調査しています。
新型の携帯ゲーム機やスマートフォンのゲームアプリなど、子供たちのゲーム環境は昔と比べ大きく変化。2020年からのプログラミング教育必修化の影響も受けて、遊びながら学べるゲームも数多く登場。そこで、3歳～小学生までの子供を持つ親を対象に、ゲーム×子供に関する意識・考え方を調査しました。
首都圏在住の20～69歳を対象に「キャッシュレス決済」に関する調査を実施。2019年4月、2019年8月に続き3回目となった今回の調査は、消費税増税後に実施しました。この半年間のキャッシュレス化の進捗と生活者の受け止め方について分析しています。
11月22日のいい夫婦の日にちなみ、夫婦に関する意識調査の結果を公開。自身の夫婦仲について全体では3人に2人は「よい」と回答しましたが、女性は40代を境に減少し、男性は年代が上がるごとに低下も60代で上昇することが分かりました。
外見・見た目は、いくつ歳を重ねても多くの方が気にするもの。年齢とともに見た目・外見が崩れやすくなる中で、プレシニア・シニアはどのように「外見・見た目」を維持しているのか。「運動」「ファッション」「食」「悩み」など様々な視点で見た目・外見を維持するための行動や意識について調査しました。
2019年4月から始まった有給休暇の義務化について、民間企業、公社勤務者を対象に半年経過後に行った、意識調査の結果を公開。
有給休暇の義務化について4割は「知らなかった」と回答。6割が有給休暇を「もっと取得したい」が、取れない理由の1位は「職場の人に迷惑をかけたくない」ため。
全国在住の20～69歳を対象に「消費税増税後の生活」に関する調査を実施。
増税から1ヶ月、生活者は、今回の増税に対してどのように行動し、この1ヶ月の生活の変化をどう受け止めているのかについて調査しました。
全国47都道府県に在住する20～69歳の男女を対象に「消費動向に関する定点調査（2019年10月度）」を実施。
増税後でも景気見通しは「変わらないと思う」が最多。労働時間は3年ぶりにマイナスに転化。オンラインショッピングに関する利用実態や意識についても調査しました。
日本は現在、65歳以上が4人に1人を占め、2040年には3人に1人という超高齢化社会。高齢者のIT利用率も増加し、ネット＝若者の物というイメージは過去のものとなりました。そこで今回は、プレシニア／シニアのネットショッピングの利用状況や意識を把握し、その現状と今後の展望を考察しました。
中国で11月11日に祝われる「独身の日」にちなみ、“おひとりさま”ですること・しないことを調べた消費者調査の結果をご紹介。
“おひとりさま”で楽しむ「ひとり〇〇」、経験者が多いのはファストフード、カフェ、ラーメン屋。ひとりで行動することのよい点は「自分の好きなように時間を使える」こと。
ポストゆとり世代・ポストミレニアル世代である15才から18才の中高生を対象に、多様化する価値観、生活様式、消費スタイル、情報メディア接点、興味・関心の変化などについて、多面的に検証しました。
10月1日から消費税増税が実施されました。増税から約1ヵ月を経た10月末に実施した消費者調査の結果から、今回の増税を機に導入された軽減税率、キャッシュレス決済を対象とするポイント還元について、浸透状況や生活者の反応をご紹介します。
国内最大規模の消費者パネル、SCI®（全国消費者パネル調査）の購買データをもとに、2019年10月1日から実施された消費税増税前後の、日用消費財の購買状況を発表。
軽減税率対象外の日用雑貨品、ヘルスケア、化粧品では2014年の増税時並みに購入金額が減少。駆け込み需要に対する反動が見られました。
今や、首都圏生活者の買い物のおよそ1割を占めているとも言われる「駅ナカ」施設。
駅ナカは生活においてなくてはならない存在となりつつあります。本アンケートでは、「駅ナカ」施設を月に1回以上利用している1都3県の男女有職者を対象に、駅ナカならではの魅力や、その利用実態について調査を実施しました。
2019年の秋シーズンにおける消費者の食意識・実態を明らかにすることを目的に、全国47都道府県の20～69歳の男女1000人を対象に「秋の味覚に関する調査」を実施。秋の味覚は世代・性別を問わず「サンマ」が人気。秋限定商品は6割が女性が購入。秋の味覚への意識は男女でやや温度差あり。
全国在住の18～79歳を対象に「金融商品・サービス」に関する調査を実施しました。
将来の生活資金に不安が広がる昨今、お金の管理・運用の重要性が増しています。そんな中、最近話題になっている「ポイント投資／運用」は、どのような人が興味を持つのかについて分析しました。
運動・スポーツに積極的な生活者やアスリート向けというイメージのある「プロテイン」ですが、その影響は一般の食品にも及びつつあります。そこで、運動習慣やプロテインの使用状況などの調査項目から、プロテイン摂取の実態を探ると共に、運動非実施者やプロテイン未使用者の需要についても考察します。
スマホ決済を現在利用し、利用頻度が月１回以上の全国20代～60代男女を対象にした意識調査です。
「キャッシュレス決済ポイント還元政策」の認知度は7割超え。「使える場所の多さと分かりやすさ」「安全・安心サービス」にニーズが集まり、「アプリ起動」と「かざすだけ」の利用時のストレス差が鮮明に。
全国在住の18～79歳を対象に「金融商品・サービス」に関する調査を実施。
最近話題となっている「ポイント」を投資に回す「ポイント投資」が新たな選択肢として投資・運用のハードルを下げることができるのかを含め、金融商品・サービスについての経験や意向などを調査しました。
健康な男女を対象に「ほうじ茶の飲用効果」を検証。お茶を飲用した場合の心理学的な効果や脳機能への効果を、ほうじ茶と緑茶、それぞれ一番茶を用いて評価してもらったところ、ほうじ茶はしあわせ感をもたらし、働き方改革における生産性の向上が期待できるという結果が得られました。
企業・団体において、SDGsの重要性が年々高まっています。そこで、一般生活者のSDGsに関する認知・意識を調査。
SDGsの認知状況、SDGsの掲げる17項目に対する理解・評価、民間企業のSDGsの取り組みに対する意識・評価、主要企業と17項目の取り組み内容イメージ合致状況について調査しました。
一都三県が勤務地となるデイタイム・フルタイム勤務の有職者を対象に、デスク飯に関するアンケート調査を実施。
デスク飯は”ながら食べ”ではなく、少ない時間の中でも休憩と仕事を切り分けている人が多い、デスク飯をするビジネスパーソンの大半が習慣化している、など、その実態が明らかに。
全国の15歳以上のスマートフォンを持っている男女1000人を対象に、「オンラインクーポン」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。オンラインクーポンを「1ヵ月に1日」以上利用しているのは66.3％。しかし、約2人に1人がクーポン利用のために会員登録することに抵抗がある！？
全国在住の20～69歳の男女1,000名をを対象に「消費税増税」に関する調査を実施。
前回の消費税アップ時に比べ、駆け込み消費は活発ではないと言われますが、増税直前の人々の考えはどうなのか。また、軽減税率やポイント還元策等が実施される今回、増税後の行動をどのように考えているか調査しました。
様々な休日の過ごし方がある上であえて「日帰り旅行」を選択する人は、どのような人達なのか。日帰り旅行者の意識と実態を明らかにすることを目的に、18～69歳の男女を対象に「直近１年以内の日帰り旅行経験」について調査を実施。世代間の違いや、日帰り旅行と宿泊旅行の目的の違いなどを明らかにします。
サイバーパネル会員の中の11,863名の方が参加したクイズアンケート。「赤、緑、青、黄、茶、橙、紫の7色の中で、一番好きな色はどれか？」を1つだけ選んでもらいました。
男女いずれの年代層でも「青」が第1位。第2位と第3位については、男女年代層によって「赤」か「緑」かに分かれるという結果に。
スマホ決済の利用・非利用状況を調査。
非利用者は約7割。非利用者の属性を見ると、女性が多く、年代が高くなるにつれて多くなる。利用しない理由として、セキュリティへの不安や操作のわずらわしさ、面倒さが上位。また、未経験者では、使い方がわからないことがネックとなっている。
全国20～60代の男女を対象に、麺類の嗜好や外食の実態を調査。
冷たい麺類は年齢が高いほど人気。外食時、女性は「お店」を意識しているが、男性はこだわりが少ない。外食麺に求めるものは「味」と「価格」。女性の外食はやや受動的な傾向、「作るのが面倒なとき」が最多。
全国の男女、20～50代の有職者を対象に、自分へのご褒美について調査。
自分へのご褒美は、ストレス発散の手段。ご褒美として「食」と「ファッション」は女性、「お酒」は男性が多い。ご褒美の効果は短期的、最も持続するのは「旅行や遊び」、という結果に。
首都圏・宮城・福岡在住の20～69歳、2000名にキャッシュレス決済について調査。
首都圏、宮城県、福岡県ともにスマホ決済を普段の支払いに使う人は25%未満と、定着に向けて順調に伸びているとは言い難い状況。普及への課題などについて分析を行いました。
広がりつつある男性美容。全国の20～69歳の男性に、美容への意識や行動を聴取し、その実態を明らかにしました。
美意識が高いのは高齢層・高年収層。男性の約4割が匂いケアを実行。デンタルケア・脱毛に興味あり。美容専門サービスの利用意向は低め、という結果に。
全国20代～60代の男女を対象にしたスマホ決済に関する意識調査。
3人に1人がスマホ決済を利用。利用を始めた理由は、「キャンペーンをやっていたから」が30％。利用を継続している理由は「ポイントやマイルが貯まりやすいから」が26％。「信頼できるスマホ決済」は銀行系サービスが約6割。
親が子や孫のために、子が親のために使うお金はどれくらいの額なのでしょうか。首都圏在住の18～79歳を対象に実施した生活者調査の中から、「親子間の消費」について分析しました。親のために消費をしている人は34％。独立して生計を立てている子や孫のためにお金を使っている人は69％。
今回の消費税10%への増税で、買いだめ、駆け込みや買い控えなど消費への影響がどれくらい出そうなのか、また、前回の増税ではなかった軽減税率等の予定施策の浸透状況などを20～60代男女を対象に調査しました。
立教大学・経営学部の学生とネオマーケティングが、一都三県の通勤・通学で電車を週に1日以上、2路線以上利用している方を対象に「広告の影響力」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。日々の通勤や通学で目にする広告についてどのように思われているのか、電車内の動画広告は効果的なのか等を調査しました。
宮城大学の学生とネオマーケティングは、全国の15歳以上の「ギャル」という言葉を知っている男女を対象に「ギャルの基準」をテーマにしたインターネットリサーチを共同で実施。
男性はギャルに対して「可愛い」と好意的な考えを持っており、女性10代～20代の5人に1人が、実はギャルへ憧れていた時期があることが判明。
全国の20代～60代男女の喫煙者に電子たばこに関するアンケートを実施。
電子たばこのユーザーは2年前の調査から大幅に増加。ユーザーの9割が今後も使い続けたいと回答。においの少なさが最大の魅力。利用者拡大のカギは「吸いごたえ」と「本体価格」。
中国の20〜60代男女で、直近1年以内訪日経験者／予定者を対象に訪日観光に関するアンケートを実施。
訪日経験のある中国人女性は、人生の楽しみを最適化するオプティマイザー。日本製の化粧品は期待値より体験効果が◎。日本製家電への期待値は他の製品を圧倒して高い、という結果に。
様々な分野に広がる「シェアリングサービス・定額制サービス」にフォーカスして、 利用意向者の人物像を調査。
「カーシェアリング」「自転車のシェアリングサービス」が2割強、その他は1割前後の利用意向。男性では「傘のシェアリングサービス」、女性では「花のお届けサービス」も2割近い評価。
2019年7月の参議院選挙について、全国の18～69歳男女を対象に、投票の一週間前と投票後の２回のアンケート調査を行いました。
電話調査や出口調査では聴取が難しい、選挙に対する意識や行動を理解。参議院選挙の認知度や一週間前の予定と実際の投票行動の一致度などを把握することができます。
お中元を贈る予定やお中元を贈る予定のある相手、もらって嬉しいと思うお中元など「お中元」に関する調査を実施。
お中元を贈る予定のある人は全体では2割だが、60代以上では半数以上の人がお中元を贈る予定。贈る主な相手は、上司・取引先よりも親・親戚。もらって嬉しいお中元TOP3は、精肉・洋菓子・ビール。
全国の20歳～49歳の女性21827名を対象に「においバレ」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。
バレたくないのは「におい」「汚部屋」「ヲタ」がTOP3に。バレたくない相手は異性やパートナーよりも同性が多い傾向に。嫌いなにおいは「口臭」「体臭」「たばこ」と判明。
成長著しいアジア各国。将来どのような変化が見込まれるのでしょうか。インテージのタイ・ベトナム・インドネシア・インドのアジア各国に駐在するリサーチャーが、現地で働く各業界のエキスパートへのインタビューを実施。独自の分析により、各国の3年後、10年後を予測しました。
全国の15歳以上の夏に日焼け止めを自分で購入して使用する男女1,000名を対象に「日焼け止めの使用実態」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。
紫外線の強い5月までに女性の8割は日焼け止めを使い始める一方、男性は6割強にとどまる。日焼け止めを選ぶ理由は、ずばり手頃な価格。
首都圏在住の18～79歳を対象に実施した生活者調査の中から、男性の「身だしなみ」に関するデータを分析。
10年前より「体臭を感じさせない」が増加し、「センスがよい」を上回りました。「体臭を感じさせない」は、30～59歳で大きく上昇。18～29歳は「体臭を感じさせない」意識は低い。
「ローカーボ」「マクロビ」「ファスティング」など、健康や美容によいとされる食事法・食スタイルがメディアに取り上げられ、関連商品が発売されている昨今。実際、どれくらいの生活者が特定の食事法・食スタイルを取り入れているのでしょうか。日本全国の20-69歳男女3,627人を対象に実施した調査の結果をご紹介。
夏本番を前に、汗とニオイ対策に頭を悩ませている方も多いのではないでしょうか。皆さんがどのような対策をしているのか、全国15～69 歳の男女2,108人を対象に実施した汗とニオイに関する意識・実態調査の結果を、制汗剤市場の最新動向と合わせてご紹介します。
全国1,200人の生活実態や消費動向の推移に加えて、今後の景気の見通しについてどのように考えているのかといった景況感や、2019年5月の最大10連休となるゴールデンウィークについても調査し、その実態を明らかにしました。
年々増えている外国人観光客。来年に控えた東京オリンピックに向け、様々な対応が求められています。世界各国から訪れる旅行者のニーズは、その文化的な背景などによって異なります。
この記事では、富裕層の中でも「アメリカの富裕層」に注目。この層を日本に誘致し、おもてなしをするためのヒントを探ります。
中国の20〜60代の男女で直近1年以内訪日経験者／予定者を対象に訪日観光に関するアンケートを実施。
男女ともに20・30代は全体的に日本への期待が高め。爆買いは少し抑え目？ 日本に期待することは、観光と温泉。訪日予定者の旅行計画は女性主導。興味軸が多岐にわたる。
日本の夏の平均気温は100年で1.11度のペースで上昇。そんな日本の夏を現代の生活者はどのように家電を取り入れて乗り切っているのでしょう。
日本全国の20-69歳男女3,627人を対象に、夏の自宅での空調について調査を実施。この調査でみえた、空調家電の利用実態やとっておきの使い方をご紹介します。
商業界ONLINEにインテージのパネルリサーチアナリストチームが寄稿しているシリーズ「好調カテゴリーの3ヶ月後を予測する」の内容を一部加筆・再構成。今回は「バター市場」レポートをお届け。マーガリン市場は縮小が続くが、バター市場は堅調な動き。マーガリンからのスイッチユーザー、新規ユーザーも取り込む。
首都圏在住の20～69歳を対象に「キャッシュレス決済」に関する調査を実施。
大規模なキャンペーンで注目を集めたり、消費税増税に絡めて政府の後押ししていますが、諸外国に比べ日本のキャッシュレス比率はまだ低水準にとどまっています。普及への課題や今後の浸透度に影響を与える要素などについて調査を行いました。
暦の上では4月27日～5月6日までの10日間続いた2019年のゴールデンウィーク（GW）。史上最長と言われた2019年のGWですが、実際に経験してみてどのように感じられたのでしょうか。多くの人にとって10日間の休みは「ちょうどよい」というわけにはいかなかったようです。
今回は新たな世代と言われる「Ｚ世代」の意識と行動にフォーカスして、一つ前の世代である「Ｙ世代」と比較しながら、調査をしました。
世代と比べＺ世代は、より自分らしさを大切にしている。幅広い交友関係を持ち、従来の男女関係にとらわれない様子。節約意識はそれほど高くなく、ファッションでも個性・自分らしさを重視。
今回の増税では、9か月間限定で同決済利用時に最大5%のポイント還元が行われる予定です。
これを機に現金との併用をしている人の4割近くがキャッシュレスの利用を増やすと答えましたが、未利用者の中で新たに同決済を使うことに前向きな人は4人に1人ほどにとどまることが明らかになりました。
シニア層に訴求するためのネットサービス・デジタル広告には何が必要なのでしょうか。この記事では、最新の日本のインターネット利用状況を改めて追った上で、インターネットを利用するシニア層の実態をメディア接触状況、生活意識、価値観などから捉えることを通して、シニア層へのアプローチについて検討します。
累積310万人の自動車情報を取得している調査データ「Car-kit」と、このCar-kitに生活意識やさまざまな商品の購買状況などのデータを重ね合わせ、各車種のユーザーや購入検討者を立体的かつ細密に描写することができる、生活者360°Viewerという分析サービスを用い、カーシェアリングを取り巻く生活者の意識や実態を追いました。
首都圏在住の18～79歳を対象に実施した生活者調査の中から、「乳酸菌」に着目して分析を行いました。
乳酸菌を含む食品と言えば、「お腹に良い」というイメージが代表的です。最近では、それ以外にも様々な健康機能があるという認識が浸透してきていますが、きちんと理解され、使い分けされているのでしょうか。
全国の20歳以上の自宅用に日本酒を購入することがある男女1200人を対象に「日本酒」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。
主要な日本酒ブランドの知名度1位は「月桂冠」。約8割の方が、720ml以上の日本酒を購入。価格帯は「1000円以上～2500円未満」が主流。
東京都、名古屋市、大阪市に住む、子どもと暮らす既婚者1200名を対象に「料理」をテーマにしたインターネットリサーチを実施。
一汁三菜…でも現実は足りない「副菜」のレパートリー。“副菜プレッシャー”に悩む母親の実態が明らかに。「ゴールデンウィークは料理を作りたくない」と母親の7割以上が回答。
「イマドキ男子」のメディア接触行動を浮き彫りにしていきます。
通常、メディアプランニングでターゲット区分として用いられる「M1（男性 20～34歳）」の中でも、「20～24歳」の「イマドキ男子」はどう違うのでしょうか。イマドキ男子をプロファイリングし、彼らとの有効な接点を探ります。
首都圏在住の18～79歳女性を対象に実施した生活者調査の中から、「おしゃれ意識」に着目して分析。
1986年の男女雇用均等法施行以降、女性の社会進出は増え続けています。女性の社会進出とともに「おしゃれ意識」も変化。今回は25～29歳の女性にフォーカスをあて、20年前のデータと比較しました。
日本全国の3051人に対し「昭和」「平成」「新元号」の各時代についてのイメージ、連想する漢字とその理由をインターネット調査で聴取しました。
昭和をイメージする漢字は1位「戦」2位「古」3位「懐」、平成は1位「災」2位「変」3位「乱」、新元号は1位「新」2位「安」3位「明」。
4月に幕を閉じる「平成」の間に、生活者のライフスタイルがどのように変化したのかを分析。
第2弾は、全国の店舗より継続的に日々の販売情報を収集しているSRI®（全国小売店パネル調査)とSDI®（全国一般用医薬品パネル調査)から、市場構造が大きく変化した品目を見ていきます。
全国20～60代の男女を対象に、SNS疲れに関するアンケートを実施。
SNSは「連絡手段」として用いている人の割合が61.5%。Facebookユーザーの42.5%がSNSで“疲れたこと”あり。職場など、プライベート外の人と繋がりのあるツールほど“疲れる”。
4月に幕を閉じる「平成」。平成の間に生活者のライフスタイルはどのように変化したのでしょうか。全国の生活者から継続的に収集している日々の買い物データ・SCI（全国消費者パネル調査）*の主食、調味料から振り返ります。浮き彫りになったのは日本人の和食離れ、そして調理離れの実態です。
インテージの提供する、i-SSP（インテージシングルソースパネル）とCar-kit（自動車パネル）のデータを用いて、自動車購入にみる情報収集行動を分析。
購入検討サポートとしてのメーカーサイトの接触状況や、情報収集としてのYouTubeの役割を明らかにします。
全国20～60代の男女を対象に、食に関するアンケートを実施。
1日に3食摂らない割合は平日より休日の方が高い。平日の食事のスタイルは若年ほど内食の割合が少ない。休日に朝食を摂らない人が17.6%。平日の朝食は男性は「ご飯」派、女性は「パン」派。
近年バリエーションが増えている「一人前用の鍋の素」にフォーカスし、「一人前用の鍋の素」を使った鍋を食べている人の実態把握を目的に調査。
複数人で食事する際にも自分だけが「一人前用の鍋の素」を利用しているケースは1/3。その他「人によって違った商品・味」や「何種類か作ってシェア」という使い方も。
20代から60代までの女性1,608名を対象に実施したアンケートで、1ヵ月当たりに自由に使える金額を質問しました。
女性全体で見ると、いずれの年代でも2万円台となっていますが、40代は平均20,804円で年代別では最も低額となりました。
少し前まではテレビ CMで目に触れることが多かったフリマサービスの広告。最近では動画サイトでも頻繁に目し、幅広い層に認知が広がっていることが想定されます。では実際には「誰が」「どのように」フリマサービスを利用しているのでしょうか。フリマサービスの利用実態とその利用者像をデータで捉えました。
インテージでは、「世界の働く女性たちが描く、5年後のありたい自分」をテーマに、日本、インドネシア、インドの３ヵ国の20～30代の働く女性たちに対して調査を実施。
さらに独自のリサーチ＆創発プログラム「デ・サインリサーチ」により、彼女たちの意識の中にある未来を「マインドディスカバリーマップ」として見える化。
若年層男性にフォーカスし、ヘアワックスの使用状況や不満点等の把握を目的に調査。
約半数が２種類以上のヘアワックスを使用。1回のスタイリングで複数同時に使う人と日によって使い分ける人に二分。半数強が外出先でヘアワックスを付け直し、うち6割近くは自宅で使用している普通サイズのヘアワックスを携帯。
全国の20代～60代男女を対象に、家計簿アプリに関するアンケートを実施。
家計簿をつけている人は5割弱、家計簿は「手書き」と「パソコンまたはアプリ」がおよそ半々。アプリユーザーの8割が最初に使ったアプリを継続使用。
主に使っているアプリは「Zaim」と「Money Forward ME」で5割弱。
1年365日を通じて食卓データを収集しているデータベース「キッチンダイアリー®」から、昨年の大晦日・今年のお正月に食卓に並んだ夕食メニューを抜粋し、京浜・東海・京阪神エリアごとにランキング集計しました。その結果から明らかになった、各地域の特色とは？
2019年10月からの消費税増税。低所得者に配慮する観点から、「酒類・外食を除く飲食料品」と「定期購読契約が締結された週2回以上発行される新聞」を対象に、同税の「軽減税率」が実施予定。この政策が、どの程度生活者に理解されているか、消費意欲への影響はありそうかなどを20～60歳代の男女に調査。
この１年、日用消費財の中で、より買われるようになったものは何だったのでしょうか。国内最大規模の消費者パネル、SCI®（全国消費者パネル調査）と、国内最大規模の小売店パネル、SRI®（全国小売店パネル調査）のデータを元に振り返ります。
毎年、首都圏在住の18～79歳男女3,000人を対象に「生活全般の意識調査」を実施。
「平成」となって30年。この30年間の社会背景を振り返りながら、人の意識はどのように変化し、これからどのような方向に向かうのか分析。第二弾として「高齢化による意識変化」について発表いたします。
Fintech とは金融（Finance）と技術（Technology）を組み合わせた造語で、 金融テクノロジーや、その分野の企業を指します。
今回はフィンテックサービスを、『概念的なもの』『具体的なサービス』『今はまだない新しいサービス』という側面から、一般生活者の受容性把握を目的に調査。
観光マーケティングの観点で必要とされるデータ分析の視点と分析例を、国内旅行・観光市場の実態を「行動」と「意識」の両面から精緻に捉えるデータサービス「うご-kit」を用いて、ご紹介。季節で異なる旅行者の属性・ニーズ、旅先の行動パターン、ターゲット層の旅のしかたを捉えます。
「ユニバーサルデザイン」とは、障害の有無、年齢、性別、人種等にかかわらず、多様な人々が利⽤しやすいようあらかじめ都市や生活環境をデザインする考え方です。
一般市⺠を対象とした調査を⾏い、「障害の社会モデル」の考え方の理解・浸透実態について、2020年前後の各年変化を明らかにします。
一都三県在住20～59歳男女、有職、スペシャルパネル（金融パネル）でメガバンクの口座保有者を対象に、銀行口座とカードに関するアンケート調査を実施。
店舗での買い物におけるキャッシュレスの割合は4.2%。「キャッシュレス化に賛成」が48.4%、一方で「電子決済は怖い」人は反対派。
毎年、首都圏在住の18～79歳男女3,000人を対象に、生活全般を意識調査。
「平成」の30年間の社会背景を振り返り、人の意識はどのように変化し、これからどのような方向に向かうのか分析。
平成前半は景気変動に連動し、「自分の暮らし向き」意識もアップダウン。平成後半は国の景気と連動しない。
インテージの提供するCar-kit（自動車パネル）のデータと生活者360°Viewerによる出力結果を用いて、電気自動車、次世代自動車の購入意向を分析。
今、電動車の購入を検討している人はどのくらい？ 「電気自動車・プラグインハイブリッド車」を買いたい人はどんな人？
首都圏在住の40～59歳の未婚男女を対象に調査を実施。
「人生100年時代」と言われる中、 人生の折り返し地点である40～50代で、 最近増加している未婚者のうちどのくらいが長生きしたいと思っているのか、 また「長生きしたい」「長生きしたくない」と意識を分ける要因はあるのかを分析。
10月1日よりたばこ税増税とそれに伴う値上がりが実施。禁煙意向や賛否について調査しました。
喫煙習慣が一度もない非喫煙者が全体の6割。禁煙の理由は健康面や金銭面を考えて。たばこ税増税後も特に喫煙習慣は変わらず。
商業界ONLINEにパネルリサーチアナリストチームが寄稿しているシリーズ「好調カテゴリーの3ヶ月後を予測する」の内容を再構成。
テレビの情報番組で話題になり、伸長を続けるサバ缶市場をレポート。ユーザーは健康志向の高いシニア層だけでなく、全世代へ広がる。消費の多様化が市場活況の追い風に。
一都三県在住20～69歳、既婚女性を対象に、家事代行サービスに関するアンケートを実施。
家事代行サービスを利用したことがある既婚女子は8.0%。利用してみて84.2%が満足。依頼した家事で最も多いのは、「水回りの掃除」。利用したことのある家事代行サービスは「ダスキン」がトップ。
15～29歳を対象に「SNSの利用意識」について自主調査を実施いたしました。
近年「インスタ映え」「フォトジェニック」などを意識する人が増え、メディアでも注目。そこで最近の若者はどのような意識でSNSを利用しているのか、性別で利用意識に違いがあるのか分析を行いました。
首都圏在住の18～79歳の男女を対象に実施した自主調査を用い、「ミニマリスト」について分析を行いました。
近年、「断捨離」「ミニマリスト」など“不要なものは持たない暮らし”に注目が集まっています。そのような暮らしを志向する人には、どのような特徴があるのか明らかにしました。
一都三県、二府四県在住20～69歳男女を対象に、麺類に関するアンケートを実施。
好きな麺類 男性は「ラーメン」、女性は「パスタ」 男女差や年代差あり。夏はラーメン・うどんを食べる頻度が減る傾向。「そうめん・ひやむぎ」を週1日以上食べる人は32.0%。麺類の買い方、年齢が高いほどこだわりあり。
首都圏在住の20～79歳既婚者を対象に「結婚・家族に関する意識」を調査し、 10年前との意識変化を分析。
「夫婦だけで過ごす時間を大切にしている」既婚者ほど「配偶者は心の支え」と思っている傾向がみられ、 10年前も同様。 「夫婦だけで過ごす時間を大切にしている」は、男性20～30代のみ10pt上昇。
全国20～69歳男女、自宅の掃除を自身がメインで行っている方を対象に、住環境と掃除に関するアンケートを実施。
掃除嫌いが50%。ロボット掃除機の所有率が増加。ゴミがよく溜まっていて最も掃除が大変な場所は「リビング」。■フローリングでの生活者が89.6%、畳は年代差あり。
今回の調査は、首都圏で仕事をもつ20～59歳の男女1,490人を対象に、夏の職場の設定温度に関する意識や実態を聴取。
夏の職場、暑い？寒い？－快適度の実態は？「快適」と感じる温度設定と実際の職場の温度設定、ギャップはどれくらい？ 我慢派？温度変更派？－職場が暑い/寒い時、どう対処？
日本全国の18～69歳の女性を対象に「自宅で食べた夕食メニュー」について調査を実施。
今回は総務省の家計調査で毎年話題になる「餃子」に注目し、 家計調査では含まれない“冷凍餃子”や“手作り餃子”も含めた場合、 夕食メニューでの登場率に違いはないか分析。
全国15〜79才男⼥1,200名を対象に「パソコン・スマートフォンなどの情報機器」の調査を実施。本調査は調査員による訪問留置法により、パソコンやインターネットを利⽤していない⼈も対象に含んでパソコンやスマートフォンの利⽤率を調査。2014年から毎年実施し、時系列変化に注目して分析。
若年層（15～34 歳）にスポットを当て、生活実態の把握を目的に調査。
若者はどんな運動をしている？ SNS の使い方は？ お金の使い道は？ パソコンって使ってるの？ 最近参加したイベントは？
1都3県在住、20代～50代男女、有職者を対象に、お弁当に関するアンケートを実施。
手作りのお弁当を週に1回以上食べている有職者は、41.3%。食べる場所は男性は「職場のデスク」、女性は「職場の休憩室」が最も多い。お弁当は「いつも一人で食べる」「一人で食べることが多い」が7割。
一都三県在住20～59歳男女、会社員（正社員、派遣社員、契約社員）の方を対象に、仕事中の間食に関するアンケートを実施。
仕事中（勤務時間中・休憩中を含む）にお菓子を食べる人は86.0%、男性が増加傾向。仕事中に食べるお菓子はチョコレート菓子が人気上昇。
首都圏在住の18～79歳の男女3,000人を対象に実施した自主調査から、30～79歳の既婚男女に絞って「結婚・家族観」について分析。
妻は夫ほど「配偶者は心の支えである」と思っていない。「夫は心の支え」と思っていない妻ほど、『結婚記念日のお祝い』をしていない。
世界的に注目されている、 デジタルに精通した新世代「ミレニアル世代」の消費行動を探るため、 日本、 中国、 アメリカ、 ドイツに在住する18～64歳の男女を対象に調査を実施。
世界的にシェアリングエコノミーが急速に拡大していることから、 ミレニアル世代のシェアリングサービスに関する意識を調査。
一都三県在住の30～59歳の男女3,395人を対象に「恋愛・結婚・消費」について調査。
「恋愛をした方が幸せ」と恋愛に対してポジティブに捉えている未婚単身女性（シングル女性）に対して、「結婚した方が幸せ」肯定派＝“結婚幸せ派”、否定派＝“結婚不要派”と分けて、それぞれの層の違いを分析。
全国の20～69歳男女、「ふるさと納税」の名前を知っている方を対象に、ふるさと納税に関するアンケートを実施。
ふるさと納税について調べたことがある人は51.2%。ふるさと納税の経験者は20.2%、2016年5月の調査から7.4ポイント増加。ふるさと納税を行った年は「2017年」が82.2%で最多。
首都圏在住の18～79歳男女3,000人を対象に「シェアサービス」の利用に関して調査を行い、シェアサービスの魅力を分析。
「民泊」「フリマアプリ」など呈示した7つのシェアサービスにおいて、いずれかのサービスを知っている人は9割以上いるものの、実際の利用者は2割程度に留まる。
全国20代～50代男女、最近3年以内に1回以上帰省をした方を対象に、帰省の手土産に関して調査。
帰省の交通手段は「自家用車」が65.5%で最も多い。83.3%が帰省の際に手土産を購入。手土産の購入場所は専門店と百貨店が多く、ネットショッピング・通販は2014年の調査と比較してほぼ横ばい。
世界45か国で実施されたデジタル広告の視聴態度調査「アド・リアクション」最新レポート公開。
2018年マーケティング最優先課題は、マルチチャネルキャンペーンの統合。ほとんどのマーケターは統合していると答えるも、消費者の目にはそうは映っていない。
日本の未成年・成人モニターを対象に「働き方改革に関する意識調査」を実施。
女子中高生の「働き方改革」の認知度は6割弱。 家庭への影響は「特になし」が約9割。女子中高生・母親ともに「性別・年齢・障がいの有無などに関わらず活躍できる会社になる」ことを期待（女子中高生：57.5%、母親：38.2％）。
17カ国、23,000名のインターネットユーザーを対象に、「いい生活（理想的な生活）」に欠かせない要素について調査。
「健康」「経済的な安定」「自由な時間・余暇の時間」が上位3項目に。日本では、「幸せな結婚ん生活」が欠かせないと考える人は4割、「子供」は3割にとどまる。
年々多様化しているSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）。 その中でも最も頻繁に利用・投稿している若年層（16 歳～29 歳）にスポットを当て利用実態を調査。
利用頻度や利用減少理由などを聴取し、様々な視点から分析。
17カ国、23,000名のインターネットユーザーに対して、食べ物や飲み物を選ぶ際の重視点について調査。
グローバルでは、「無糖または糖分控えめであること」「遺伝子組み換えでないこと」が最も重視される。日本では、「遺伝子組み換えでないこと」と「塩分控えめであること」がトップ2に。
2017年第3四半期（7〜9月）におけるグローバルのスマートフォン販売台数は前年比3％増の3億6700万台。成長は緩やかになったものの、第3四半期としては過去最高の販売台数となった。
中南米、中央・東ヨーロッパがグローバルの市場成長を牽引。
年々、市場規模が拡大している動画配信(VOD)市場。 中でも「見たい時に決まった金額で好きなだけ視聴できる」と普及が加速している定額動画配信サービス(SVOD)に スポットを当て、定額動画配信サービスに加入、利用することにより起こった、ライフスタイルの変化について実態を把握。
17カ国、23,000名のインターネットユーザーに対し、テクノロジー機器依存について調査。
グローバルの3人に1人が、テクノロジー機器を常に手放せない（依存）状況にあることが明らかに。テクノロジー機器に依存する人の割合が高い3カ国は、中国、ブラジル、アルゼンチン。
全国15〜79才男⼥1,200名を対象に、2017年２⽉に「パソコン・スマートフォンなどの情報機器」の調査を実施。本調査はインターネット調査ではなく、調査員による訪問留置法で実施しており、パソコンやインターネットを利⽤していない⼈も対象に含んでパソコンやスマートフォンの利⽤率を調査。
17カ国、22,000名のインターネットユーザーに対して、「時間」と「お金」、および「所有」と「体験」のどちらを重視しているかを調査。
グローバルでは、お金より時間を重視する人は31％、お金を重視する人の3倍超に。所有することより体験することを重視する人は44％、所有することを重視する人は11倍に。
17カ国、22,000名のインターネットユーザーに対して、好みの休暇タイプについて調査。
グローバルでは、「リラックスできる休暇」を好む人が6割と「活動できな休暇」を好む人より多い。「リラックスできる休暇」を好む傾向が強い国は、ブラジル、韓国、日本。
17カ国、22,000名のインターネットユーザーに対し、本を読む頻度について調査。
グローバルでは、3割が毎日本を読むと回答。毎日本を読む割合が最も高い国は中国。まったく読まない割合が多い国はオランダと韓国。
クレジットカードのコールセンターの顧客体験を計測するカスタマー・エフォート・スコア（CES）調査をオンラインアンケートにより実施。
クレジットカード7社のコールセンターの利用時にどの程度努力を必要としたかを指標化するカスタマー・エフォート・スコア(CES)の平均値は+15.7であった。
17カ国、22,000名に対し、車に対する重要点を調査。
グローバルでは「安全性」「信頼性」「燃費」「ランニングコスト」が重視される上位4項目。最新のドライビング・テクノロジーを重視する人は36％。高所得者層では44％に。
2016年のスマートフォン販売台数は前年から6.6％増加。中国における4G拡大、ロシアの成長が牽引。2016年第4四半期の販売台数は前年比6％増の3億9100万台。第4四半期では西ヨーロッパ以外の全ての地域でプラス成長を記録。
日本のクレジットカードのNPS調査をオンラインアンケートにより実施。
15万人の日本の消費者の過去6か月に利用実績のある30万枚のクレジットカードのNPSは-30.8であった。カードのグレードが高いほど、加入歴が新しいほど、利用金額が大きいほどNPSは高い結果となった。
消費者の中古住宅に対する購買意識、ならびに優遇策について意見を把握するための調査を実施。
基本的に優遇策を「良い制度」として捉えているが、補助限度額（最大で50万円）の上限の引き上げを要望する意見あり。肯定派・否定派を問わず、年齢の制限の引き上げを要望する意見がやや多かった。
17カ国、22,000名のインターネットユーザーに対して、パーソナルデータの共有に関する意識調査を実施。
グローバルでみると、メリットがあればパーソナルデータの共有に積極的な人が消極的な人より多い。日本では、パーソナルデータの共有に積極的な人はわずか8％にとどまる。
日本のクレジットカードの利用実態を明らかにするべく185,000人にオンラインアンケートを実施。
81%は、過去6ヶ月以内にクレジットカードを1枚以上利用。クレジットカード利用者のうち42%は、1枚のカードのみを利用。国際ブランド別シェアは、VISAが50％超、次いでJCB、マスターカード。
日本を含む世界 39カ国、16,000人以上の消費者の調査（2016年実施）に基づいて、主要メディアの消費パターン、広告に対する態度や特定のアプローチへの対応を分析。
2017年マーケティング最優先課題、史上初のデジタルネイティブ「Z世代」 の攻略ポイントは､音楽!
